住友電気工業（5802）・リスク顕在化
中長期的な金利上昇による調達コストリスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
借入金の金利変動リスク313社が書いているテーマ・逆風313社・追い風0社
住友電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。96社中30社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの313件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「営業外費用は、支払利息の増加などにより19,234百万円増の55,325百万円となり」
金利上昇に伴う支払利息増加が、通期の営業外費用増加として実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な金利上昇に伴う支払利息の増加や特別利益の減少により、それぞれ前年同四半期連結累計期間を下回る結果となりました。」
世界的な金利上昇に伴う支払利息の増加が、経常利益および親会社株主利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「金利が中長期的に上昇した場合は、長期借入や社債等による資金調達コストを上昇させ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
長期固定金利中心の調達方針と、中長期的な金利上昇による調達コストリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「金利が中長期的に上昇した場合は、長期借入等による資金調達コストを上昇させ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
長期固定金利の借入・社債中心の調達方針と中長期的な金利上昇リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「金利が中長期的に上昇した場合は、長期借入等による資金調達コストを上昇させ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
長期固定金利の借入・社債中心の調達方針と中長期的な金利上昇リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「金利が中長期的に上昇した場合は、長期借入等による資金調達コストを上昇させ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
長期固定金利の借入・社債中心の調達方針と関連する金利上昇リスクを示している。