三分野の新商品・新技術開発
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
フジクラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-14再定義業績予想の修正
「重点技術領域としては超電導、ファイバレーザ及び次世代光ファイバを掲げ、取り組んでいきます。」
研究開発の重点技術領域が、超電導・ファイバレーザ・次世代光ファイバとして整理されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は92億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費は92億円。活動状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月には、情報通信研究機構（NICT）が構築する非圧縮８K映像伝送システムに、当社製４コアMCFケーブルが導入されました。…2025年３月に開催されたOFCでは、将来の超高密度ファイバの候補として、短距離伝送用における世界最高密度の16コアMCFを新たに発表しました。」
研究開発費184億円のもと、4コアMCFの実システム導入と16コアMCFの発表へ進展した。ファイバレーザ、ミリ波、高温超電導など三分野の開発も継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は86億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費は86億円、活動状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「次世代光通信の分野では、高密度・大容量伝送が可能なマルチコアファイバ（Multi-Core Fiber；MCF）とコネクタを含む接続技術の実用化に向けた開発を進めています。」
新商品・新技術開発が、次世代光通信、ミリ波応用、次世代エネルギーの三分野に整理され、接続技術や高出力モジュールなどの実用化開発が進んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は127億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、第３四半期累計の研究開発費は127億円。活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は43億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第１四半期の研究開発費は43億円。活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「新事業創生・研究開発部門では、これらの社会課題に対し、当社既存事業とも親和性の高い「ミリ波応用」「次世代光通信」「次世代エネルギー」の３分野を中心とした研究開発をすすめています。」
三分野の新商品・新技術開発が、研究開発費150億円のもと、ミリ波応用、マルチコア光通信、高温超電導を中心とする三分野へ整理され、具体的な実証・製品化が進んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は116億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、第３四半期累計の研究開発費は116億円。活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は79億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、上期の研究開発費は79億円。活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は44億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第1四半期累計の研究開発費は44億円。活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は世界初の３個のICチップを埋め込んだ、3段Chip-stack WABE®についても量産を開始しました。」
新商品・新技術開発について、3段Chip-stack WABE®が開発完了・拡販段階から量産開始へ進んだ。連結研究開発費は164億円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は122億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、第三四半期累計の研究開発費は122億円、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は80億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しているが、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は41億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、研究開発費41億円と活動状況に重要な変更がないことが記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「２個のICチップを厚さ方向に重ねて埋め込んだ２チップスタック型部品内蔵基板の量産出荷に続き、2020年度は世界初の技術である３個のICチップを埋め込んだ3段Chip-stack WABE®についても開発を完了し、顧客への拡販を進めています。」
新商品・新技術開発について、3段Chip-stack WABE®の開発完了と顧客への拡販という事業化段階の成果が示された。連結研究開発費は165億円。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は81億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、上期の研究開発費は81億円、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は40億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第１四半期累計の研究開発費は40億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「高温超電導線材では、人工ピンの導入により世界トップの臨界電流特性を有する線材の開発を完了し、量産の目途が立ったことから、販売、提供を開始しました。」
研究開発活動は継続し、連結研究開発費172億円を計上した。高温超電導線材の開発完了・量産化の目途・販売開始など、研究成果の事業化が進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は132億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、累計研究開発費は132億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は89億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第2四半期累計の研究開発費は89億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は45億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当四半期累計の研究開発費は45億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「２個のICチップを厚さ方向に重ねて埋め込んだ２チップスタック型部品内蔵基板の量産出荷を開始し、世界初の技術である３個のICチップを厚さ方向に重ねて埋め込んだ超多層構造の３チップスタック型についても開発が完了しました。」
研究開発費は174億円となった。WABE Package®では2チップ型の量産出荷開始と3チップ型の開発完了が記載され、研究開発成果が量産・完成段階へ進んだ。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は84億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、累計研究開発費84億円と、活動状況に重要な変更がないことが記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は40億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、第１四半期累計の研究開発費は40億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「日本電信電話株式会社、株式会社KDDI総合研究所、住友電気工業株式会社、古河電気工業株式会社、日本電気株式会社、千葉工業大学と共に開発を行い、世界最大の毎秒118.5テラ・ビット伝送を実現しました。」
研究開発について、毎秒118.5テラ・ビット伝送の実現、FutureGuide®-HSCの商品化、3456心光ケーブルの製品化、WABE Package®の実用化、AIによる製造工程管理など複数の具体的成果が記載されている。連結研究開発費は162億円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は124億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、第３四半期累計の研究開発費は124億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は79億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は79億円。活動状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は38億円であります。」
研究開発活動の継続と、当第１四半期の研究開発費38億円が記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年度の主な研究開発の成果として、EDS分野ではワイヤハーネスの軽量化を目的とした細物アルミハーネスや、従来よりも可とう性を向上させたHEV/EV用高電圧アルミハーネスの開発を完了しました。また、CHAdeMO規格Ver.1.1に準拠したEV/PHEV用急速充電インレットを昨年度より量産を開始しました。」
研究開発について、HEV/EV用高電圧アルミハーネスの開発完了、急速充電インレットの量産開始など、具体的な成果が記載されている。連結研究開発費は156億円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は129億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と累計額129億円が記載され、活動に重要な変更はないと明記されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は88億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と累計額が記載され、活動に重要な変更はないと明記されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は41億円であります。」
研究開発活動の継続と、当第１四半期の研究開発費41億円が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、①エネルギー・情報通信、②エレクトロニクス、③自動車電装各分野の新商品並びに新技術の開発を積極的に行っております。」
三分野を対象に研究開発を進め、連結研究開発費は162億円と記載されている。