COVID-19パンデミックによる操業・需要・資金への影響
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除により、経済活動の正常化に向けた動きが進み、個人消費やインバウンド需要の回復、設備投資に持ち直しの動きが見られるなど、全体としては緩やかな回復基調で推移しました。」
COVID-19に伴う行動制限の解除と経済活動の正常化を記載し、従来の感染拡大・活動制限による影響から改善した状況を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載したCOVID-19の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
COVID-19の感染拡大・収束時期等に関する前年度の会計上の仮定に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国におけるCOVID-19の影響に伴う経済活動の抑制の影響等により、自動車部品の販売量が減少したこと等から」
COVID-19の感染再拡大・経済活動抑制が中国の自動車部品需要と販売量の減少として当四半期に顕在化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「足許、新型コロナウイルス感染症（以下「COVID-19」という。）の大規模流行が世界的に継続しており、変異種の発生も確認されている状況下、当社グループでは、感染に対する基本的予防策の徹底に加え、オフィス職場勤務者のテレワーク優先、会議・研修等のWeb開催推奨や、各国が定める感染防止ガイドラインに沿った対応を行っております。」
COVID-19と変異種の継続的な流行をリスクとして再掲し、テレワーク、Web開催、BCP、バックアップ生産による対応を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載したCOVID-19の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
COVID-19の今後の広がり方や収束時期等に関する前年度の仮定に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載したCOVID-19の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
COVID-19の感染拡大・収束時期等に関する前年度の仮定に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載したCOVID-19の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
COVID-19の感染拡大・収束時期に関する前年度の仮定に重要な変更はないとし、関連するリスク認識を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「足許、COVID-19が世界的に拡大しており、変異種の発生も確認されている状況下、当社グループでは、オフィス職場勤務者の原則在宅勤務、会議・研修等のWeb開催や延期または中止や、各国が定める感染防止ガイドラインに沿った対応を行っております。」
COVID-19の感染拡大と変異種を引き続きリスクとして認識し、在宅勤務、Web開催、BCP、バックアップ生産等の対応を継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「COVID-19」）の拡大により、経済活動や社会生活全般が大きな影響を受けたことから、個人消費や企業収益の悪化、輸出が大幅に減少するなど、景気の停滞感が鮮明となりました。経済活動の再開が段階的に進められるなか、景気の一部に持ち直しの動きがみられるものの、昨年の11月以降、COVID-19の感染拡大が続いており、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
COVID-19の影響が個人消費・企業収益の悪化や輸出の大幅減少として続き、11月以降の感染拡大により先行き不透明な状況が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、COVID-19の影響に伴い、主要製品の販売量が減少したものの、非鉄金属相場の変動に伴う在庫要因が好転したこと等により、前年同期比105億円（196.8%）増加の158億円となりました。」
COVID-19による主要製品販売量減少が第2四半期にも続く一方、在庫要因の好転などにより利益面では改善が現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計での成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組みましたが、各国のCOVID-19対策に伴う経済活動の抑制等の影響により、非常に厳しい事業環境となりました。」
COVID-19対策による経済活動抑制の影響が、需要低迷、海外拠点の操業停止、売上高20.2％減少および経常損失として当四半期に顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「日本のみならず、当社グループの海外拠点も一部で操業停止を伴う大きな制限を受けるに至りました。」
COVID-19を感染症の大規模流行リスクとして新たに独立記載し、海外拠点の操業制限、需要低迷、収益・資金への影響が実際に発生したと説明している。