チタン・ポリシリコン・高機能材料の3事業構成
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-05-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-14再定義決算
「当事業年度から、従来「チタン事業」セグメントに含めておりました主要製品「四塩化チタン」及び「四塩化チタン水溶液」は、需要業界を踏まえた組み替えで事業効率を高めることを目的に、「高機能材料事業」セグメントに含めております。」
四塩化チタン及び四塩化チタン水溶液を高機能材料事業へ移管する管理区分の変更が、通期決算で正式に反映・説明された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社は、従来「チタン事業」セグメントに含めておりました主要製品「四塩化チタン」及び「四塩化チタン水溶液」は、需要業界を踏まえた組み替えで事業効率を高めることを目的に管理区分を見直し、当事業年度の中間会計期間より「高機能材料事業」セグメントに含めております。」
報告セグメントはチタン事業及び高機能材料事業の2区分のままだが、四塩化チタン及び四塩化チタン水溶液をチタン事業から高機能材料事業へ移管する管理区分の変更が行われた。 - FY2022達成有価証券報告書
「また、事業撤退したポリシリコン事業の残存在庫の売却は当期で完了しました。」
ポリシリコン事業撤退後に残っていた在庫の売却が完了し、撤退後の残存処理が終了した。 - FY2022-Q3残存在庫売却の記載継続有価証券報告書
「その他欄に記載の売上高は、生産を終了したポリシリコン事業に関する残存在庫の売却によるものです。」
報告セグメントはチタン事業及び高機能材料事業である一方、その他欄にポリシリコン事業の残存在庫売却による311百万円の売上高が記載された。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、事業撤退したポリシリコン事業の残存在庫の売却は当期で完了しました。」
ポリシリコン事業の残存在庫売却が当期で完了し、撤退後の実質的な2事業セグメント構成への移行が完了段階に達した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「チタン」及び「高機能材料」を報告セグメントとしております。」
ポリシリコン製造終了後のチタン及び高機能材料の2セグメント構成が、年次開示でも継続して示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その他欄に記載の売上高は、生産を終了したポリシリコン事業に関する残存在庫の売却によるものです。」
報告セグメントはチタン事業及び高機能材料事業であり、その他には生産終了済みのポリシリコン事業の残存在庫売却を計上する構成が継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、「チタン」及び「高機能材料」を報告セグメントとしております。」
ポリシリコン事業の製造終了を受け、当年度から報告セグメントをチタン及び高機能材料の2区分とする変更が年次開示でも確認された。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「その他欄に記載の売上高及びセグメント損失は前事業年度に撤退することを決定し、生産を終了したポリシリコン事業に関する残存在庫の売却によるものです。」
当第2四半期累計期間の報告セグメントはチタン事業及び高機能材料事業となり、ポリシリコンは残存在庫の売却による「その他」として扱われ、従来の3事業構成からの移行が継続した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「なお、前事業年度に撤退することを決定し、生産を終了したポリシリコン事業に関する残存在庫の売却による売上高は、２２６百万円であります。」
四半期のセグメント情報では報告セグメントがチタン事業及び高機能材料事業となり、ポリシリコンは残存在庫の売却を「その他」として表示された。従来の3事業構成からの実態上の移行がさらに明確になった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、「チタン」、「ポリシリコン」及び「高機能材料」の３つを報告セグメントとしております。なお、ポリシリコン事業につきましては、2018年11月28日の取締役会にて事業撤退を決議し、2019年１月をもってポリシリコンの製造を終了しております。」
報告セグメント上は3区分を維持している一方、ポリシリコンは製造終了となり、3事業構成の実態が変更された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「チタン」、「ポリシリコン」及び「高機能材料」の３つを報告セグメントとしております。」
チタン、ポリシリコン及び高機能材料の3事業構成が再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「「チタン」、「ポリシリコン」及び「高機能材料」の３つを報告セグメントとしております。」
当社の報告セグメントおよび主要な事業構成を示す構造的事実。