成果重視の人事と人材育成
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026人的資本計画の拡張と登用目標未達有価証券報告書
「人材を価値創出の源泉と捉えている事から中期経営計画<2026-2028年度>では、「社員一人ひとりの成長を重視し、働きがいと生活の充実を両立すること」を経営方針の一つとして策定しました。 2026年3月期には女性・外国人・中途採用者の中核人材（管理職等）への起用を従業員比率で10％にすることを目標としております。なお、当連結会計年度までの女性・外国人・中途採用者の中核人材（管理職等）への起用は、従業員比率で7.8％でございます。 また、平均給与月額：男性 377千円、女性 279千円、全社 359千円 ・ベースアップ（賃上げ）2025年７月１日：平均13,715円／月（賃上げ率：5.03％）を実施」
人的資本の対象を2026～2028年度の従業員成長・働きがい・生活充実へ広げ、賃上げも実施した。一方、2026年3月期の中核人材比率10％目標に対する実績は7.8％で、目標値を下回った。2026年3月9日には健康経営優良法人2026の認定も受けた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、人材確保と人材育成に努めると共に、働き甲斐のある職場づくりに取り組んでおり、多様性として女性の活躍推進・グローバル人材活用を行っております。2026年3月期には女性・外国人・中途採用者の中核人材（管理職等）への起用を従業員比率で10％にすることを目標としております。なお、当連結会計年度までの女性・外国人・中途採用者の中核人材（管理職等）への起用は、従業員比率で7.5％でございます。 当社は「働きやすい職場」「やり甲斐の持てる職場」づくりに取り組み、「従業員のエンゲージメントの向上」を図り従業員が会社に対しての愛着や貢献の意志を深めていただくよう尽力し、従業員の健康増進に取り組んでおります。また、日本健康会議において2025年３月10日に「健康経営優良法人2025(中小規模法人部門)」に認定されました。」
2026年3月期に中核人材比率10％を目標とする中、当年度までの実績を7.5％と開示した。働きやすさ・エンゲージメント・健康増進の取り組みでは、2025年3月10日に健康経営優良法人の認定を受けた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、昨今の人件費の上昇に加え、人材確保が困難な状況となっていることから、さらなる生産性の改善が必要となります。」
人件費上昇と人材確保の困難さが生産性上の課題として明示され、人材面の制約が強まっている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、人材確保と人材育成に努めると共に、働き甲斐のある職場づくりに取り組んでおり、多様性として女性の活躍推進・グローバル人材活用を行っております。2026年3月期には女性・外国人・中途採用者の中核人材（管理職等）への起用を従業員比率で10％にすることを目標としております。」
従来の人材確保・育成方針に加え、女性・外国人・中途採用者の中核人材登用について、2026年3月期に従業員比率10％という期限・数値目標を設定した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社の経営方針は、「ＥＳＧを中核に据え、持続的な成長を実現するため、経営資源（ヒト・モノ・カネ）の充実・強化を図る。特に「ヒト（従業員）」に重点を置き、人材確保と人材育成に努めると共に、働き甲斐のある職場づくりに真摯に取組む。」であります。」
従来の成果重視の人事・研修方針に加え、人材確保、従業員への重点配分、働き甲斐のある職場づくりまで人材施策の対象を広げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「企業の成長発展の礎は人材の成長にあります。年功的人事を排し、成果重視の人事・処遇を推進することにより人材を育成するとともに、学習と成長の場としての職場づくりに努めます。」
成果重視の人事・処遇と、学習・成長の場づくりによる人材育成方針を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業力の強化を目的として、営業職の研修会（商品、技術的な知識向上等）を技術開発センターで実施しました。」
人材育成・営業力強化の施策として、技術開発センターで営業職向け研修会を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「年功的人事を排し、成果重視の人事・処遇を推進することにより人材を育成するとともに、学習と成長の場としての職場づくりに努めます。」
成果重視の人事・処遇と、学習・成長の場づくりによる人材育成方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「年功的人事を排し、成果重視の人事・処遇を推進することにより人材を育成するとともに、学習と成長の場としての職場づくりに努めます。」
成果重視の人事・処遇と成長の場づくりによる人材育成方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「年功的人事を排し、成果重視の人事・処遇を推進することにより人材を育成するとともに、学習と成長の場としての職場づくりに努めます。」
人事・処遇の変更と職場づくりを人材育成の手段として記載している。