人材の確保・育成と技術継承・安全教育
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
- FY2025再定義有価証券報告書
「人財の確保と育成に関する取組方針は、以下のとおりであります。Ａ）働き方改革を踏まえ、働きやすい就労環境を整備し、労働条件の改善を図ります。Ｂ）期待役割や成果を重視した人事制度により自律的に考えて行動することを促し、企業価値の向上に繋げます。Ｃ）知識・技能の伝承、生活安定を図るため、従業員が74歳まで当社で活躍できる環境を積極的に整備します。Ｄ）ポストに関係なく、活躍する人財を積極的に評価・登用していきます。Ｅ）性別、年齢によらず、能力と役割に応じた人財の積極的な登用、活躍促進を行っていきます。Ｆ）具備すべき知識・スキル・資格を明確化し、会社として自己啓発を支援する社内外の研修制度を充実します。Ｇ）キャリアパスを踏まえた、現在の能力と要求水準を測り、自律的に研修・資格に挑戦する仕組みを構築します。」
人材施策が、働き方改革・74歳までの就業環境・成果重視の人事制度に加え、性別や年齢にかかわらない登用、キャリアパス、研修・資格挑戦の仕組みまで拡張された。 - FY2024前進有価証券報告書
「人財の確保と育成に関する取組方針は、以下のとおりであります。Ａ）働き方改革を踏まえ、働きやすい就労環境を整備し、労働条件の改善を図ります。Ｃ）知識・技能の伝承、生活安定を図るため、従業員が74歳まで当社で活躍できる環境を積極的に整備します。Ｆ）具備すべき知識・スキル・資格を明確化し、会社として自己啓発を支援する社内外の研修制度を充実します。」
人材確保・育成策が、働き方改革、74歳までの就業環境、知識・技能・資格の明確化、研修制度などへ具体化された。 - FY2023前進有価証券報告書
「Ｃ）知識・技能の伝承、生活安定を図るため、従業員が74歳まで当社で活躍できる環境を積極的に整備します。」「Ｆ）具備すべき知識・スキル・資格を明確化し、会社として自己啓発を支援する社内外の研修制度を充実します。」
人材確保・育成策として、74歳まで活躍できる環境、知識・技能・資格の明確化、研修制度、キャリアパス等が具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「働き方改革を踏まえた職場環境の整備等による人材の確保と、2022年４月に開始した新人事制度を軸とした自律的な成長を促す人材の育成」
人材確保・育成の施策として、働き方改革を踏まえた職場環境整備と、2022年4月開始の新人事制度が具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社の事業は、専門性を有した技術者・技能者により支えられており、優秀な人材の確保と育成、定着率が重要な課題となります。しかしながら、少子高齢化による労働人口の減少により、必要な人材が確保出来なかった場合には、当社の業績に影響を与える可能性があるため、新たな人員の獲得に向けた採用活動を積極的に展開するとともに、社員の定年後の継続雇用を図り、人員の確保に努めております。」
従来の人材確保・技術継承・安全教育に加え、積極採用と定年後の継続雇用が人員確保の具体策として示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材の確保に努め、技術の継承、安全の徹底等の教育に取り組んでまいります。」
人材確保、技術継承、安全教育への取り組みが継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「人材の確保に努め、技術の継承、安全の徹底等の教育に取り組んでまいります。」「従業員が前事業年度末に比べ38名増加したのは、主に生産部門の強化によるものです。」
人材確保・技術継承・安全教育を継続する方針に加え、従業員数が前事業年度末比38名増加し、主因は生産部門の強化と説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「④ 人材の確保に努め、技術の継承、安全の徹底等の教育に取り組んでまいります。」
人材確保、技術継承、安全教育への取り組みが継続して示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材の確保に努め、技術の継承、安全の徹底等の教育に取組んでまいります。」
人材確保、技術継承、安全徹底の教育を具体的な取り組みとして掲げている。