新商品・新規ビジネスの開発
FY2016に初出。33回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ＬＥＤ表示機では、高効率充電方式のソーラー電源を搭載した工事用単色LED表示板を開発しました。無日照でも約20日間の連続稼働を実現し、昼夜を問わず高い視認性を確保することで現場の安全性向上と管理負担の低減に貢献します。」
新製品・新サービス開発を、ソーラー電源搭載表示板、IC式プリペイドカード、予防保全支援機能、省スペース型食品加工ライン等の具体的な開発へ進展させた。 - 2026-05-26再掲株主総会
「社外向けコーポレートブランディング、当社グループ内のインナーブランディング及び採用ブランディングを通じて、魅力あるモノづくり集団としての当社グループの一層の認知度向上を図ります。」
コーポレート、インナー、採用の三側面からブランドを強化する方針を再確認している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、製品開発及び販売体制の強化と需要の変化に対応できる生産体制を構築し」
新商品開発の方針を、製品開発・販売体制の強化と需要対応型の生産体制構築へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ドライブスルー洗車機用のタッチパネル式洗車受付機では、大きく見やすい15インチタッチパネルを搭載した新機種を開発しました。」
15インチタッチパネル式洗車受付機、高加水パン用オプション、低温貯蔵庫の新シリーズ、大型化粧フィンなど、新商品・新機種の開発を具体化。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、多様化するお客様のニーズやライフスタイルに寄り添い高付加価値商品の研究開発に注力し、複眼的思考をもって顧客価値のある製品とサービスの提供に取り組んでおります。」
顧客ニーズやライフスタイルの多様化を踏まえた高付加価値商品の研究開発、製品・サービスの提供を継続。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、多様化するお客様のニーズやライフスタイルに寄り添い高付加価値商品の研究開発に注力し、複眼的思考をもって顧客価値のある製品とサービスの提供に取り組んでおります。」
顧客ニーズやライフスタイルの多様化を踏まえた高付加価値商品、製品・サービスの開発方針を継続。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、多様化するお客様のニーズやライフスタイルに寄り添い高付加価値商品の研究開発に注力し、複眼的思考をもって顧客価値のある製品とサービスの提供に取り組んでおります。」
高付加価値商品の研究開発、顧客価値のある製品・サービスの提供を継続。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一般家庭向け商品は、市場が低調に推移する中、新製品の両面焼ホットプレート、水無し電気鍋の売上げが伸長し、また、もちつき機も海外拠点の生産が順調に進み、売上げが伸長しました。音響関連商品は、特定顧客向けへの新製品導入により売上げを伸ばしました。」
生活機器分野で両面焼ホットプレート、水無し電気鍋、音響関連の新製品が売上伸長に寄与し、ライフ＆サポート事業の売上高は47億8,730万2千円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「電気圧力鍋などの一般家庭向け商品は、市場が低調に推移する中、新製品の両面焼ホットプレート、水無し電気鍋の売上げが伸長しました。」
市場低調の中でも、両面焼ホットプレートと水無し電気鍋という新製品の売上が伸長した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、多様化するお客様のニーズやライフスタイルに寄り添い高付加価値商品の研究開発に注力し、複眼的思考をもって顧客価値のある製品とサービスの提供に取り組んでおります。」
顧客ニーズやライフスタイルの変化を踏まえた高付加価値商品の研究開発と、製品・サービス提供を継続。 - FY2022前進有価証券報告書
「食品加工機械分野では、生産能力を毎時3,000個から毎時5,000個に向上した新型シールドサンドイッチ製造装置を開発しました。」
食品加工機械で新型装置を開発し、生産能力を毎時3,000個から毎時5,000個へ向上させた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年１月17日開催の取締役会において、当社100％出資の連結子会社であるエムケーミクスト株式会社を吸収合併（以下「本合併」という）することを決議し、同日付で合併契約を締結いたしました。今後、組織運営の一体化による技術力の向上と開発・生産・営業・アフターサービスの強化を通じて、一層の事業基盤の拡大を目指すため、同社を吸収合併することといたしました。企業結合日 2022年３月21日（予定）」
