生産体制の最適化と資産の有効活用
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主に老朽化した生産設備の更新を実施いたしました。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。当連結会計年度においては、総額324百万円の設備投資を実施しました。」
生産体制の最適化と設備更新について、老朽化した生産設備の更新を実施し、総額3億24百万円の投資を行った。 - FY2025前進有価証券報告書
「生産体制の最適化や生産性の効率化の一環として、当社八千代工場における新めっき工場棟の建設、会津工場における生産統合プロジェクト及び大阪工場における金物事業再編プロジェクトに関連する費用を計上しております。」
生産体制の最適化が、新めっき工場棟の建設、会津工場の生産統合、大阪工場の金物事業再編という複数の具体的プロジェクトへ進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、八千代工場で建設を進めていた新めっき工場棟が完成し本稼働を開始したことにより、従前以上に作業環境改善や効率化・自動化が図られためっき生産を実現致しました。」
生産体制の最適化と設備更新について、八千代工場の新めっき工場棟が完成・本稼働し、作業環境改善、効率化、自動化を伴うめっき生産が実現した。 - FY2024前進有価証券報告書
「会津工場における碍子焼成用シャトルキルンは本稼働を迎えてトンネル窯の生産停止を実現し、2024年６月からの本稼働を予定している八千代工場の新めっき工場棟の建設も鋭意進めてまいりました。」
生産体制の最適化が、会津工場のシャトルキルン本稼働・旧トンネル窯停止と、八千代工場の新めっき工場棟建設という具体的な進捗に至った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、中期設備投資計画において生産効率化と省エネルギー・温室効果ガス排出量削減を目的としたプロジェクト投資の内、会津工場では碍子焼成用シャトルキルンが本稼働し、八千代工場の新めっき工場棟は2024年４月の完成を目指し建設を進めました。」
生産効率化を目的とする設備投資が、会津工場のシャトルキルン本稼働と八千代工場の新めっき工場棟建設という具体的な進捗に至った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「配電設備関係では、電力各社のレベニューキャップ制度の影響により、安定的な受注による生産の効率化を進めました。」
安定的な受注を前提とした生産効率化の取組みを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「グループ最適化 IT基幹システムの統一、シェアードサービスの構築、人材育成のためのグループ内人事ローテーションの実施」
生産体制・グループ統合のテーマが、既存の子会社合併に加えて、基幹システム統一、シェアードサービス、人事ローテーションを含むグループ最適化へ拡張された。 - FY2023-Q3グループ統合効果の発現有価証券報告書
「送電設備関係については大型案件の受注、碍子関係ではグループ会社の統合効果により多忙を極めましたが、配電設備関係では電力各社の修繕費抑制に伴い需要低迷が続いており、携帯事業者向け通信金物についても一服感から大幅な減速傾向に転じたため、売上高は134億21百万円（前年同四半期比0.7％増）、セグメント利益は21億14百万円（同5.0％減）となりました。」
子会社統合後の統合効果が碍子事業の繁忙として現れた一方、配電需要低迷や通信金物需要の減速も併存している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このグループ最適化の一環として、2022年４月１日より連結子会社同士の合併によりＮテック株式会社をスタートさせました。黒皮加工からめっき・出荷まで一貫した生産ラインを構築してコスト削減に取り組んでいます。」
生産体制の最適化・グループ経営効率化が、子会社合併と一貫生産ラインの構築として具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「本年度が最終年となる中期経営計画（2019～2021年度）達成のため、更なるグループ経営の効率化を図り、生産体制の最適化、成長力の強化、SDGsの達成に貢献する企業活動の推進に取り組むことで、注力事業や注力製品の増収を図るとともに、生産の集約・統合により生産性の向上を高めた結果、大幅な売上利益の改善や徹底した経費削減策が増益につながりました。」
中期経営計画の最終年度において、生産体制の集約・統合とグループ経営効率化を進め、生産性向上と経費削減による増益につなげたと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社旧砂町工場土地売却等により現金及び預金が48億21百万円増加した」
生産機能移転後の旧砂町工場土地売却が実績として反映され、資産有効活用と流動性改善が進展した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当社旧砂町工場土地（東京都江東区）などの売却益を特別利益に計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は41億26百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益38百万円）となりました。」
生産機能移転後の旧砂町工場土地の売却益が計上され、生産体制の最適化と資産の有効活用が資産売却の実績として進展した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生産体制の最適化や資産の有効活用の一環として、当社旧砂町工場の生産機能集約に関連する費用を計上しております。」
旧砂町工場の生産機能集約と資産有効活用に関連する事業構造改善費用1,431万8千円を計上しており、取組みの継続を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「生産体制の最適化や資産の有効活用の一環として、当社砂町工場の生産機能集約に関連する費用を計上しております。」
砂町工場の生産機能集約に関連する費用として635万円を計上し、生産体制最適化と資産有効活用の取組みを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、生産体制の最適化の一環として、当社砂町工場は、平成29年12月までに八千代事業所内に移転を完了しました。」
砂町工場の生産機能移転が平成29年12月までに完了した。砂町工場土地の売却手続は別途継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用として12億69百万円を計上しております。生産体制の最適化や資産の有効活用の一環として、当社砂町工場の生産機能集約に関連する費用を計上しております。主な内容は、当社砂町工場の土地売却に伴う土壌・地下水汚染対策費用及び建物解体費用であります。」
砂町工場の生産機能集約・資産有効活用に関連する事業構造改善費用が12億69百万円となり、土地売却に伴う土壌・地下水汚染対策費用および建物解体費用が主な内容として具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「生産体制の最適化や資産の有効活用の一環として、当社砂町工場の生産機能集約に関連する費用を計上しております。」
砂町工場の生産機能集約に関連して事業構造改善費用1,730万円を計上し、取組みの継続を示しているが、完了などの新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 15,752千円 生産体制の最適化や資産の有効活用の一環として、当社砂町工場の生産機能集約に関連する費用を計上しております。」
砂町工場の生産機能集約に関連する費用を引き続き計上しており、取組みの継続を示しているが、完了などの新たなマイルストーンは示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年度中に砂町工場の八千代事業所への集約を完了させるとともに」
砂町工場の八千代事業所への集約について、平成29年度中に完了させるという期限付きの実行計画を明示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 96,451千円 生産体制の最適化及び資産の有効活用を進めており、当社砂町工場の生産機能を八千代事業所に移転することに伴う費用であります。」
生産体制最適化と資産有効活用に伴う事業構造改善費用が第3四半期累計で96,451千円となり、取組みの実行が継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 60,003千円 生産体制の最適化及び資産の有効活用を進めており、当社砂町工場の生産機能を八千代事業所に移転することに伴う費用であります。」
生産体制の最適化と資産の有効活用が継続して実行され、当第２四半期連結累計期間に60,003千円の事業構造改善費用を計上している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 48,054千円 生産体制の最適化及び資産の有効活用を進めており、当社砂町工場の生産機能を八千代事業所に移転することに伴う費用であります。」
生産体制の最適化と資産の有効活用が実行段階に入り、四半期に48,054千円の事業構造改善費用を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループとしては、これらの状況に対応するため、生産体制の最適化や資産の有効活用を目指す」
生産能力と保有資産の見直しを、業績回復に向けた主要な対応策としている。