19中計による成長基盤の変革と2022年経営目標
FY2019に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY202219中計の利益目標超過・財務指標一部未達有価証券報告書
「経常利益（億円） 659 370 289 自己資本比率（％） 37.6 40.0 △2.4 自己資本当期純利益率（％） 23.8 10.0 13.8」
19中計最終年度の経常利益とROEは目標を上回った一方、自己資本比率は40％目標に対して37.6％で未達となった。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「2021年11月９日公表値に対しましては、亜鉛・鉛のＬＭＥ価格が想定を上回り、為替相場も円安で推移していること及びそれに伴い在庫要因が好転していること等により、連結経常利益は60億円増加の580億円を見込んでおります。」
19中計最終年度の連結経常利益見通しを、前回の520億円から60億円上方修正し、580億円とした。LME価格、円安および在庫要因の好転を理由としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「連結経常利益（億円） 520 520 ― 350」
19中計最終年度の連結経常利益見通しは、2021年8月6日公表値と同じ520億円を維持し、2021年5月公表値の350億円を上回る水準としている。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「2021年度 今回見通し（Ａ） 連結経常利益（億円） 520 前回見通し（Ｂ） 350 増減（Ａ）－（Ｂ） 170」
19中計最終年度の経常利益について、前回見通し350億円から今回見通し520億円へ170億円上方修正した。キャリア付極薄銅箔の販売量増加、非鉄金属相場の上昇および在庫要因の好転を理由としている。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年度 見通し(Ａ) 2021年度 原計画(Ｂ) 増減 (Ａ)-(Ｂ) 連結経常利益（億円） 350 370 △20 連結自己資本比率（％） 36.9 40.0 △3.1 連結ROE（％） 10.6 10.0 0.6」
19中計の原計画目標は経常利益370億円・自己資本比率40％・ROE10％のままだが、2021年度見通しは経常利益350億円、自己資本比率36.9％と下方に置かれた。ROE見通しは10.6％で原計画を上回る。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計の成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組みました。」
19中計の三つの重点施策を第2四半期でも継続して実行したと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の下、当社グループは2024年のありたい姿である「機能材料、金属、自動車部品の３事業を核に、成長商品・事業を継続的に創出し、価値を拡大し続けている会社」を実現する成長基盤の変革を目指し、2019年を初年度とする3ヵ年の中期経営計画「19中計」を策定し、昨年4月よりスタートいたしました。各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計での成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組みましたが、各国のCOVID-19対策に伴う経済活動の抑制等の影響により、非常に厳しい事業環境となりました。」
COVID-19で厳しい事業環境となった中でも、19中計の三つの重点施策を実行したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画「19中計」において、計画の最終年度となる2021年度（2022年3月期）の業績目標を連結経常利益370億円、連結自己資本比率40％、連結自己資本当期純利益率（ROE）10％としております。」
19中計の最終年度、連結経常利益370億円・自己資本比率40％・ROE10％という経営目標を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、当社グループは2024年のありたい姿である「機能材料、金属、自動車部品の３事業を核に、成長商品・事業を継続的に創出し、価値を拡大し続けている会社」を実現する成長基盤の変革を目指し、2019年を初年度とする3ヵ年の中期経営計画「19中計」を策定し、昨年4月よりスタートいたしました。各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計での成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組んでおります。」
19中計を2019年4月から実行し、2024年のありたい姿と三つの重点施策を第3四半期でも継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、当社グループは2024年のありたい姿である「機能材料、金属、自動車部品の３事業を核に、成長商品・事業を継続的に創出し、価値を拡大し続けている会社」を実現する成長基盤の変革を目指し、2019年を初年度とする3ヵ年の中期経営計画「19中計」を策定し、本年4月よりスタートいたしました。各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計での成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組んでおります。」
19中計を2019年4月から実行し、2024年のありたい姿と三つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、当社グループは2024年のありたい姿である「機能材料、金属、自動車部品の３事業を核に、成長商品・事業を継続的に創出し、価値を拡大し続けている会社」を実現する成長基盤の変革を目指し、2019年を初年度とする３ヵ年の中期経営計画「19中計」を策定し、本年４月よりスタートいたしました。各事業セグメントにおいて「13、16中計の収穫」「19中計での成長戦略の実行」「変革を促す将来への布石」を実現するための重点施策に取り組んでおります。」
19中計を2019年4月から開始し、2024年のありたい姿と三つの重点施策を継続して実行している。 - FY2019初出有価証券報告書
「各事業セグメントの取り組みを確実に実施することにより、19中計最終年度となる2022年3月期の経常利益370億円、自己資本比率40％、ROE10％を経営目標とし、その達成を目指します。」
2019年を初年度とする3カ年の19中計を開始し、2022年3月期を期限として経常利益370億円、自己資本比率40％、ROE10％を掲げた。