Ｍ＆Ａで取得した100％子会社を吸収合併することを決議し、組織運営の一体化、技術力向上、開発・生産・営業・アフターサービス強化という統合施策を具体化。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2021年度は、この計画に掲げた方針に基づき、諸施策の取組みを更に深化させ、また外部環境の変化を前提とした強固な経営基盤の再構築を試みながら、「美・食・住」を軸とした次の成長ステージへ向けて、モノづくりとサービスの融合による顧客価値の追求と、需要の変化を見極めた新商品の開発及びサービスのデザイン並びに新たな事業の創出にグループ一丸となって取り組んでおります。」
中期経営計画最終年度にも、需要変化を踏まえた新商品開発、サービスデザイン、新事業創出を継続。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「音響関連は集音器など新商品の投入により堅調に推移しました。」
音響関連で集音器などの新商品を投入し、新商品開発の具体的な進展を記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「食品加工機械分野では、新型充填機２機種（「ゼウス」と「アシス」）を開発しました。」
食品加工機械分野で新型充填機2機種を開発し、新商品・新規事業領域の開発を具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画２年目となる今年度は、中期経営計画に掲げた方針に沿って、諸施策を着実に遂行することを基本としつつ、「美・食・住」を軸とした更なる成長ステージへ向けて、モノづくりとサービスの融合による顧客価値の追求と、需要の変化を見極めた新商品の開発及びサービスのデザイン並びに新たな事業の創出にグループ一丸となって取り組んでおります。」
新商品開発、サービスデザイン、新事業創出を中期経営計画2年目の施策として再確認。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画２年目となる今年度は、中期経営計画に掲げた方針に沿って、諸施策を着実に遂行することを基本としつつ、「美・食・住」を軸とした更なる成長ステージへ向けて、モノづくりとサービスの融合による顧客価値の追求と、需要の変化を見極めた新商品の開発及びサービスのデザイン並びに新たな事業の創出にグループ一丸となって取り組んでおります」
需要変化を踏まえた新商品開発、サービスデザイン、新事業創出を、中期経営計画2年目の施策として継続。 - FY2020前進有価証券報告書
「家電商材では、おもちの食べ方の新提案として、もち米からだけでなく切り餅からもいろいろな調理にアレンジできる全自動小型もちつき機を開発しました。また、販売が好調な電気圧力鍋については、シリーズ化を進めターゲット層の拡大を図っております。」
新商品の開発に加え、好調商品のシリーズ化による対象顧客の拡大を進めた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、前期に新発売した黒にんにくメーカーと、今期新発売した電気圧力鍋や無煙ロースターは、お客様のニーズを捉えて好調に推移しました。また、前期に新規参入した食品加工機及び撹拌機は堅調に推移しました。その結果、売上高は前年同期比12.8％増の25億９千９百万円となりました。」
電気圧力鍋、無煙ロースターなどの新商品と、食品加工機・撹拌機への新規参入が好調に推移し、ライフ＆サポート事業の売上高が前年同期比12.8％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前期に新発売した黒にんにくメーカー及び小型保冷米びつは、お客様のニーズを捉えて好調に推移し、また、前期に新規参入した食品加工機及び撹拌機は堅調に推移しました。その結果、売上高は前年同期比33.7％増の10億１千４百万円となりました」
新商品と前期に新規参入した食品加工機・撹拌機が堅調に推移し、ライフ＆サポート事業の売上高が前年同期比33.7％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、モノづくりとサービスを通じた顧客価値の追求を目指して、顧客視点に立った商品開発とサービス品質の向上に取り組んでまいりました。また、当社グループの既存事業の深耕を図る一方で、Ｍ＆Ａ等を通じて隣接分野への事業拡大を図ってまいりました。」
