チタン原料の需給・価格変動リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
大阪チタニウムテクノロジーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「調達先の分散や調達先との関係強化などを通じてこれらの安定調達に努め、またチタン原料等の価格変動の当社製品価格への転嫁にも努めております。」
チタン原料等の需給・価格変動リスクに対し、調達先の分散、関係強化及び製品価格への転嫁という対応手段が具体的に記載された。 - FY2026-H1鉱石価格低下とインフレコスト増の併存有価証券報告書
「損益につきましては、主原料であるチタン鉱石価格低下の効果があったものの、国内向け販売量の減少に伴う減産、インフレによるコスト増加の影響等により、営業利益は3,345百万円（前年同期比40.6％減）となりました。」
主原料であるチタン鉱石価格の低下は利益の押上げ要因となった一方、インフレによるコスト増加は利益の押下げ要因として実際に記載された。原料価格リスクの影響は一方向ではなく、価格低下とコスト増加が併存した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で人手不足の深刻化や資源・エネルギー価格の持続的な上昇、物価高によるインフレの問題、急激な為替相場及び株価の変動といった不安要素が顕在化しております。」
資源・エネルギー価格の持続的な上昇が事業環境上の不安要素として引き続き記載された。原材料価格変動に関するリスク認識は継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが、チタン事業における販売量の増加、価格是正、円安効果等により、営業利益は8,288百万円(前年同期73.4％増)」
チタン鉱石・電力価格の上昇が当年度の損益における悪化要因として実際に記載された。一方、販売量増加、価格是正及び円安効果により営業利益は改善した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、原燃料価格の上昇影響はあったものの、販売、生産数量の増加と販売価格是正や操業改善といった収益改善や海上輸送価格の軟化、円安効果等により営業利益は6,611百万円(前年同期比175.8％増)となりました。」
原燃料価格の上昇影響が当第３四半期累計期間の損益に実際に存在したと記載された。一方、販売数量増加、価格是正及び操業改善等により営業利益は改善した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、国内においては円安影響も含めた資源や原材料価格の高騰、物価高によるインフレや人手不足の問題、海外経済でもロシアによるウクライナ侵攻影響の長期化や中国経済の減速が引き続き懸念され、金融引き締めによる景気下振れリスクもあり、先行きは依然として不透明な状況となっております。」
資源・原材料価格の高騰が引き続き懸念事項として記載された。原材料価格リスクに関する認識は継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが」
チタン鉱石価格の上昇が当四半期の損益に関する悪化要因として明示された。販売量増加や価格是正等により利益は改善したが、原料価格リスクの圧力は継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「チタン源や石炭価格を中心とした原燃料コストや海上輸送コストの高止まりも継続しております。」
チタン源、石炭を中心とする原燃料コストの高止まりが継続していると記載された。原料・燃料コスト環境に関する従来のリスク認識が再掲され、海上輸送コストの高止まりも併記されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「高騰していたチタン鉱石や燃料価格がロシアによるウクライナ侵攻により更に押し上げられており、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
チタン鉱石及び燃料価格の高騰が、ウクライナ侵攻によりさらに進んだと記載され、原料・燃料コスト環境の悪化が明示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益につきましては、前期に引き続き全社を挙げた収益改善策を実施したことや、チタン事業における売上高の増加並びに為替相場が円安基調で推移したこと等の好転要因はあったものの、製品在庫圧縮を目的としたスポンジチタンの減産を継続している事や、原材料価格の高止まりや輸出向けコンテナコストの上昇等の悪化要因もあり営業損失は１，３２８百万円（前年同期は２，１０３百万円の損失）」
原材料価格の高止まりに加え、輸出向けコンテナコストの上昇が営業損失の悪化要因として引き続き記載された。コスト環境の悪化が、売上高回復下でも損益に影響している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社チタン事業におきましても、原材料価格の高止まりや輸出向けコンテナコストの上昇といった懸念事項があり、先行きの不透明感が高まっております。」
原材料価格の高止まりが続く中、輸出向けコンテナコストの上昇も新たに併記され、チタン事業のコスト環境に関する懸念が拡大した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「チタン原料の需給バランスが崩れることにより調達量が制約されたり購入価格が大きく変動する場合、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
チタン原料の調達量及び購入価格の変動リスクが継続して記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「チタン事業における販売数量増やコスト改善の推進等に取り組んできたものの、チタン原材料の価格上昇が大きく影響し営業利益は１，１４２百万円（前年同期比５０．５％減）となりました。」
チタン原材料価格の上昇が営業利益を前年同期比50.5％減少させる要因となり、原料価格リスクの影響が年度業績に実際に表れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「損益につきましては、チタン事業での売上高の増加はあったものの、原材料価格の上昇等により営業利益は８３１百万円（前年同期比４８．７％減）、経常利益は７９５百万円（前年同期比５８．８％減）、四半期純利益は５４３百万円（前年同期は、ポリシリコン事業の撤退損失および大阪北部地震等の影響に特別損失を計上したことから８，０５２百万円の損失）となりました。」
チタン事業の売上高が増加した一方、原材料価格の上昇等により営業利益は前年同期比48.7％減となった。原材料価格変動の業績への影響が、当第3四半期累計期間にもより大きく数値化されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、チタン事業を中心とした販売量の増加はあったものの、原燃料価格の上昇や円高影響等により営業利益は６９３百万円（前年同期比１５．２％減）」
チタン事業の販売量が増加した一方、原燃料価格の上昇や円高影響により営業利益は前年同期比15.2％減となり、原料・燃料価格リスクの影響が実績化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「チタン事業における販売数量増やコスト改善の推進等に取り組んできたものの、チタン原料等の価格上昇や補修費用の増加により営業利益は２，３０８百万円（前年同期比３０．５％減）となりました。」
チタン原料等の価格上昇が営業利益の減少要因として明示され、原料価格変動リスクが当年度の業績に実際に影響した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、チタンの売上高増加はあったものの、原材料価格の上昇などにより、営業利益は１，６２１百万円（前年同期比１４．６％減）」
原材料価格の上昇が営業利益の減少要因として明示され、原材料価格変動リスクが業績への影響として実際に表れた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、企業収益の改善や雇用の拡大が続き、緩やかな景気回復傾向にある一方、豪雨、台風、地震などの自然災害の発生や海外における貿易摩擦リスクの高まり、原材料価格の上昇が生じているなど、景気の先行きは不透明な状況となっております。」
原材料価格の上昇が生じていると記載され、原材料価格変動リスクが実際の外部環境として引き続き顕在化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方、原油、原料市況が高含みで推移しています。原油、原料市況は各々の商品の需給見通し次第ではありますが、当社製品コストに相応の影響は避けられないと考えています。」
原油・原料市況が高含みで推移し、製品コストへの影響を避けられないとの認識が新中期経営計画で明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「チタン原料の需給バランスが崩れることにより調達量が制約されたり購入価格が大きく変動する場合、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。」
チタン原料の調達量・購入価格の変動リスクが再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「チタン原料の需給バランスが崩れることにより調達量が制約されたり購入価格が大きく変動する場合」
原料の調達量と購入価格の変動が経営成績に影響する可能性を記載している。