ビジネス分野・事業戦略に即した事業セグメントの見直し
FY2019-Q3に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07再定義決算終息を示唆
「当第１四半期連結会計期間より、セグメント内での事業親和性を考慮し、報告セグメントの構成会社の見直しを行っており、従来「エネルギー・インフラ事業」に区分していた㈱昭和サイエンスおよび「その他」に含まれていた販売会社である㈱ＳＤＳの一部を「通信・コンポーネンツ事業」へ変更しておりま す。また「エネルギー・インフラ事業」に区分していた免震事業については、事業からの撤退を決定したことに伴い重要性が低下したため「その他」に含めて表示しております。」
報告セグメントの構成会社を見直し、昭和サイエンス等を通信・コンポーネンツ事業へ移管した。また、免震事業は撤退決定により「その他」へ変更され、従来の事業位置付けが弱まっている。 - FY2026達成有価証券報告書
「当社グループの報告セグメント区分につきましては、従来、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」の３区分としておりましたが、当連結会計年度より、「エネルギー・インフラ事業」および「通信・コンポーネンツ事業」の２区分に変更いたしました。」
ＴＯＴＯＫＵを含め、旧通信・産業用デバイス事業と旧電装・コンポーネンツ事業を通信・コンポーネンツ事業へ統合する2区分体制が年度報告に適用された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの報告セグメント区分につきましては、従来、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」の３区分としておりましたが、当中間連結会計期間より、「エネルギー・インフラ事業」および「通信・コンポーネンツ事業」の２区分に変更いたしました。この変更は、好調に推移している「エネルギー・インフラ事業」に次ぐ、第２の成長の柱の確立を目的としたものであり、旧「電装・コンポーネンツ事業」と旧「通信・産業用デバイス事業」に、前連結会計年度にグループ入りした㈱ＴＯＴＯＫＵを統合し、新たに「通信・コンポーネンツ事業」として再編したものです。」
３区分から２区分へ報告セグメントを変更し、ＴＯＴＯＫＵを含む旧２事業を通信・コンポーネンツ事業へ統合した。好調なエネルギー・インフラ事業に次ぐ第２の成長の柱の確立を目的としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当社は、2025年４月１日付で、電装・コンポーネンツ事業と通信・産業用デバイス事業を統合し、通信・コンポーネンツ事業へ再編いたしました。」
従来の3報告セグメントのうち、電装・コンポーネンツ事業と通信・産業用デバイス事業を2025年4月1日付で統合する再編を実施した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「品種管理体制の見直しにより、「通信・産業用デバイス事業」に含めていた制振・防振を前第３四半期連結会計期間より「エネルギー・インフラ事業」に含めております。」
新セグメント体制と制振・防振の帰属変更が当四半期の報告区分にも適用されていることを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメント区分は、従来、「電線線材事業」、「電力システム事業」、「巻線事業」、「コミュニケーションシステム事業」および「デバイス事業」としていたが、2019年２月４日開催の取締役会決議に基づき、当連結会計年度より、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」に変更している。」
製品群主体の5区分から、ビジネス分野・戦略性を基礎とする3報告セグメントとその他の区分での運用を年度報告に適用している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、品種管理体制の見直しにより、「通信・産業用デバイス事業」に含めていた制振・防振を当第３四半期連結会計期間より「エネルギー・インフラ事業」に含めている。」
新セグメント体制の運用において、品種管理体制を見直し、制振・防振の帰属先を第3四半期から変更している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメント区分は、従来、「電線線材事業」、「電力システム事業」、「巻線事業」、「コミュニケーションシステム事業」および「デバイス事業」としていたが、2019年２月４日開催の取締役会決議に基づき、当連結会計年度より、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」に変更している。」
前年度から実施された報告セグメント変更が当第2四半期にも適用され、前年同期数値も変更後区分に組み替えて比較されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更している。」
FY2019に実施された報告セグメントの変更が、当四半期の報告区分にも適用されていることを再確認している。 - FY2019達成有価証券報告書
「なお、本年４月１日付で、従来の製品群を主体とする事業セグメントから、当社グループのビジネス分野や事業戦略に即した事業セグメント（エネルギー・インフラ事業、通信・産業用デバイス事業、電装・コンポーネンツ事業、新規事業）へと変更した。」
FY2019-Q3に示されたセグメント見直しが2019年4月1日付で実施され、4つの新セグメントと責任者・権限を基礎とする運営体制に移行した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「事業セグメントの見直しは、従来の製品群を主体とするセグメントから、より当社グループのビジネス分野や事業戦略に即したセグメントへと変更することを目的とするものである。 （従来のセグメント） 電線線材事業、電力システム事業、巻線事業、コミュニケーションシステム事業、デバイス事業 （新しいセグメント） エネルギー・インフラ事業、通信・産業用デバイス事業、電装・コンポーネンツ事業、新規事業」
翌連結会計年度から、従来の製品群主体の5セグメントを、ビジネス分野・事業戦略に即した4セグメントへ変更する方針を初めて具体的に示している。