Komori
三井金属(5706)・施策前進

環境・エネルギー・エレクトロニクス分野の研究開発と新技術創出

FY2016に初出。33回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q32016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
環境・エネルギー・エレクトロニクス横断の技術研究開発4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、15,051百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、1,046百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は149億19百万円から150億51百万円へ増加した。九州先端材料開発センター、Gaianixxとの提携、A-SOLiD®や機能性多孔体等の開発を進めている。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、14,919百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、702百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の13,354百万円から14,919百万円へ増加し、A-SOLiD®、HRDP®、脱炭素材料、次期排ガス規制対応触媒などの開発を継続している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,038百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費70億38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、13,354百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、507百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の12,365百万円から13,354百万円へ増加し、探鉱費507百万円も支出した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9,415百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を94億15百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,864百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上期の研究開発費を58億64百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,921百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費を29億21百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、12,365百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、388百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の10,939百万円から12,365百万円へ増加した。回路材料、リサイクル・脱炭素技術、次期排ガス規制対応触媒、CASE対応ドアシステム、固体電解質等の開発を継続している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,901百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を59億01百万円と開示している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、10,939百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、360百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の10,571百万円から10,939百万円へ増加した。固体電解質、次世代半導体材料、燃料電池材料、リサイクル技術、CASE対応ドアラッチ等を研究対象としている。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8,069百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を80億69百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,343百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費を53億43百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,660百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費を26億60百万円と開示している。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、10,571百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、249百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の10,125百万円から10,571百万円へ増加した。全固体リチウムイオン二次電池用固体電解質、次世代ファイン回路材料、CASE対応ドアラッチ等を研究対象としている。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,500百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を75億円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,519百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を25億19百万円と開示している。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、10,125百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、307百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発費は前年度の95億23百万円から101億25百万円へ増加した。全固体電池用固体電解質、次世代ICパッケージ、CASE対応ドアラッチ等を研究対象としている。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,588百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を75億88百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,094百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上期の研究開発費を50億94百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,441百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費を24億41百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、9,523百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、465百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    年間研究開発費は95億23百万円となり、前年度の80億15百万円から増加した。環境、エネルギー、エレクトロニクス分野やリサイクル・探鉱関連の研究を継続している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,054百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を70億54百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,709百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上期の研究開発費を47億09百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,292百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費を22億92百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、8,015百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、463百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    研究開発および探鉱活動を継続し、年間研究開発費80億15百万円、探鉱費4億63百万円を開示している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,071百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費を60億71百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,043百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上期の研究開発費を40億43百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,037百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費を20億37百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,175百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    9カ月累計の研究開発費を51億75百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,318百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    上期の研究開発費を33億18百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、6,575百万円であり、このほか海外鉱山開発に向けた探鉱活動に取り組んでおり、655百万円の探鉱費を支出いたしました。」

    触媒、燃料電池・次世代電池、パワーデバイス、ICパッケージ、リサイクル回収技術などを研究対象としている。
一緒に動いた変遷

「成長分野への経営資源集中と設備投資拡大」は、この変遷が動いた33回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

986666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長分野への経営資源集中と設備投資拡大9回
  3. 2市場共創型事業への変革と成長商品の創出8回
  4. 3四輪車向け排ガス浄化触媒の増産投資と収益貢献6回
  5. 4極薄銅箔の拡販と高付加価値品へのシフト6回
  6. 5キャッシュ・フロー重視と財務体質・競争力の強化6回
  7. 6透明・公正・迅速・果断な意思決定とステークホルダーへの貢献6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三井金属の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-28の株主総会で、「初出」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
環境・エネルギー・エレクトロニクス分野の研究開発と新技術創出|三井金属(5706)の変遷 | Komori