環境対応型製品の事業化
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、新たな取り組みとして「グリーンPLUS」を制定しました。グリーンPLUSは、お客様が当社製品を選び、使用することによって解決される環境面・社会面両方の課題に注目した新しい認定制度です。初回となる2024年度は、２製品を認定しました。」
環境対応型製品の取り組みが、製品環境アセスメントに加え、環境・社会課題の解決を評価するグリーンPLUS制度の制定と2製品認定へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は金属切断加工分野における厚板対応や高速化といった要望に応えるため、レーザの高出力化を進め20kW超高出力レーザを上市しました。」
環境・カーボンニュートラル関連の製品開発が、20kW超高出力ファイバレーザの上市、核融合向け超電導、急速充電コネクタの搭載・開発へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、国内初となる液冷方式のケーブルコネクタを開発し、2023年から最大出力200kW級の急速充電器への搭載を開始しました。更なる高出力化のニーズに対応するため、最大出力900kWに適合した液冷方式のケーブルコネクタの開発にも取り組んでいます。」
環境対応型製品の事業化が、電気自動車向け液冷急速充電ケーブル・コネクタの200kW級搭載開始と900kW対応開発へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社では、国内初となる400 kWクラスの充電器に適用可能な高出力急速充電用のケーブル及びコネクタ接続端子冷却技術を開発しています。更に次世代の充電規格に対応するため、900 kWクラスに適用可能な冷却技術の研究開発を進め、冷却効率に優れ、操作性・取扱い性に優れる充電コネクタ・ケーブルの開発に注力します。」
環境対応型製品の対象が、従来の太陽電池・センサ・超電導線材に加え、400kW及び900kW級の電気自動車急速充電用ケーブル・冷却技術へ展開している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度は、西日本電信電話株式会社と共同で熱中症対策や季節性インフルエンザの見える化システムの販売を開始しました。」
環境対応型製品は、センサシステムやIoTクラウドの開発から、熱中症・季節性インフルエンザ向けソリューションの販売開始へ進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「色素増感太陽電池では、この太陽電池を電源としたこれまでのLoRaWAN方式広域センサシステムに加え、独自のIoTクラウドを構築することで、センサシステムからクラウドアプリケーションまでのソリューションサービスを開始し、西日本電信電話株式会社と共同で熱中症対策システムを実施しました。」
環境対応型製品がセンサシステムの開発段階から、IoTクラウドを含むソリューションサービスの開始と実証へ進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「色素増感太陽電池においては、低照度下での高効率発電特性を利用したエネルギーハーベスティング用薄型モジュールを自立型電源として利用し、IoT無線センシングをより広範囲なエリアに適用可能とするLPWA（Low Power Wide Area Network）技術による無線システムを搭載した「エネルギーハーベスト型LoRaWAN™屋内／屋外センサノード」を開発しました。」
環境対応型製品は、薄型太陽電池モジュールを用いた環境センサシステムから、LoRaWAN対応の屋内・屋外センサノードへ展開された。高温超電導線材では量産技術開発も継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「色素増感太陽電池においては、低照度下での高効率発電特性を利用したエネルギーハーベスティング用薄型モジュールを自立型電源として利用し、無線部に「高精度同期によるマルチホップ機能」を実装した「マルチホップ無線エネルギーハーベスト（EH）型環境センサシステム」を開発しました。」
環境対応製品について、色素増感太陽電池の薄型モジュールを用いた環境センサシステムの開発まで具体化した。高温超電導線材では量産技術開発も継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「色素増感太陽電池においては、低照度下での高効率発電特性を利用したエネルギーハーベスティング用薄型モジュールを開発しました。」
環境対応型製品について、色素増感太陽電池の薄型モジュール開発が具体化した。また磁気冷凍では磁気作業物質の線状化にも成功している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境対応型製品開発の一環として、高温超電導線材、色素増感太陽電池、リチウムイオンキャパシタの商品化に向けた開発を進めております。」
環境・エネルギー関連の複数技術を商品化候補として開発している。