重点設備投資による収益源の創造
FY2017に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主に老朽化した生産設備の更新を実施いたしました。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。当連結会計年度においては、総額324百万円の設備投資を実施しました。」
重点設備投資について、老朽化した生産設備の更新を中心に総額3億24百万円を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額784百万円の設備投資を実施しました。」
老朽化した生産設備の更新を中心に、当連結会計年度に総額7億84百万円の設備投資を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「会津工場における碍子焼成用シャトルキルンは本稼働を迎えてトンネル窯の生産停止を実現し、2024年６月からの本稼働を予定している八千代工場の新めっき工場棟の建設も鋭意進めてまいりました。」
重点設備投資が、会津工場のシャトルキルン本稼働・トンネル窯停止と、八千代工場の新めっき工場棟の2024年6月本稼働予定へ進展した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、中期設備投資計画において生産効率化と省エネルギー・温室効果ガス排出量削減を目的としたプロジェクト投資の内、会津工場では碍子焼成用シャトルキルンが本稼働し、八千代工場の新めっき工場棟は2024年４月の完成を目指し建設を進めました。」
設備投資計画について、会津工場の碍子焼成用シャトルキルンが本稼働し、八千代工場の新めっき工場棟は2024年4月完成予定で建設中となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出が増加したこと等により、前年同四半期連結累計期間に比べ支出が５億28百万円増加し、10億９百万円の支出となりました。」
有形固定資産の取得による投資支出が前年同四半期累計期間から5億28百万円増加し、設備投資の実行が進んだ。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「八千代工場 建物及び生産設備 3,000 893 自己資金及び借入金 2020年4月 2024年3月 会津地区 生産設備 1,700 1,160 自己資金及び借入金 2020年10月 2024年3月 10%増加」
設備投資計画が八千代工場30億円、会津地区17億円、完了予定2024年3月へ更新された。従来計画より投資額・対象範囲と計画期間が拡大している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「八千代工場（千葉県八千代市） めっき工場棟新築及び機械装置更新 2,000百万円 自己資金及び借入金 2020年4月 2023年3月」
設備投資計画として、八千代工場のめっき工場棟新築・機械装置更新に20億円、会津地区の焼成炉増設・周辺機器更新に8億円を2020年4月から2023年3月まで実施する計画を新たに示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主に当社旧砂町工場の移転に伴う生産設備の取得および基幹システムの開発によるものであります。当連結会計年度においては、総額888百万円の設備投資を実施しました。」
生産設備取得と基幹システム開発を中心に、当期は総額8億8,867万1千円の設備投資を実施した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、「チェンジ＆チャレンジ」の経営方針のもと、生産体制の最適化、重点設備投資による生産効率化に努め、グループ各社との連携をより一層充実して、経営の効率化を推進しました。」
重点設備投資による生産効率化を継続し、当第２四半期累計期間の有形固定資産の取得による支出は13億7,537万7千円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、39億50百万円（前年同四半期比10.1％増）となったものの、利益につきましては、八千代事業所での大型設備投資に伴い減価償却費の負担が上昇したことから、営業利益40百万円（同23.0％減）、経常利益67百万円（同22.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益38百万円（同12.3％減）となりました。」
八千代事業所での大型設備投資に伴う減価償却費負担の上昇が実績に表れた。前年同期の減価償却費1億8,457万6千円に対し、当期は2億4,351万6千円となっている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額3,532百万円の設備投資を実施しました。セグメント別の内訳は電力・通信関連事業が2,858百万円、建築・道路関連事業が77百万円、碍子・樹脂関連事業が11百万円、全社共通が584百万円であります。」
砂町工場移転に伴う生産設備取得を中心に、当期に総額35億3,200万円の設備投資を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ｃ．重点設備投資による収益源の創造」
重点設備投資を収益源の創造につなげる方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ｃ．重点設備投資による収益源の創造」
重点設備投資を収益源の創造につなげる方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ｃ．重点設備投資による収益源の創造」
重点設備投資を収益源の創造につなげる方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「重点設備投資による収益源の創造」
設備投資を単なる生産能力維持ではなく、収益源の創造につなげる施策として重点方針に加えている。