既存事業の深耕に加え、Ｍ＆Ａ等による隣接分野への拡大を継続し、食品加工機械、撹拌機、鋼製防火扉等を含む新たな事業領域をグループに取り込んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「一方、新発売した小型保冷米びつや黒にんにくメーカー、またワイヤレステレビスピーカーなどの耳関連商品は好調に推移したほか、新規参入した食品加工機械が売上伸長に寄与しました。その結果、売上高は前年同期比40.4％増の42億７千５百万円となりました」
新商品に加え、新規参入した食品加工機械が売上伸長に寄与し、生活機器事業の売上高が前年同期比40.4％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年６月26日付で株式会社ジャパンシステムの株式を取得する株式譲渡契約を締結し、2018年７月18日付で同社の株式を取得し、子会社化いたしました。同社の事業領域は当社生活関連機器事業と隣接する領域であり、子会社化することによって高いシナジーを図るためであります。取得した議決権比率 100％」
株式会社ジャパンシステムの株式取得と子会社化が完了し、議決権比率100％と、生活関連機器事業とのシナジーを図る目的を記載。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年６月26日付で株式会社ジャパンシステムの株式を取得する株式譲渡契約を締結し、2018年７月18日付で同社の株式を取得し、子会社化いたしました。同社の事業領域は当社生活関連機器事業と隣接する領域であり、子会社化することによって高いシナジーを図るためであります。取得した議決権比率 84％」
食品加工機械等を製造販売する株式会社ジャパンシステムを株式取得により子会社化し、生活関連機器事業とのシナジーを図る具体的な展開を記載。取得日は2018年７月18日、議決権比率は84％。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、一般家庭向け商材の調理家電は、今期新発売の小型精米機、パン焼き機が市場に受け入れられ伸長しました。」
新発売の小型精米機・パン焼き機が市場に受け入れられ、商品開発の成果として伸長したと記載。 - FY2018-Q3新製品の伸長も主力製品の落ち込みを補えず有価証券報告書
「一方、今期新発売した調理家電の小型精米機、パン焼き機は、家電量販店やホームセンターなどの大型店を中心に販売台数が伸長したものの、主力製品の落ち込みをカバーするには至らず、その結果、売上高は前年同期比4.9％減の30億４千６百万円となりました」
新発売の小型精米機・パン焼き機は大型店を中心に販売台数が伸長したが、主力製品の落ち込みを補えず、生活機器事業は減収。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方、今期新発売した調理家電の小型精米機やパン焼き機は、順調に売上を伸ばしました。その結果、売上高は前年同期比0.2％増の16億６千６百万円となりました」
新発売の小型精米機やパン焼き機が売上を伸ばし、生活機器事業の売上高が前年同期比0.2％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「顧客視点に立った商品開発」
顧客視点の商品開発を、持続的成長と収益基盤強化に向けた取組として継続。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、研究開発部門におきましては、当社のコア技術でありますメカトロニクス、情報通信・処理技術の分野に磨きをかけ、新規商品の開発や既存商品の付加価値向上に取り組んでまいります。」
新商品・新規ビジネスの開発方針を継続し、洗車機、自動車整備機器、表示機、低温貯蔵庫、家電、住設機器などで新機種・新商品の開発を進めた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「顧客視点での商品開発」
顧客視点の商品開発を全社施策として継続。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「顧客視点での商品開発」
顧客視点の商品開発を継続。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「顧客視点での商品開発」
顧客視点の商品開発を全社施策の一つとして継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業体質の強化には、新商品や新規ビジネスの開発が必要条件であり、顧客の視点に立ったモノ、サービス及びデザインを志向し発想できる組織と人材が必要です。このため、組織を超えた部門、拠点の連携や人的リソースの最適化をはかり、新たな商品戦略、事業戦略及びブランド戦略を推進してまいります。」
新商品・新規ビジネスを、部門横断連携、人材最適化、商品・事業・ブランド戦略で進める方針。