ユーティリティコスト上昇・設備販売案件構成差
FY2018-Q1に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「電力代等のエネルギーコストは前年同期と比較して減少したものの、製錬原料の購入条件等の悪化が収益に影響を与えました。また、人件費や減価償却費等が増加しました。」
前回まで増加していたエネルギーコストは減少したが、製錬原料の購入条件悪化、人件費・減価償却費増加が新たな収益負担として記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「電力代等のエネルギーコストは前年同期と比較して減少しました。」
前回まで増加していたエネルギーコストについて、前年同期比で減少したと記載され、コスト負担が一部緩和された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の高騰を受け、電力代等のエネルギーコストは前年同期と比較して増加しました。」
エネルギー価格高騰を背景とする電力代等のコスト増加が継続している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の高騰や資材価格の上昇を受け、電力代、燃料費及び副資材費等のコストは前年同期と比較して増加しました。」
電力代・燃料費・副資材費等のコスト増加は継続しているが、前四半期の「大幅に増加」から表現は弱まった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の高騰や資材価格の上昇を受け、電力代、燃料費及び副資材費等のコストが大幅に増加しました。」
電力代・燃料費・副資材費等のコストが大幅に増加し、既に継続していたコスト負担がさらに拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「加えて、世界的なエネルギー価格の高騰や資材価格の上昇を受け、電力代、燃料費及び副資材費等のコストが更に増加しました。」
従来の電力代・燃料費等の増加に加え、副資材費も含むコストが更に増加したと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、世界的なエネルギー価格の高騰や資材価格の上昇を受け、電力代や燃料費、副資材費等のコストが増加しました。」
電力代・燃料費に加えて副資材費も増加し、世界的なエネルギー価格・資材価格上昇によるコスト負担が明示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、電力代や燃料費等のコストが増加しました。」
電力代・燃料費等のコスト増加が環境・リサイクル部門および熱処理部門の利益負担要因として実際に記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「亜鉛事業は、亜鉛及びインジウムの国際価格下落や電力単価上昇の影響を受けたものの、製錬原料の購入条件が改善し、亜鉛のたな卸資産の簿価切下額による損失幅も縮小しました。」
亜鉛・インジウム価格下落や電力単価上昇による負担を記載する一方、原料購入条件の改善と棚卸資産評価損の縮小を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「亜鉛事業は、亜鉛及びインジウムの国際価格下落や電力単価上昇の影響を受けたものの、亜鉛のたな卸資産の簿価切下額による損失幅は縮小しました。」
亜鉛・インジウム価格下落と電力単価上昇による負担を継続して記載する一方、たな卸資産の簿価切下額による損失幅の縮小を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「亜鉛事業は、買鉱条件の悪化や電力単価上昇の影響を受けました。」
電力単価上昇などのコスト負担要因が引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「亜鉛事業は、買鉱条件の悪化や電力単価上昇の影響を受けました。」
買鉱条件の悪化と電力単価上昇による負担が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「亜鉛事業は、買鉱条件の悪化や電力単価上昇の影響を受けました。また、持分法適用会社の利益が減少しました。」
買鉱条件の悪化と電力単価上昇による負担が続いている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「亜鉛事業は、買鉱条件の悪化や電力単価上昇の影響を受けました。また、探鉱費用が増加しました。」
亜鉛事業で買鉱条件の悪化、電力単価上昇、探鉱費用増加の影響が記載され、コスト・費用面の負担要因が拡大している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「亜鉛事業では、亜鉛価格上昇によるメリットがあった一方、減価償却費の増加や電力価格上昇の影響がありました。」
電力価格上昇が亜鉛事業に影響したことを引き続き記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「これらの結果、当部門の売上高は前年同期比７％増の5,937百万円となりましたが、ユーティリティなどのコストアップや設備販売の案件構成差などにより、営業利益は同27％減の314百万円となりました。」
ユーティリティなどのコストアップと設備販売の案件構成差が、熱処理部門の営業利益27％減として実績に表れている。