固定資産価値の低下と減損損失
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-08-10。
アサカ理研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに58社。
- 2026-08-10顕在化決算
「減損損失 28,469 6,610」
当第3四半期連結累計期間に6,610千円の減損損失を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,100」
当中間連結会計期間にも2,100千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下のリスクが引き続き実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、今後の使用が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
福島県郡山市の遊休資産で30,087千円、福島県いわき市の遊休資産で24,556千円、合計54,644千円の減損損失を計上した。固定資産価値低下のリスクが実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 2,469」
当中間連結会計期間に2,469千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下のリスクが実際に発生した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしと開示している。前年同四半期累計期間には16,048千円の減損損失を計上していた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「遊休資産について、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては16,048千円であります。」
遊休資産について16,048千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下のリスクが当四半期にも発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2019年10月１日 至 2020年９月30日）当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。事業用資産（福島県いわき市）構築物、機械装置及び建設仮勘定40,874千円」
固定資産の評価リスクについて、従来のマレーシア遊休資産に加えて、いわき工場の事業用資産でも40,874千円の減損損失が発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。用途・場所 遊休資産（マレーシア ペナン州） 種類 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 金額 3,662千円」
マレーシア・ペナン州の遊休資産について3,662千円の減損損失を計上し、固定資産価値低下のリスクが実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております。当該会計基準では、それぞれの固定資産について回収可能額を測定し、回収可能額が帳簿価額を下回る場合、その差額を減損損失として認識することとされており、今後も資産価値が低下した場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産価値の低下による減損損失リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております。…今後も資産価値が低下した場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の回収可能額低下による減損損失リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております。…今後も資産価値が低下した場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の回収可能額が帳簿価額を下回る場合の減損損失リスクを記載している。