ＣＯ２排出削減に寄与する断熱システムへの評価向上
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-29再掲決算
「一方で、木・アルミ複合断熱製品は、脱炭素社会の実現に向けた木材利用の促進やＺＥＢ化に伴う高断熱建材への需要拡大を背景に、引き続き堅調に推移しました。」
脱炭素社会、木材利用促進、ＺＥＢ化を背景とする高断熱建材需要と製品の堅調推移を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「国内大手設計事務所である日建設計様の北海道オフィスに採用され、北海道初の「Nearly ZEB」達成に向けて断熱性能向上の面で貢献しました。」
環境配慮型研究開発として、木材とアルミのハイブリッド構成による高断熱スクリーンを開発し、Nearly ZEB達成に向けた建築物へ採用された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具は、脱炭素社会の実現に向けて、木材利用の加速やＺＥＢ化に向けた高断熱建材の需要増加などが追い風となり、好調を維持しています。また、民間企業の社屋や施設においても木質化が進み、木・アルミ複合断熱製品の採用は広がりを見せており、売上げが伸長しました。」
脱炭素社会、木材利用の加速、ＺＥＢ化、高断熱建材需要、民間施設の木質化を背景とする断熱製品の採用拡大と好調推移を継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具は、脱炭素社会の実現に向けて、木材利用の加速やＺＥＢ化に向けた高断熱建材の需要増加などが追い風となり好調を維持しています。また、民間企業の社屋や施設においても木質化が進み、木・アルミ複合断熱製品の採用は広がりを見せており、売上げを伸ばしました。」
脱炭素社会、木材利用の加速、ＺＥＢ化、高断熱建材需要、民間企業の木質化を背景とする断熱製品の採用拡大を継続して記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「脱炭素社会の実現に向け木材利用が活発化しており、特に西日本エリアにおける大型公共物件の受注が堅調に推移しました。また、民間企業の社屋建て替え時に、木材利用による「企業のイメージアップ」と「省エネルギー推進」を目的として当社グループ製品を採用する動きが広がり、売上げは計画を上回りました。」
脱炭素社会・木材利用を背景に、大型公共物件に加えて民間企業の社屋でも木・アルミ複合断熱建具の採用が広がった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「脱炭素社会の実現を背景に木材利用の機運はますます高まっており、木材を使用した主力の木・アルミ複合断熱建具の需要が堅調に推移しました。」
脱炭素社会を背景とする木材利用の機運と、木・アルミ複合断熱建具の堅調な需要を引き続き記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「脱炭素社会の実現を背景に木材利用の機運はますます高まっており、木材を使用した主力の木・アルミ複合断熱建具は、公共建築のみならず民間建築でも採用が増えています。」
脱炭素社会を背景に木材利用の機運が高まり、木・アルミ複合断熱建具の採用が公共建築に加えて民間建築でも増加していると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具は脱炭素社会の実現に貢献する製品の一つであり、製造時のＣＯ２排出量が少なく、木材利用の活発化、ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化に向けた高断熱建材の需要増加などが奏功し、売上げは順調に推移したものの、一部案件の第２四半期以降へのずれ込みがありました。」
木・アルミ複合断熱建具について、製造時のＣＯ２排出量の少なさ、木材利用の活発化、ＺＥＢ化に向けた需要増加を背景に売上げが順調に推移したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「カーボンニュートラルを背景に木・アルミ複合断熱建具を採用した大型物件の売上げが伸長しました。」
カーボンニュートラルを背景とする木・アルミ複合断熱建具について、大型物件の売上が伸長したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具については、脱炭素社会の実現に向け大型建築物件の木材利用が活発化しており、受注は計画を上回りました。」
脱炭素社会に向けた大型建築物件の木材利用活発化を背景に、木・アルミ複合断熱建具の受注が計画を上回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「政府のカーボンニュートラル宣言を受けて、脱炭素化によるグリーン社会の実現を目指す動きが加速する中、木材利用が関心を集め当社製品の採用も増加傾向にありますが」
