テスト関連新企画の利用生徒数・コスト抑制効果の未達
FY2018-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025悪化有価証券報告書
「収益の見込みが期待できない分野の業務を縮小するとともに、今年度中断した会場模試等の再開を試みましたが、売上高の回復まで至りませんでした。」
教育関連事業では、会場模試等の再開を試みても売上高の回復に至らず、セグメント損失は927百万円と大幅な赤字が続いている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当事業におきましては、原材料費高騰による影響など、教育関連事業を取り巻く環境は依然先行きの見通しが難しい状況の中、講習会の映像配信に注力したところですが、制作費に見合う売上の貢献には至りませんでした。 その結果、売上高579百万円（前年同期比17.0％減）、セグメント損失（営業損失）665百万円（前年同期 セグメント損失（営業損失）263百万円）となりました。」
講習会映像配信は引き続き制作費に見合う売上貢献に至らず、教育関連事業のセグメント損失は前年同期の263百万円から665百万円へ拡大した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業におきましては、原材料費高騰による影響など、教育関連事業を取り巻く環境は依然先行きの見通しが難しい状況の中、冬期講習会の映像配信に注力しましたが、制作費に見合う売上の貢献には至らず、また、教材販売や学内テスト、塾内テストの売上などが前年を下回ったため、営業損失は前年より拡大いたしました。」
冬期講習会の映像配信についても制作費に見合う売上貢献が得られない状態が続き、教材販売・学内テスト・塾内テストの売上減少と重なっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「講習会の映像配信に注力したところですが、制作費に見合う売上の貢献には至らず、また、教材販売や学内テスト、塾内テストの売上などが前年を下回ったため、営業損失は前年より拡大いたしました。」
教育関連事業で、映像配信の制作費に見合う売上貢献が得られない事象が実際に発生した。教材販売・学内テスト・塾内テストの売上減少も重なり、セグメント損失は前年同期の99百万円から263百万円へ拡大している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、高騰した商品原価の計上や新たな商品の製作コストが見込みよりもはるかに上回ったことなど及び投資額と投資期間全体を通じた回収可能額について比較検討した結果、原価性のある制作費の償却を行ったことなどが影響し、売上、利益共に前年を下回りました。」
教育関連の新商品について、製作コストの見込み超過と制作費償却が業績下押し要因となった状況を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、高騰した商品原価の計上や新たな商品の製作コストが見込みよりもはるかに上回ったことなど及び投資額と投資期間全体を通じた回収可能額について比較検討した結果、原価性のある制作費の償却を行ったことなどが影響し、売上、利益共に前年を下回りました。」
教育関連の新商品について、製作コストの見込み超過と制作費償却が業績下押し要因となった状況を継続して記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、高騰した商品原価の計上や新たな商品の製作コストが見込みよりもはるかに上回ったことなど及び投資額と投資期間全体を通じた回収可能額について比較検討した結果、原価性のある制作費の償却を行ったことなどが影響し、売上、利益共に前年を下回りました。」
教育関連の新たな商品の製作コストが見込みを大幅に上回り、回収可能額との比較を踏まえて制作費の償却を行う事象が実際に発生している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「テスト関連分野のこれらの新しい企画については、当第３四半期会計期間内においては当初の予想より利用生徒数が伸びず、またコストコントロールも想定通りの抑制効果が効いて来ないことから業績への寄与は現状低位にとどまっておりますが、要因分析と必要な対策を講じることで改善に務めてまいります。」
新しいテスト企画について、利用生徒数が当初予想を下回り、コストコントロールの抑制効果も想定どおりに現れず、業績への寄与が低位にとどまっていると記載している。