省エネ・排水・廃棄物管理による環境負荷低減
FY2021に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
- FY2026前進有価証券報告書
「・CO2排出量 29%（2013年比）（2030年目標に向け、順調に推移） ・再生可能エネルギー導入比率 9.6%（2030年目標に向け、順調に推移） ・環境配慮型製品拡販 149%（2024年比）（2027年目標に向け、順調に推移）」
25中計の環境KPIについて、CO2排出量29％削減、再生可能エネルギー導入比率9.6％、環境配慮型製品149％という2025年度実績を開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「中期経営計画「25中計」に基づいて計画的に進めているグランドデザイン（再生可能エネルギー活用やインフラ整備などの工場環境の整備・強化）の費用などが発生しているものの」
25中計に基づき、再生可能エネルギー活用やインフラ整備を含む工場環境の整備・強化を計画的に進め、関連費用が発生している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・二酸化炭素排出量2024年度「2013年度比△15%」 ・2024年度実績「2013年度比△29%」 ・太陽光発電設備「オフサイトPPA」を2024年10月に稼働 ・原単位は、省エネ効果と設備稼働率上昇により好転」
CO2排出量は2013年度比29％減となり、目標の15％減を上回った。オフサイトPPAも2024年10月に稼働した。 - FY2024前進有価証券報告書
「・二酸化炭素排出量2024年度「2013年度比△15%」（政府目標：2030年 2013年度比△46%） ・2023年度実績「2013年度比△27%」 ・太陽光発電設備「オフサイトPPA」を2024年度中に稼働見込み ・原単位は、減産に伴う設備稼働率低下により悪化」
CO2排出量は2023年度実績で2013年度比27％減となり、2024年度中のオフサイトPPA稼働見込みも示された。一方、原単位は減産に伴う設備稼働率低下で悪化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「二酸化炭素排出量2024年度「2013年度比△15%」」「2022年度「2013年度比△15%」」「太陽光発電設備「オフサイトPPA」を2024年度に導入」
CO2排出量について2024年度に2013年度比15％削減する目標を掲げ、2022年度時点で同水準の進捗を記載した。オフサイトPPAを2024年度に導入する計画も示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループは、環境ISO14001のマネジメントシステムに基づき、環境関連法規の最新版の運用管理や、廃棄物の分別や量の管理、さらにPRTR法に基づく届出対象物質の排出量に関しても、環境リスクのマネジメントを展開し継続的に削減等の改善を行っております。」
従来の省エネ・排水管理に加え、ISO14001、環境法規、廃棄物、PRTR対象物質まで環境リスク管理の対象と対応を広げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「生産設備のエネルギー効率の改善や省エネタイプの設備への転換などを進めて、生産量あたりの二酸化炭素発生量の削減に努めております。排水に関しては、規制基準に基づいた適正な管理目標を設定し、自動モニタリングしながら汚染を起こさないための対応を徹底しております。」
設備のエネルギー効率改善、省エネ設備への転換、排水目標・自動モニタリングによる環境負荷低減策を新たに具体化している。