カーボンニュートラル・脱炭素化を背景に木材利用への関心と木・アルミ複合断熱建具の採用増加傾向を引き続き記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具については、公共建築が比較的順調に着工されたこと、また、政府よりカーボンニュートラル・脱炭素社会の実現を目指す宣言がなされたことを受けて木材利用を活発化する動きが拡大し、受注は概ね順調に推移しました。」
カーボンニュートラル・脱炭素社会の実現に向けた木材利用拡大を背景に、断熱建具の受注が概ね順調に推移した。 - FY2020前進有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具については、地元木材の活用が定着し、さらに窓の断熱化が強化されたことを受け、定番商品として定着してきました。」
地元木材の活用と窓の断熱化を背景に、木・アルミ複合断熱建具が定番商品として定着してきたと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主力の木・アルミ複合断熱建具については、地球温暖化やＣＯ２削減が叫ばれる時代を背景に、木材利用を活発化する動きがあり好調に受注を伸ばしました。」
地球温暖化・ＣＯ２削減や木材利用の活発化を背景とする断熱建具への需要拡大を引き続き記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「建設業界では「断熱・省エネ・ＣＯ２削減」がキーワードとされ、木材活用の促進、特に地域産木材の利用が活性化しています。こうした市場の要求に適合した木・アルミ複合断熱建具の採用が広がり、大型物件の受注が増加するなど、好調に推移しました。この結果、住設機器事業全体の売上高は18億９千４百万円（前期比12.7％増）となりました。」
断熱・省エネ・ＣＯ２削減および地域産木材利用への評価・需要が採用拡大と大型物件受注増に結びつき、住設機器事業の売上高が前期比12.7％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「木・アルミ複合断熱建具は、地域産の木材利用促進と省エネ基準義務化による提案営業を積極的に展開する中、長野県産木材を使用した大型案件が竣工し、売上に大きく貢献しました。その結果、売上高は前年同期比23.5％増の11億１百万円となりました。」
地域産木材利用促進・省エネ基準義務化を背景とする断熱建具の提案営業で、長野県産木材を使用した大型案件が竣工し、住設機器事業の売上に大きく貢献したと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「地域産の木材利用促進と省エネ基準義務化の後押しにより販売が好調に推移し、また自然災害が発生した際に避難所にもなる体育館での防球格子建具は、防犯を兼ね備えた安全性や、通風とブラインド効果を発揮しながら衝撃荷重にも耐えうることから需要が伸びております。その結果、売上高は前年同期比7.2％増の５億７千５百万円となりました」
省エネ基準義務化や木材利用促進を背景に断熱・省エネ関連商品の販売が好調に推移し、住設機器事業の売上高は前年同期比7.2％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「住宅業界から断熱・省エネが強く叫ばれるようになり、４月からは非住宅建築も省エネ基準の義務化が始まりました。主力商品の「木＋断熱仕様のアルタスウッド」がさらに注目を集めることが期待される中、前年度に積み上がった受注残が当第１四半期売上に寄与し、売上高は前年同期比18.7％増の１億９千万円となりました。」
非住宅建築への省エネ基準義務化が始まり、断熱・省エネ商品の受注残が第１四半期売上に寄与したことで、住設機器事業の売上高が前年同期比18.7％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「扱い商品のテーマである木材利用と断熱が建設業界の注目を集め、前年度に引き続き受注残は積み上がっており」
木材利用・断熱への建設業界の注目と受注残の積み上がりを記載しており、従来の需要拡大見込みが通期の受注状況にも表れている。 - FY2017-Q3法規制施行による需要増見込み有価証券報告書
「平成29年４月から大型建築にも適用される建築物省エネ法が施行され、地場産の木材利用促進と併せて需要増加が見込まれる」
ＣＯ２排出削減への評価向上に加え、建築物省エネ法の平成29年４月施行と木材利用促進を需要増加の要因として記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「ＣＯ２排出削減に寄与する断熱システムの評価も高まっており、今後の受注増が期待される」
木・アルミ複合断熱建具について、ＣＯ２排出削減に寄与する断熱システムへの評価が高まっていると記載している。