電子材料・自動車関連のコモディティ化と値下げ要請
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1品目別金属価格の反転有価証券報告書
「亜鉛及び鉛の平均価格は前年同期に比べ下落しましたが、インジウム、パラジウム及びロジウムの平均価格は上昇しました。」
金属価格について、亜鉛・鉛は下落する一方、インジウム・パラジウム・ロジウムは上昇する品目別の動きとなった。 - FY2025-H1金属価格の品目別上昇・下落有価証券報告書
「非鉄金属相場は概ね堅調に推移し、亜鉛・銅及びインジウムの平均価格は前年同期に比べ上昇しましたが、パラジウム及びロジウムの平均価格は下落しました。」
非鉄金属価格について、亜鉛・銅・インジウムは上昇する一方、パラジウム・ロジウムは下落する品目別の動きが示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は前年同期に比べ、ロジウム等の貴金属価格下落による減益要因があったものの、主要製品の販売量が増加したこと等により、29億円（68.9%）増加の72億円となりました。」
貴金属価格下落による減益要因が続く一方、主要製品の販売量増加によりモビリティ部門の経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は前年同期に比べ、主要製品の販売量が増加したものの、排ガス浄化触媒の主要原料であるロジウム等の貴金属価格下落や為替差益が減少した影響等により、36億円（49.0％）減少の38億円となりました。」
貴金属価格の下落が、主要製品の販売量増加があったにもかかわらず、モビリティ部門の経常利益を前年同期比49.0％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、排ガス浄化触媒の主要原料であるロジウム価格等の変動に伴う影響に加え、鋼材及び樹脂価格上昇による減益要因があったものの、為替差益が増加したこと等により、前年同期比７億円（10.7%）増加の75億円となりました。」
ロジウム価格等の変動と鋼材・樹脂価格上昇がモビリティ部門の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損益が47億円改善したこと等により、前年同期比42億円（19.8%）増加の254億円となりました。」
販売価格・原材料価格等の変動が続く中、ロジウム価格下落はモビリティ部門の減益要因となった一方、為替差損益の改善は経常利益を押し上げた。 - FY2022-Q2ロジウム価格高騰による販売価格上昇有価証券報告書
「加えて、主要原料であるロジウム価格が高騰したことから、排ガス浄化触媒の販売価格は上昇しました。」
原材料価格の変動が続く中、今回はロジウム価格高騰が排ガス浄化触媒の販売価格上昇として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「亜鉛・鉛のＬＭＥ（ロンドン金属取引所）価格が下落したこと等から、当部門の売上高は前年同期比36億円（9.1%）減少の369億円となりました。経常損益は、ＬＭＥ価格の下落による影響に加え、亜鉛製錬設備の大規模定期修繕工事、COVID-19の影響に伴い海外子会社であるCompania Minera Santa Luisa S.A.の操業停止があったこと等から、前年同期比49億円減少し25億円の損失となりました。」
金属価格下落が売上高減少・経常損失として実際に現れ、従来のコモディティ価格変動リスクが業績に影響した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「機能材料セグメントは、キャリア付極薄銅箔や二輪車向け排ガス浄化触媒等のトップシェア製品を有していますが、当社技術の陳腐化、製品のミドル/ローエンド化による参入障壁低下や、代替技術の台頭に伴う競合参入によるシェアの減少・停滞のリスクがあります。」
従来のコモディティ化・競争・値下げ要請に加え、技術陳腐化、ミドル／ローエンド化、代替技術による競合参入を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、主要製品の販売量の減少に加え、インジウム価格の下落に伴うたな卸資産の在庫影響により悪化したこと等から、前年同期比34億円（23.9%）減少の109億円となりました。」
インジウム価格下落に伴う在庫要因の悪化が、機能材料セグメントの減益要因として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、主要製品の販売量の減少に加え、インジウム価格の下落に伴う在庫要因により悪化したこと等から、前年同期比64億円（55.2%）減少の52億円となりました。」
インジウム価格下落に伴う在庫要因の悪化が、機能材料セグメントの減益要因として継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「インジウム価格の下落に伴う在庫要因により悪化したこと等から」
インジウム価格下落に伴う在庫要因の悪化が、機能材料セグメントの経常利益減少要因として実際に記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「販売価格は低下しました。」
自動車部品事業で販売価格の低下が実際に記載され、価格競争・値下げ要請のリスクが業績に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「とりわけ電子材料および自動車関連に属する事業においては、商品のコモディティ化に伴う競合メーカーとの競争やユーザーからの値下げ要請により、販売価格が大きく変動する可能性があります。」
銅箔事業では汎用品の価格競争回避と高付加価値品へのシフトを対応策として説明している。