鋼材価格高騰と安定確保
FY2016に初出。24回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-10。
三和ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループを取巻く外部環境は、年初から米国関税動向に左右され、それを背景とした貿易摩擦の激化と景気下振れリスクに加え、中国経済の減速や急速な為替変動など依然として先行き不透明な状況が続きました。」
原材料・コスト環境を含む外部環境について、米国関税動向、貿易摩擦、景気下振れ、中国経済減速、為替変動が新たな不透明要因として示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「欧州では、各種コストの上昇に加え、市場環境の悪化もあり厳しい状況が続きました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇と市場環境悪化が続き、欧州セグメント利益は前年同期比32.0％減となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「欧州では、各種コストの上昇に加え、景気減速に伴う市場環境の悪化もあり厳しい状況が続きました。売上高は、前連結会計年度に比べ5.8％増の111,484百万円（外貨ベースでは4.3％減）、利益に関しましては、前連結会計年度に比べ8.9％減の3,890百万円のセグメント利益となりました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇と市場環境悪化が続き、欧州セグメント利益の8.9％減として影響が実績に現れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、高インフレーションの継続と各国での金利高止まり、長期化するウクライナ情勢によるエネルギーコストの上昇、中国経済の先行き不安に加え、中東情勢が緊迫化するなど先行き不透明な状況が続きました。」
インフレーション、金利高止まり、エネルギーコスト上昇に加え、中国経済の先行き不安と中東情勢の緊迫化を外部環境上の懸念として記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、インフレーション抑制に向けた各国の利上げ動向、円安為替影響やウクライナ情勢の長期化、中国不動産開発投資の低迷による先行き懸念など、不透明な状況が続きました。欧州では、エネルギー価格等の各種コストの上昇に加え、景気減速に伴う市場環境の悪化もあり厳しい状況で推移しました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇と景気減速の影響が続き、欧州セグメント利益39.7％減など、コスト高騰リスクの影響が業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「シャッターやドア等の基幹商品およびメンテ・サービスが堅調に推移し、鋼材価格や各種部材等の価格上昇分の売上転嫁に注力しましたが、売上高は、前年同四半期比6.6％増の171,370百万円、利益に関しましては、前年同四半期比4.5％減の12,234百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材・部材価格上昇への売価転嫁を進めたものの、日本セグメント利益は前年同期比4.5％減となり、原材料価格高騰の影響が継続して業績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、急激な経済活動回復に伴う需給逼迫により、原材料価格の高騰や部材の供給不足、サプライチェーンの混乱等による影響が継続し、」
原材料価格高騰と部材供給不足の影響が継続し、日本・欧州では売価転嫁に取り組んだものの、欧州セグメント利益は前年同四半期比9.1％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「鋼材価格や各種部材等の急激な価格上昇の影響により、売上高は、前年同四半期比3.4％増の46,998百万円、利益に関しましては、前年同四半期に比べ783百万円減の90百万円のセグメント損失となりました。」
鋼材・部材価格の急激な上昇が日本セグメントの利益を783百万円押し下げ、90百万円のセグメント損失として実際に業績へ影響した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、急激な経済活動回復に伴う需給逼迫により、原材料の価格高騰や部材の供給不足などサプライチェーンの混乱、人手不足など企業活動への影響がみられました。」
原材料価格高騰に加え、部材の供給不足やサプライチェーン混乱、人手不足が企業活動に影響する状況を開示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、経済活動回復に伴う需給逼迫とコロナ禍でのサプライチェーン混乱による原材料や部品の供給不足と価格高騰、および世界的な人手不足が経済回復に与える影響が懸念されています。」
原材料・部品の供給不足と価格高騰について、需給逼迫やサプライチェーン混乱に伴う世界的な懸念として具体化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、経済回復が期待される中、全世界で原材料価格の高騰が続いております。」
鋼材を含む原材料価格の上昇リスクについて、全世界で高騰が続く状況として悪化を記載している。販売価格値上げやコスト削減で対応している。 - FY2019対処有価証券報告書
「利益に関しましては、数量増と鋼材価格上昇の売価転嫁により前連結会計年度に比べ7.0％増の22,258百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材価格上昇に対して売価転嫁を継続し、日本セグメントでは数量増と合わせて利益を確保した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「売上高は、重量シャッター等の基幹商品、メンテサービス事業が増収となり前年同四半期比7.1％増の137,476百万円となりました。利益に関しましては、数量増と鋼材価格上昇の売価転嫁により前年同四半期比14.3％増の10,115百万円のセグメント利益となりました。」
日本では鋼材価格上昇の売価転嫁と数量増によりセグメント利益を確保し、鋼材価格上昇への対応を継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「利益に関しましては、増収効果に加え、前年に続いて、鋼材価格上昇を販売価格に転嫁したことにより前年同四半期に比べ17.9％増の3,311百万円のセグメント利益となりました。」
北米では鋼材価格上昇を前年に続いて販売価格へ転嫁し、増収効果と合わせて利益を確保した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益に関しましては、増収効果に加え、前年に続いて、鋼材価格上昇を販売価格に転嫁したことにより前年同四半期に比べ18.9％増の1,014百万円のセグメント利益となりました。」
北米では鋼材価格上昇の販売価格への転嫁を前年に続いて実施し、増収効果と合わせて利益を確保した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりの転嫁と増収効果で前年同四半期比9.3％増の8,850百万円のセグメント利益となりました。」
国内では鋼材価格の値上がりを価格転嫁と増収効果で補い、セグメント利益が前年同期比9.3％増となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりを増収効果で補い、前年同四半期比6.8％増の7,040百万円のセグメント利益となりました。」
日本では鋼材価格の値上がりを増収効果で補い、北米・欧州では鋼材価格上昇の販売価格への転嫁策を開示しており、当該期間の影響への対応が示されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりと新規国内連結の販管費増加により前年同四半期に比べ、230百万円悪化し326百万円のセグメント損失となりました。」
鋼材価格の値上がりが日本セグメントの利益を前年同四半期比230百万円悪化させ、鋼材価格高騰リスクが業績に実際に影響した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要原材料である鋼材(鋼板・ステンレス等)価格は、一時、円安等の影響により、上昇傾向にあり、鋼材価格が再度、高騰する可能性があります。」
原材料価格上昇をコストダウンや製品価格引き上げで吸収しようとしているが、完全カバーは不透明としている。