車両電動化・自動運転・コネクテッドカー対応
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に、今後の成長が期待される次世代車やAIロボット等、高度化する情報端末分野への貢献を目指してまいります。」
車両電動化・CASE対応の対象が、次世代車に加えてAIロボット等の高度化する情報端末分野へ広がった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「引き続き黒字基調であるものの、受注プログラムが端境期を迎える影響で納入数量が減少し、材料費の高騰もあり、売上高は前年同期比6.2%減の862億円、営業利益は同38.0%減の23億円となりました。」
自動車事業部門は黒字基調を維持しているが、受注プログラムの端境期による納入数量減少と材料費高騰により、減収減益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在は操作性と高出力を両立させる液冷方式のケーブルコネクタの開発に取り組んでおり、液冷ケーブルの太さを現行比20%減、ケーブル重量を現行比36%減、コネクタ重量を現行比16%減を目指しています。」
車両電動化・CASE対応が、150kW液冷ケーブルコネクタの上市後、細径・軽量化の具体的数値目標と超急速充電対応の開発へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、車両の電動化ニーズに対応した、高屈曲細径ケーブルや高電圧電源分配ボックスなどの開発、カーメーカーの車両開発期間短縮を実現するハーネス製造シミュレーションシステムの開発、BCPの一環として生産自動化システムの構築を推進しています。」
車両電動化・自動運転・コネクテッドカー対応が、高屈曲細径ケーブル、高電圧電源分配ボックス、高速通信ハーネス、製造シミュレーション等へ広がっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、国内初となる液冷方式のケーブルコネクタを開発し、2023年から最大出力200kW級の急速充電器への搭載を開始しました。更なる高出力化のニーズに対応するため、最大出力900kWに適合した液冷方式のケーブルコネクタの開発にも取り組んでいます。」
車両電動化・CASE対応が、急速充電コネクタの200kW級搭載開始と900kW級開発に加え、高速通信ハーネスや電力制御関連の開発へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「コネクタ事業部門では次世代車両間通信用コネクタを2021年度から量産開始したほか、FPC事業においても従来から手掛けるインフォテイメントやライティング分野に加え、パワートレイン分野の製品開発を加速させてまいります。」
車両電動化、自動運転、コネクテッドカーへの対応として、次世代車両間通信コネクタの量産とパワートレイン分野の製品開発継続が確認された。 - FY2021前進有価証券報告書
「コネクタ事業部門では次世代車両間通信用コネクタを2021年度から量産開始するほか、PC事業部門においても従来から手掛けるインフォテイメントやライティング分野に加え、パワートレイン分野の製品開発を加速させてまいります。」
CASE対応が、車両間通信用コネクタの2021年度量産開始予定やパワートレイン分野への製品開発拡大として具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年度は、ドイツに組織したFujikura Technology Europe GmbH(FTE社)と協力し、欧州顧客の最新トレンドも把握しつつ、次世代車向けの研究開発を進めてまいります。」
CASE対応について、既設の自動車電装R&Dセンターに加え、ドイツのFTE社との協力による欧州顧客・次世代車向け研究開発体制が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年4月に、新たに「自動車電装R&Dセンター」を開設しました。「車両電動化」、「自動運転」、「コネクテッドカー」などのトレンドに沿った新技術・新製品を創出する活動を拡大してまいります。」
車両電動化、自動運転、コネクテッドカー対応について、自動車電装R&Dセンターを開設し、活動拡大の体制を整備した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、2017年度も、オール・フジクラの技術を結集して、「車両電動化」、「自動運転」、「コネクテッドカー」などのトレンドに沿った新技術・新製品を創出する活動を継続してまいります。」
活動自体は継続方針だが、前年度中に高電圧アルミハーネスの開発完了、EV/PHEV急速充電インレットの量産開始、次世代型SBRセンサの量産開始が記載され、具体的な製品開発が進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「オール・フジクラの技術を結集して、「車両電動化」、「自動運転」、「コネクテッドカー」などのトレンドに沿った新技術・新製品を創出する2015年度からの活動を、2016年度は更に強化してまいります。」
2015年度からの活動を2016年度に強化すると明記している。