Society5.0を見据えたICT改革と基幹システム統一
FY2019に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「DXの促進」では、「22中計」において全社で取り組んだ「デジタル基盤整備」をベースに、これまで各部門・所社で推進してきた「デジタル技術活用」を全社で共有し、一連の活動とするとともに、生成AIの活用や従業員のリテラシー向上により、業務効率化と戦略の加速を図ってまいります。」
DXを基盤整備から全社的なデジタル技術活用へ広げ、生成AI活用と従業員リテラシー向上を追加した。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「「DXの促進」では、「22中計」において全社で取り組んだ「デジタル基盤整備」をベースに、これまで各部門・所社で推進してきた「デジタル技術活用」を全社で共有し、一連の活動とするとともに、生成AIの活用や従業員のリテラシー向上により、業務効率化と戦略の加速を図ってまいります。」
デジタル技術活用の全社共有に加え、生成AIの活用と従業員のリテラシー向上をDX施策として明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「全社(共通)部門においては、試験研究設備及び基幹システムの維持・更新等を中心に62億円の投資を行っております。」
試験研究設備及び基幹システムの維持・更新に62億円を投資し、ICT・研究基盤への投資を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社(共通)部門においては、試験研究設備及び基幹システムの維持・更新等を中心に53億円の投資を行っております。」
基幹システムを含む全社共通のICT・研究設備投資を年間53億円実施し、次年度は全社共通で73億円を計画している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機に、評価方法を見直したことに伴うものであります。」
基幹システムの変更を契機として、三井金属アクトの棚卸資産評価方法を見直しており、基幹システム改革の具体的な適用事例が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「全社(共通)部門においては、基幹システムの更新等を中心に28億円の投資を行っております。」
基幹システム更新への投資を24億円から28億円へ増やし、翌年度の試験研究設備・基幹システム維持更新を含む全社共通投資を76億円計画した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は281億円の設備投資を実施しており、（中略）全社(共通)部門においては、基幹システムの更新等を中心に24億円の投資を行っております。」
ICT改革・基幹システム統一の施策について、基幹システム更新への24億円の投資を実施し、翌年度も更新投資43億円を計画している。 - FY2020前進有価証券報告書
「本社部門では、「ICT 統括部」を中心に、時代に即応したデジタルトランスフォーメーションを推進してまいります。」
ICT改革について、基幹システム統一等の方針に加え、ICT統括部を中心とする推進体制を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ICT改革については、来たるべきSociety5.0を見据え、基幹システムの統一やインフラ、セキュリティの強化を実現いたします。」
19中計の将来への布石として、デジタルトランスフォーメーションを意識したICT改革を新たに掲げ、基幹システム統一、インフラ強化、セキュリティ強化を手段として示した。