メカトロニクスと情報通信・処理技術を核とする高付加価値商品開発
FY2016に初出。33回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「LED表示機では、高効率充電方式のソーラー電源を搭載した工事用単色LED表示板を開発しました。無日照でも約20日間の連続稼働を実現し、昼夜を問わず高い視認性を確保することで現場の安全性向上と管理負担の低減に貢献します。」
コア技術を活用した具体的な研究開発として、ソーラー電源LED表示板、IC式決済・管理システム、食品加工ライン、断熱スクリーン等を開発した。研究開発費は総額924百万円である。 - 2026-05-01前進業績予想の修正
「研究開発部門におきましては、当社のコア技術であるメカトロニクス技術を基盤とし、ＡＩ・ＩｏＴ技術やセンサー技術を組み合わせることで、新商品の開発及び既存商品の付加価値向上に取り組んでまいります。」
メカトロニクス技術を基盤とする商品開発に、ＡＩ・ＩｏＴ・センサー技術を組み合わせる具体的な開発方針を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は４億６千７百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を4億6,700万円と記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は２億３千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2億3,700万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「農業資材分野では、低温貯蔵庫「味の新鮮蔵」の操作性と品質の向上を図った、新シリーズを開発しました。冷却ユニットを従来機から変更したことにより、冷却能力を向上させつつ省エネを実現しました。」
メカトロニクス技術・情報通信処理技術を基盤とする研究開発を継続し、複数事業で新機種を開発した。研究開発費は総額916百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は７億３千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を7億3,400万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は４億５千２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を4億5,200万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は２億２千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を2億2,800万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は６億４千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費を６億４千３百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は４億２千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更はないとし、研究開発費を４億２千６百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、多様化するお客様のニーズやライフスタイルに寄り添い高付加価値商品の研究開発に注力し、複眼的思考をもって顧客価値のある製品とサービスの提供に取り組んでおります。」
顧客ニーズに対応した高付加価値商品の研究開発と、顧客価値のある製品・サービスの提供を引き続き進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「民需向け情報機器では、建屋を必要としないスタジアム向け薄型スコアボードフルカラー表示機を開発しました。官公需向け情報機器では、監視カメラ画像を確認し、天候や混雑状況に合わせて表示内容を遠隔操作できるフルカラー道路情報板用監視カメラシステムを開発しました。」
メカトロニクス技術・情報通信処理技術を基盤に、スタジアム向け表示機、遠隔操作型道路情報板用システム、逆走警告表示板などを開発した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は６億９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を６億９百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は４億１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を４億１百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「公官需向け情報機器では、NEXCO向けにAI技術を使った駐車場誘導システムを開発しました。」
メカトロニクス技術・情報通信処理技術を基盤として、AI駐車場誘導システム、キャッシュレス対応洗車機、各種表示機器、食品加工機、断熱建具等を開発した。研究開発費は総額783百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は５億５千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を5億5,000万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「自動車整備機器では、エアコンガスクリーニング充填機の新モデルとして、HFC-134a・HF0-1234yfの２ガス２油種兼用型機を開発しました。」
コア技術を活用した洗車機、自動車整備機器、情報機器、生活機器、住設機器の新製品開発を具体的に進めた。研究開発費はモビリティ＆サービス事業589百万円、ライフ＆サポート事業177百万円、住設機器事業9百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は５億７千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を5億7,000万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は３億８千５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を３億８千５百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は１億９千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を１億９千万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「自動車整備機器では、エアコンガスクリーニング充填機の新モデルとして、従来冷媒ガスHFC34ａと低環境負荷（温室効果抑制）新冷媒ガスHFO－1234yfの２ガス兼用型で、ガスが混ざらない安全作業を実現する２系統完全分離型機を開発しました。」
メカトロニクス・情報通信処理技術を基盤とする研究開発で、２ガス兼用・完全分離型の新モデルなど具体的な新製品開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は５億８千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を５億８千１百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、コア技術力のさらなる深耕と他分野への応用力の強化を進め」
コア技術力の深耕と他分野への応用力強化を進めていると記載した一方、研究開発活動の状況については重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は１億８千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を１億８千６百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期も引き続き「フュージョン・テクノロジーで未来へ」を合い言葉に、「メカトロニクス技術」と「情報通信・処理技術」をコアテクノロジーとした高付加価値商品の研究開発を基本方針として、研究開発活動を次のとおり進めてまいりました。」
基本方針は維持しつつ、洗車機、自動車整備機器、道路情報板、サイネージ用コントローラー、ＬＥＤパネル、精米機、建具など複数分野で具体的なモデルチェンジ・新製品開発と納入実績を進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針について重要な変更がないことを引き続き記載している。研究開発費は５億７千２百万円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針について重要な変更がないことを引き続き記載している。研究開発費は３億６千７百万円である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「公官需向けでは、道路情報板として民需向けカラー表示機をベースとした新型表示機の開発を行い、複数の納入実績ができました。」
メカトロニクス技術・情報通信処理技術をコアとする高付加価値商品開発方針のもと、新型表示機を開発し複数の納入実績を得ている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。研究開発費は５億３千２百万円と記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針に重要な変更がないことを明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期も引き続き「フュージョン・テクノロジーで未来へ」を合い言葉に、「メカトロニクス技術」と「情報通信・処理技術」をコアテクノロジーとした高付加価値商品の研究開発を基本方針として、研究開発活動を次のとおり進めてまいりました。」
研究開発の標語、コア技術、高付加価値商品という基本方針が明示されている。