修理・メンテナンス体制とサービス収益の強化
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-11-03前進topics.smt.docomo.ne.jp
「コストアップに対応した売価転嫁の浸透に加え、メンテ・サービスや環境対応製品のクイックセーバー等が好調に推移した。」
メンテナンス・サービス事業の好調が中間期の国内事業の増益要因として報じられた。 - 2026-10-30前進決算
「日本では、コストアップに対応した売価転嫁の浸透とメンテ・サービス、環境対応製品のクイックセーバー等が好調に推移しました。」
メンテ・サービスが環境対応製品とともに日本事業の増収増益に寄与した。 - FY2026前進有価証券報告書
「メンテ・サービス事業 91,331」
製品・サービス別の外部顧客売上高において、メンテ・サービス事業は91,331百万円となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本では、コストアップに対応した売価転嫁の浸透とメンテ・サービス、環境対応製品のクイックセーバー等が好調に推移しました。」
メンテ・サービス事業を含む外部売上高は91,331百万円となり、前期の88,114百万円から増加した。価格転嫁と環境対応製品を含むサービス収益の通期実績を更新している。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「好調なメンテ・サービスに加え、売価転嫁の着実な浸透により増収」
メンテ・サービスが好調に推移し、売価転嫁とともに増収要因として示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本では、コストアップに対応した売価転嫁の進捗とメンテ・サービス、環境対応製品のクイックセーバー等が好調で増収となりました。」
国内のメンテ・サービス事業が環境対応製品等とともに好調に推移し、日本セグメントの増収・増益に寄与した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「基本戦略の「日・米・欧のコア事業の強化、領域拡大」では、事業拡大に向けた体制強化とシャッター、ドア事業のシェア拡大、各市場特性に応じたサービス事業の強化に努めました。」
日米欧で市場特性に応じたサービス事業の強化を継続しているが、新たな買収やサービス体制の完了などの個別マイルストーンは示していない。 - FY2024前進有価証券報告書
「メンテ・サービス事業が堅調に推移しました。」
メンテ・サービス事業を含む日本の外部売上高は265,591百万円となり、製品・サービス別ではメンテ・サービス事業が79,899百万円（前期74,186百万円）に増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「工場施設や大型再開発案件を中心に重量シャッター、ビルマンションドア等の基幹商品、間仕切等の戦略商品、メンテ・サービス事業が堅調に推移しました。」
国内のメンテ・サービス事業が基幹商品・戦略商品とともに堅調に推移したと再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本では、工場施設や大型再開発案件を中心に重量シャッター・ビルマンションドア等の基幹商品に加え、メンテ・サービス事業も好調に推移しました。」
工場施設・大型再開発案件向けの基幹商品に加え、メンテ・サービス事業も好調に推移した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「シャッターやドア等の基幹商品およびメンテ・サービスが堅調に推移し、鋼材価格や各種部材等の価格上昇分の売上転嫁に注力しました」
国内のメンテ・サービス事業の強化方針を継続し、基幹商品とともに堅調に推移したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「防火設備の法定検査のシェア拡大をテコにした修理・メンテ事業の拡大に取り組みました。」
法定検査を起点とした修理・メンテ事業の拡大を継続し、メンテ・サービス事業は前年のコロナ影響から回復した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「物流施設を中心に重量シャッターが順調に推移し、ビル・マンションドア、軽量シャッターも堅調でメンテ・サービス事業も前年のコロナ影響から回復し、収益認識会計基準適用に伴う影響もあり、売上高は、前年同四半期比8.2％増の160,700百万円、利益に関しましては、前年同四半期比15.4％増の14,653百万円のセグメント利益となりました。」
国内メンテ・サービス事業が前年のコロナ影響から回復し、日本セグメントの増収・増益に寄与した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「物流施設を中心に重量シャッターが改善、軽量シャッターが堅調に推移したほか、メンテ・サービス事業も前年のコロナ影響から回復し、収益認識会計基準適用に伴う影響もあり、売上高は、前年同四半期比4.7％増の106,822百万円、利益に関しましては、前年同四半期比19.5％増の10,831百万円のセグメント利益となりました。」
国内メンテ・サービス事業が前年のコロナ影響から回復し、日本セグメントの増収・増益に寄与した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「成長事業の基本戦略として、日米欧のサービス事業の強化を推進し、アジア事業の基盤拡充に向け販売・生産体制の再構築、管理体制強化に取り組みました。物流施設を中心に重量シャッターが改善、メンテ・サービス事業も前年のコロナ影響から回復し、収益認識会計基準適用に伴う影響もあり、売上高は、前年同四半期比24.1％増の45,437百万円、利益に関しましては、1,506百万円のセグメント利益（前年同四半期は、293百万円のセグメント損失）となりました。」
