研究開発活動の継続と研究開発費
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに92社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当中間会計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度は、鉄骨製作(溶接施工)の高能率化及び生産性向上を目的として、第78期の基礎実験結果を踏まえて、BOX柱板厚60mm、65mmの角継手を対象に、１パスサブマージアーク溶接工法として先行極に細径ワイヤ5.1φ(後行極6.4φ)の適用した機械試験を含めた溶接施工実験を行い、いずれも健全な溶接継手で良好な機械的性質であることを確認しました。第80期も、第79期に引き続き、鉄骨製作の生産性向上や新材料・新工法導入を目的に、以下の研究開発を計画しております。」
板厚60～65mmのBOX柱角継手について、細径ワイヤを用いた溶接施工実験で健全な継手と良好な機械的性質を確認した。次期には75～85mm厚、780N級鋼材、新規溶接材料等の実験を計画している。研究開発費は2百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における研究開発活動の金額は、１百万円であります。なお、当中間会計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度は、鉄骨製作(溶接施工)の高能率化及び生産性向上を目的として、ＢＯＸ柱板厚60mm、65mmの角継手を対象に、１パスサブマージアーク溶接工法として先行極にワイヤ5.1mmの適用した基礎実験を行い、溶接条件および溶接継手の健全性を確認しました。」
厚板BOX柱の1パスサブマージアーク溶接について基礎実験を実施し、溶接条件と継手の健全性を確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度は、新材料・新工法導入の一環として、JFEスチール京浜構造改革に伴う新認定材（倉敷：スラブ、京浜：圧延）を対象に、溶接組立箱形断面柱（BOX柱）のエレクトロスラグ溶接部及び角溶接部に着目して、溶接施行試験を行いました。試験結果は、新認定材と旧認定材との機械的性能の差異はみられておらず、いずれの材料も良好な機械的性能を有することを確認しました。」
新認定材を対象とした溶接施工試験で良好な機械的性能を確認し、翌年度の1パスサブマージアーク溶接およびエレクトロスラグ溶接施工試験も具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度は、新材料・新工法導入の一環として、大入熱対応の新規鋼材である780N/mm2（HBL630C）鋼材を用いて溶接組立箱形断面柱（BOX柱）を対象に、角継手においては予熱・後熱必要性の確認、内ダイアフラム溶接接合にESWを適用する場合における溶接継手の機械的性能を確認するための溶接施工実験を行いました。また、当事業年度継続研究テーマとして、柱スキンプレートと内ダイアフラムの板厚差に着目して、柱スキンプレートと内ダイアフラムの板厚差（３、４、５サイズ差）の違いが、ESW部の機械的性能に及ぼす影響を確認するための溶接施工実験を行いました。溶接実験結果はいずれの溶接実験においても健全な溶接継手で良好な機械的性能が得られており、これらの研究成果は2022年度建築学会論文大会に論文投稿を投稿し、論文発表をしております。」
780N級新規鋼材を用いた実験および継続研究を実施し、健全な溶接継手と良好な機械的性能を得た。研究成果の論文発表まで進展している。研究開発費は3百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度は、鉄骨製作の溶接高能率化に焦点を当てて、当事業年度継続テーマとして、柱スキンプレートの強度レベルを590N/mm2級鋼材を用いて、柱スキンプレートと内ダイアフラムの板厚差がエレクトロスラグ溶接部（ESW部）の機械的性能に与える影響を確認する目的として溶接施工実験を行いました。また、新材料・新工法導入の一環としてNBFW（Non Brittle Fracture Welding）法の適用が回避可能な鋼材である冷間成形角形鋼管SBCP385TF材による溶接施工実験を行いました。」
継続テーマに加え、新材料・新工法に関する溶接施工実験を実施し、いずれも健全な溶接継手と良好な機械的性能を得た。研究開発費は3百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「そこで、当事業年度は4面BOX柱（角継手、内ダイアフラム継手）の生産性向上を図るために、・４面BOX柱角継手の生産性向上の一環として、板厚80mm（550N/mm2級鋼材）を用いた ２パスSAWによる溶接実験・４面BOX柱（550N/mm2級鋼材）の内ダイアフラム板厚70mm（従来は内ダイアフラム板厚65mmが溶接可能範囲）を対象に、内ダイアフラム溶接継手の高能率化溶接を目的として、エレクトロスラグ溶接（以下、ESW）による柱スキンプレートと内ダイアフラム板厚の組合わせの差（３、４、５サイズ差）が、ESW部の機械的性能に与える影響に関する溶接実験等の溶接実験を実施し、いずれも健全溶接継手で良好な機械的性能が得られました。」
4面BOX柱の溶接高能率化に関する実験を実施し、健全な溶接継手と良好な機械的性能を得た。研究開発費は9百万円で、翌年度の研究テーマも具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、２百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は2百万円と記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、２百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は2百万円と記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度は、基礎実験結果（71期研究）を踏まえ、実大実験として、①溶接組立箱形断面柱（４面ＢＯＸ柱）の板厚55㎜～70㎜角継手を対象に１パスサブマージアーク溶接工法、②大断面（径1300㎜以上）内ダイアフラムＥＳＷの実験を実施しました。また、４面ＢＯＸ柱角継手の板厚が70㎜を超える場合は、１パスサブマージアーク溶接（ＳＡＷ）ができないので、新溶接工法として「２パスＳＡＷ＋仕上げＣＯ2溶接法」を開発し、板厚100㎜の角継手を用いて実験を実施し、健全な溶接継手が得られました。」
基礎実験から実大実験へ進み、新溶接工法の開発・実験で健全な溶接継手を得た。翌年度には板厚85～90㎜、60～65㎜の溶接実験等を計画している。 - FY2018-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、４百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はない一方、研究開発費は4百万円と記載され、前四半期の3百万円から増加している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は、３百万円であります。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は3百万円と記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発費の総額は、1百万円であります。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2017実用化実証実験への段階移行有価証券報告書
「当事業年度は、溶接組立箱型断面柱に着目して、鉄骨製作(溶接施工)の高能率化を図る目的として、前事業年度から取組んできた①板厚55mm～70㎜を対象に1パスサブマージアーク溶接工法、②大断面(計1300㎜以上)内ダイアフラムＥＳＷの基礎実験を行ってきました。来年度は、鉄骨製作(溶接施工)の高能率化を図る目的として、これらの基礎実験結果を踏まえて、実際の溶接組立箱型断面柱を対象に、実用化を目的とした実証実験を実施する予定であります。」
基礎実験を実施したうえで、翌年度に実際の箱型断面柱を対象とする実用化実証実験へ段階を進める計画が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がなく、研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費の総額は、１百万円であります。なお、当第２四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費は1百万円と記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、記載すべき事項はありません。なお、当第１四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について記載すべき事項や重要な変更がないとしており、前期からの活動状況が継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当事業年度は、前事業年度から取組んできた板厚55mm以上を用いる場合における４面ＢＯＸ柱角継手部の溶接法をテーマとして、「下盛サブマージアーク溶接＋上盛ＣＯ2溶接」による混合溶接法を、実用化を目的とした実証試験等を行ってきました。」
研究開発活動について、厚板溶接法の実証試験を実施し、翌年度には板厚55mm～70mmを対象とする１パスサブマージアーク溶接工法の条件把握を進める計画が示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発費の総額は、２百万円であります。なお、当第３四半期累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がなく、当期間の研究開発費が2百万円であることを記載している。