大阪チタニウムテクノロジーズ（5726）・リスク繰延税金資産計上額の減少
繰延税金資産の取崩しリスク
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
繰延税金資産の回収可能性に関する将来収益・課税所得等の見積りリスク316社が書いているテーマ・逆風312社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。63社中20社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの318件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026繰延税金資産計上額の減少有価証券報告書
「当事業年度末時点において繰延税金資産1,176百万円を計上しております。」
繰延税金資産の純額は前年度の1,710百万円から1,176百万円へ減少した。将来課税所得等の見積り変更により金額が影響を受ける可能性は引き続き記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当期純利益につきましては、上記要因に加え、当期末に繰延税金資産を1,555百万円計上したこともあり、9,689百万円(前年同期120.8％増)となりました。」
前年度末の繰延税金資産純額85百万円から当年度末1,640百万円へ増加し、繰延税金資産の回収可能性に関するリスクは、計上額の回復として示された。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度において繰延税金資産530百万円を計上しております。」
前年度に1,292百万円の繰延税金資産を取り崩した後、当事業年度は将来課税所得の見積り等に基づき繰延税金資産530百万円を計上し、貸借対照表上の純額も85百万円となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当事業年度において繰延税金資産を１，２９２百万円取崩しております。」
将来課税所得の見積り及びコロナ禍等の不確実性を背景に、繰延税金資産1,292百万円を追加で取り崩し、期末の繰延税金資産はゼロ、繰延税金負債は454百万円となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当事業年度において繰延税金資産を２，１０８百万円取崩したことにより当期純損失は５，０８３百万円（前年同期は７３６百万円の利益）となりました。」
繰延税金資産の回収可能性に関する不確実性を背景に、2,108百万円の取崩しが年度業績に反映された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期会計期間において繰延税金資産を2,108百万円取崩しております。」
新型コロナウイルス感染症による需要影響を織り込んだ会計上の見積りの不確実性を背景に、繰延税金資産の取崩しが実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この仮定は不確実性が高くその影響が長期化した場合には、翌事業年度以降の財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による需要影響を織り込んだ事業計画を繰延税金資産の回収可能性の見積りに使用し、その仮定の不確実性が高いとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来の課税所得の予測・仮定に変動が生じた場合、繰延税金資産の取崩しが発生し当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
繰延税金資産の取崩しリスクが引き続き記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来の課税所得の予測・仮定に変動が生じた場合、繰延税金資産の取崩しが発生し当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
繰延税金資産の取崩しリスクが再掲された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「将来の課税所得の予測・仮定に変動が生じた場合、繰延税金資産の取崩しが発生し当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
繰延税金資産の回収可能性に関するリスクが再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来の課税所得の予測・仮定に変動が生じた場合、繰延税金資産の取崩しが発生し当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
課税所得の見通しの変化を通じた繰延税金資産の回収可能性をリスクとしている。