日米欧のサービス事業強化を継続し、日本ではメンテ・サービス事業が前年のコロナ影響から回復した。日本セグメントは前年同期の293百万円の損失から1,506百万円の利益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「サービス分野では、法定検査のシェア拡大と災害復旧対応を行いました。」
国内の法定検査シェア拡大を含むサービス分野強化を引き続き進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業の基本戦略として、日米欧のサービス分野の強化を推進し、国内では、法定検査のシェア拡大、欧米ではサービス事業の再編およびフィールドサービスシステムの導入推進を図りました。」
法定検査、欧米のサービス事業再編、フィールドサービスシステム導入を通じたサービス収益・体制強化を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「成長事業の基本戦略として、日米欧のサービス分野の強化を推進し、国内では、法定検査のシェア拡大、欧米ではサービス事業の再編およびフィールドサービスシステムの導入推進を図りました。」
国内の法定検査に加え、欧米のサービス事業再編とフィールドサービスシステム導入を、日米欧のサービス収益・体制強化策として進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「成長事業の基本戦略として、日米欧のサービス分野の強化を推進し、国内では、法定検査のシェア拡大、欧米ではフィールドサービスシステムの導入推進を図りました。」
法定検査とフィールドサービスシステムを通じた日米欧のサービス体制・収益強化を引き続き推進している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「基幹商品である重量シャッターやビル・マンションドアが大幅に増加したことや、法定検査に伴うメンテサービス事業が好調で、以上の結果、売上高は、前年同四半期比12.6％増の103,669百万円、利益に関しましては、前年同四半期比30.1％増の8,832百万円のセグメント利益となりました。」
法定検査に伴うメンテサービス事業の好調が、日本セグメントの増収・増益として示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、成長事業の基本戦略として、日米欧のサービス分野の強化とビジネスモデルの拡大を推進し、国内では、法定検査のシェア拡大、米欧ではフィールドサービスシステムの導入推進を図りました。」
国内の法定検査と米欧のフィールドサービスシステムを、日米欧のサービス収益・体制強化の具体策として進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となり前連結会計年度に比べ5.5％増の219,559百万円となりました。」
メンテサービス事業の増収が通期業績にも現れ、日本セグメント売上高の増加に寄与した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となり前年同四半期比7.1％増の137,476百万円となりました。」
メンテサービス事業の増収が継続し、日本セグメント売上高は前年同期比7.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となり前年同四半期に比べ2.7％増の92,046百万円となりました。」
国内のメンテサービス事業の増収が継続して記載され、サービス収益強化の効果が示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター、ビルマンションドア等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となったことで前年同四半期比4.5％増の32,940百万円となりました。」
国内のメンテサービス事業が増収となり、サービス収益強化の効果が継続して示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター、ビルマンションドア等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となったことと新規連結効果で前年同四半期比5.3％増の128,403百万円となりました。」
メンテサービス事業の増収が引き続き記載され、サービス収益強化の効果が前年同期比5.3％増の日本セグメント売上高に含まれている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター、ビルマンションドア等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となったことと新規連結効果で前年同四半期比6.2％増の89,619百万円となりました。」
メンテサービス事業の増収が引き続き記載され、サービス収益強化の効果が示されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「多品種化の推進により間仕切・エントランスが堅調、メンテサービス事業も増収となり」
メンテサービス事業の増収が引き続き記載され、サービス収益強化の効果が示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「多品種化を推進したことにより間仕切・エントランスが堅調、メンテサービス事業も増収となりました」
メンテサービス事業が増収となり、修理・メンテナンスを含むサービス収益強化に進展が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「サービス事業の強化、修理・メンテナンス体制の強化（工事力強化と法制化対応）、支店・各ブロックにおける営業体制のための各種インフラ整備」
国内の工事力、法制化対応、営業インフラを整備し、サービス事業を強化する施策である。