販売価格の適正化による収益確保
FY2023-Q3に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-07再掲決算説明資料
「機能性材料事業は販売価格の適正化や原価低減の強化を進めたものの、電子写真用キャリアの販売数量減少の影響は大きく、前年同期比で減益となりました」
販売価格の適正化と原価低減の強化を継続しているが、キャリア販売数量減少の影響が大きく、減益となったと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「損益面では、在庫水準の引き上げに伴う影響に加え、原材料価格の高騰に対応するための原価低減の一層の強化や販売価格の適正化により、連結営業利益は530百万円（前期比59.6％増）となりました。」
原材料価格高騰に対する原価低減と販売価格の適正化を一層強化し、連結営業利益の増加につなげた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、販売数量の減少に伴い、売上高は484百万円（前年同期比9.4％減）と減少しましたが、価格適正化やコストダウンに努めた結果、セグメント利益は28百万円（前年同期比184.1％増）と、増益になりました。」
品質保持剤事業で価格適正化とコストダウンを実施し、販売数量減少・減収下でもセグメント利益を前年同期比184.1％増へ改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期の連結売上高は機能性材料製品の数量増や価格適正化もあり、9,136百万円（前期比6.9％増）となりました。」
販売価格の適正化と機能性材料製品の数量増が全体の増収要因として示され、売上高は前期比6.9％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「一方、販売価格の適正化は浸透し、単価は概ね改善いたしました。」
販売価格の適正化が浸透し、単価が概ね改善したとの進捗が示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、販売価格の適正化は浸透し、単価は改善しつつあります。」
販売価格の適正化が浸透し、単価が改善しつつあるとの認識を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、鉄粉関連製品の販売を昨年9月末をもって終了したため、当セグメント全体の売上高は579百万円（前年同期比23.7％減）となりました。セグメント利益は、販売価格の適正化を進めましたが、原材料価格の上昇や人件費の増加をカバーできず20百万円（前年同期比67.5％減）となりました。」
販売価格の適正化を継続したものの、品質保持剤事業では原材料価格と人件費の増加を吸収できず、利益減少が続いている。 - FY2024-Q1価格適正化継続もコスト増を吸収できず有価証券報告書
「セグメント利益は、主に脱酸素剤関連製品において、販売価格の適正化を進めましたが、エネルギーおよび原材料価格の上昇や人件費の増加をカバーできず、前年同期比42.4％減の17百万円となりました。」
販売価格の適正化を継続したものの、エネルギー・原材料価格と人件費の増加を吸収できず、品質保持剤事業の利益は前年同期比42.4％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「エネルギーおよび原材料価格の上昇が想定を上回り、販売価格の適正化を進めましたが、当初予想した経常利益を下回りました。」
販売価格の適正化を実施したが、エネルギー・原材料価格の上昇が想定を上回り、利益目標の達成には至らなかった。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「これらの市場環境に加え、販売価格の適正化を進めた結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は前年同期比6.2％増加の7,066百万円となりました。」
エネルギー・原材料価格の上昇などの市場環境下で、販売価格の適正化を進め、当第3四半期連結累計期間の増収につなげた施策として初めて独立して確認できる。