エンビプロ・ホールディングス（5698）・リスク前進
気候変動による物理的・移行リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク115社が書いているテーマ・逆風105社・追い風1社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「シナリオ分析では、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）公表の「Representative Concentration Pathways（RCP8.5）」及び国際エネルギー機関（IEA）公表の「Net Zero Emissions by 2050 Scenario（NZE）」などを用いて、今世紀末の気温が４℃上昇した場合と、気温上昇を1.5℃に抑えた場合の想定で、当社グループの事業活動へのインパクトを検証しました。」
気候変動リスクについて、RCP8.5及びNZEを用いた4℃・1.5℃シナリオ分析を継続し、事業活動への影響検証を行っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「シナリオ分析では、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）公表の「Representative Concentration Pathways（ＲＣＰ８.５）」および国際エネルギー気候（ＩＥＡ）公表の「Net Zero Emissions by 2050 Scenario（ＮＺＥ）」などを用いて、今世紀末の気温上昇を1.5℃に抑えた場合と4℃上昇した場合の想定で、当社グループの事業活動へのインパクトを検証しました。」
気候変動リスクについて、1.5℃及び4℃シナリオを用いたシナリオ分析を実施し、事業活動への影響検証へ進展した。 - FY2022初出有価証券報告書
「気候変動による自然災害の増加などの物理的リスクのみならず、炭素税の導入や再生可能エネルギー電力への切り替えに伴う経費の増大なども、脱炭素社会への移行に係るリスク要因となりえます。」
TCFD提言に沿ったリスク・機会の特定及び開示の一環として、自然災害等の物理的リスクと炭素税・再生可能エネルギー切替費用等の移行リスクを独立したリスクとして初めて記載した。