為替相場変動リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 773」
前年同期の為替差益計上から変化し、当中間連結会計期間は為替差損773百万円を計上している。為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業外収益は、為替差益が増加したことなどにより、前連結会計年度と比べ、17億25百万円増加し、69億58百万円となりました。」
為替変動の影響が当期には為替差益の増加として実績に現れている。連結損益計算書では為替差益12億10百万円を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,448 1,041」
当第２四半期連結累計期間に為替差益1,041百万円を計上し、為替変動の影響が営業外収益に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、円安の進行による為替換算調整勘定の増加などにより、前連結会計年度末と比べて25億１百万円増の2,232億59百万円となりました。」
円安の進行が為替換算調整勘定の増加として純資産に反映された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業外収益は、為替差益が増加したことなどにより、前連結会計年度と比べ、17億25百万円増加し、69億58百万円となりました。」
為替変動の影響が当期には為替差益の増加として営業外収益に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料価格高騰や自動車減産の影響継続、急速な為替変動やインフレ圧力に加えウクライナ情勢の長期化など、先行きが不透明な状況にあります。」
急速な為替変動を外部環境の不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「円安進行による為替差益計上などの影響があったものの」
為替変動が当第２四半期累計期間の営業外収益に為替差益として実際に反映されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「地金価格の高騰や円安の進行による商品及び製品等の棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末と比べて20億96百万円増の5,346億97百万円となりました。」
円安の進行が棚卸資産の増加要因として実績に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損が増加したことなどにより、前連結会計年度と比べ、７億４百万円増加し、45億46百万円となった。」
為替差損の増加が営業外費用の増加要因として当期業績に現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替変動が財政状態及び経営成績等に及ぼす影響を軽減するために、外貨建ての資産・負債の一部について先物為替予約等によりヘッジを実施しているが、為替変動が当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性がある。」
為替変動リスクと先物為替予約等によるヘッジを継続している。為替差損は前期より縮減したと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替変動が財政状態及び経営成績等に及ぼす影響を軽減するために、外貨建ての資産・負債の一部について先物為替予約等によりヘッジを実施しているが、為替変動が当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性がある。」
為替変動リスクと先物為替予約等によるヘッジを継続して記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「アルミナ・化成品部門においては、主力である水酸化アルミニウムおよびアルミナ関連製品において、凝集剤向けを中心に国内販売量は堅調に推移したが、円高の影響により輸出量が減少した。」
円高が輸出量の減少として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 203 1,550」
四半期連結損益計算書において、当第２四半期連結累計期間の為替差損1,550百万円を計上しており、為替変動の影響が引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は円高による為替差損の影響により前年同期の51億79百万円から11億３百万円(21.3%)減の40億76百万円となった。」
円高による為替差損が当四半期の経常利益を押し下げる影響として引き続き発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「為替変動が当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性がある。」
当期には為替差損1,104百万円を計上し、先物為替予約によるヘッジも実施している。