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パウダーテック(5695)・施策中間研究開発費増加

環境対応・微粒品・新用途・脱酸素剤の研究開発

FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

34記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q1 – FY2022-Q3その他FY2023-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 22025
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直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1中間研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は285,381千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の262,338千円から285,381千円へ増加した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発および粉体技術を応用展開した新規用途開発、品質保持剤事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で567,973千円を計上いたしました。」

    従来の研究開発領域を継続し、研究開発費は前年度の484,023千円から567,973千円へ増加した。
  3. FY2025-H1中間研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は262,338千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、当中間連結会計期間の研究開発費総額は262,338千円となった。
  4. FY2024通期研究開発費減少有価証券報告書

    「機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発および粉体技術を応用展開した新規用途開発、品質保持剤事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で484,023千円を計上いたしました。」

    研究開発領域は継続した一方、研究開発費は前年度の509,619千円から484,023千円へ減少した。
  5. FY2024-Q3四半期研究開発費増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は364,091千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の重点領域に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の357,205千円から364,091千円へ増加した。
  6. FY2024-Q2四半期研究開発費減少有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は234,864千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の239,330千円から234,864千円へ減少した。
  7. FY2024-Q1四半期研究開発費微増有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用も含め総額は118,802千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の117,609千円から118,802千円へ増加した。
  8. FY2023研究開発費減少有価証券報告書

    「機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、品質保持剤事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で509,619千円を計上いたしました。」

    環境対応品、微粒品キャリア、脱酸素剤、新規用途という研究開発領域は継続した一方、研究開発費は509,619千円となり、前年度の514,814千円から減少した。
  9. FY2023-Q3四半期研究開発費増加継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は384,158千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の重点領域に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の357,205千円から384,158千円へ増加した。
  10. FY2023-Q2四半期研究開発費増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は264,365千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の239,330千円から264,365千円へ増加した。
  11. FY2023-Q1四半期研究開発費減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用も含め総額は117,609千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は117,609千円となり、前年同期の119,029千円から減少した。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で514,814千円を計上いたしました。」

    従来の研究開発領域を継続し、研究開発費は514,814千円となった。前年度の491,862千円から増加している。
  13. FY2022-Q3研究開発費の前年同期比減少継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は357,205千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の374,249千円から357,205千円へ減少した。
  14. FY2022-Q2研究開発費の前年同期比減少継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は239,330千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の244,733千円から239,330千円へ減少した。
  15. FY2022-Q1四半期研究開発費の前年同期比減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用も含め総額は110,968千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はない一方、研究開発費は前年同期の119,029千円から110,968千円へ減少した。
  16. FY2021研究開発費減少有価証券報告書

    「機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で491,862千円を計上いたしました。」

    研究開発の重点領域は継続した一方、研究開発費は491,862千円となり、前期の528,485千円から減少した。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は374,249千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の重点領域に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を374,249千円と記載している。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は244,733千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動について重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を244,733千円と記載している。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用も含め総額は119,029千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を119,029千円と記載している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は404,945千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動について重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を404,945千円と記載している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は266,482千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の重点領域に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を266,482千円と記載している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用も含め総額は133,753千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動の重点領域に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を133,753千円と記載している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は365,719千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を365,719千円と記載している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は266,254千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を266,254千円と記載している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は129,665千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を129,665千円と記載している。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「キャリア事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んだ結果、当連結会計年度は445,405千円の研究開発費を計上いたしました。」

    研究開発の重点領域を継続し、研究開発費は445,405千円となった。前期の387,747千円から増加している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は315,073千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を315,073千円と記載している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は214,331千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を214,331千円と記載している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は105,170千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を105,170千円と記載している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「キャリア事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んだ結果、当連結会計年度は387,747千円の研究開発費を計上いたしました。」

    環境対応品・微粒品キャリア、脱酸素剤、新規用途を研究開発の重点領域として継続し、当期研究開発費は387,747千円となった。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は273,825千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を273,825千円と記載している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は183,891千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を183,891千円と記載している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は89,761千円であります。なお、研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を89,761千円と記載している。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「キャリア事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発および新用途の開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発に重点を置き、積極的に取り組んだ結果、当連結会計年度は396,549千円の研究開発費を計上いたしました。」

    キャリア事業では環境対応品・微粒品・新用途、鉄粉事業では脱酸素剤等の新製品を研究開発の重点領域としている。当年度研究開発費は396,549千円。
一緒に動いた変遷

「新工場の戦力化と安定増産体制」は、この変遷が動いた34回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1新工場の戦力化と安定増産体制3回
  3. 2CSR活動と人材育成の充実2回
  4. 3省エネ・排水・廃棄物管理による環境負荷低減2回
  5. 4営業キャッシュ・フローの増加と現金残高の回復2回
  6. 5新規受注・歩留まり改善・Q-up活動の実行2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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