為替相場変動による業績影響
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026為替感応度の影響額が拡大有価証券報告書
「米ドルに対して日本円が１％円高になった場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は以下のとおりであります。」
円高１％時の税引前利益への影響額は△236百万円となり、前年度の△215百万円から拡大した。 - 2026-05-14顕在化決算説明資料
「為替の変動（バーツ高ドル安）でUATHの収益が減少」
バーツ高ドル安による為替変動が、UATHの2025年度収益減少要因として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「損益については、原材料・資材価格の高止まりや為替変動の影響等により、連結営業利益22,627百万円（同36.6％減）、連結税引前中間利益14,537百万円（同44.2％減）、親会社の所有者に帰属する中間利益7,369百万円（同55.9％減）となりました。」
為替変動の影響が、原材料・資材価格の高止まりとともに営業利益、税引前中間利益、親会社帰属中間利益の減少要因として実際に記載されている。 - FY2025為替感応度の影響額が拡大有価証券報告書
「米ドルに対して日本円が１％円高になった場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は以下のとおりであります。」
円高１％時の税引前利益への影響を△215百万円と定量開示し、前年度の△108百万円から感応度の影響額が拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「棚卸資産の増加や為替換算影響等により、当第２四半期連結会計期間末の資産合計は938,304百万円（前連結会計年度末比4.8％増）となりました。」
為替換算影響が資産合計の増加要因として引き続き記載され、為替相場変動が財政状態に影響するテーマが継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「棚卸資産の増加や為替換算影響等により、当第１四半期連結会計期間末の資産合計は942,654百万円（前連結会計年度末比5.2％増）となりました。」
為替換算影響が資産合計の増加要因として記載され、為替相場変動が財政状態に影響する従来のテーマが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加等により273,893百万円（同10.6％増）となりました。」
為替換算調整勘定の増加が利益計上とともに純資産の増加要因として引き続き現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や円安に伴う為替換算調整勘定の増加等により294,171百万円（同18.8％増)となりました。」
円安に伴う為替換算調整勘定の増加が、利益計上とともに純資産の増加要因として引き続き現れている。 - FY2023-Q1為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加等により279,865百万円（同13.0％増）となりました。」
前期まで純資産の減少要因として現れた為替換算調整勘定が、当四半期は増加要因となり、利益計上とともに純資産の前期末比13.0％増加に寄与した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加等により225,010百万円（同14.5％増）となりました。」
前四半期に続き、為替換算調整勘定の増加が利益計上とともに純資産の増加要因となった。 - FY2022-Q2為替換算調整勘定の減少から増加へ転換有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加等により220,013百万円(同12.0％増)となりました。」
前四半期まで純資産の減少要因として記載された為替換算調整勘定が、当四半期は増加要因となり、利益計上とともに純資産の前期末比12.0％増加に寄与した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加等により210,708百万円（同7.3％増）となりました。」
為替換算調整勘定の増加が、純資産の前期末比7.3％増加の要因として実際に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上や為替換算調整勘定の減少等により190,970百万円(同5.8％減)となりました。」
為替換算調整勘定の減少が、親会社株主帰属四半期純損失とともに純資産の前期末比5.8％減少要因として実際に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産については、為替換算調整勘定の減少等により、192,343百万円（同5.1％減）となりました。」
為替換算調整勘定の減少が、純資産の前連結会計年度末比5.1％減少の要因として実際に現れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「このような環境の下、当期の当社グループの連結業績につきましては、販売量は前期を上回ったものの、対前期での地金価格下落の影響や為替換算の影響等により、売上高は568,316百万円（前期比1.3％減）と、ほぼ前期並となりました。」
為替換算の影響が、販売量増加にもかかわらず通期売上高を押し下げる要因として実際に記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が増加したものの、円高による為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末と比べて4,830百万円減少し、173,752百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が、利益剰余金の増加を上回る純資産の減少要因として実際に現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加があったものの、円高による為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末と比べて15,021百万円減少し、163,561百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の減少に実際に影響したと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループの業績につきましては、円高による為替換算での減少や地金価格下落による影響を受け、売上高は138,753百万円（前年同期比5.6％減）となりました。」
円高による為替換算上の減少が当四半期の売上高に実際に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの想定を超える外国為替相場の変動があった場合等には当社グループの経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約等により影響の軽減を図っているが、想定を超える変動は残余リスクとしている。