日本精線（5659）・施策前進直近のガバナンス（2026-06-29）では「再掲」
TCFD・サステナビリティ委員会によるサステナビリティ推進
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-06-29。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD・CDP等によるサステナビリティ情報開示とPDCA18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-29再掲ガバナンス
「サステナビリティ委員会 委員長：代表取締役社長」
サステナビリティ委員会を含むガバナンス体制を再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は「ＣＤＰ気候変動質問書」に４年連続で「Ｂ」評価を取得し、「水セキュリティ質問書」は２年連続で「Ｂ」評価を受けました。また、2024年から「統合報告書」を発刊し、株主・投資家をはじめとする様々なステークホルダーに対する非財務情報の開示充実に取り組んでいます。」
CDP気候変動質問書で4年連続B評価、水セキュリティ質問書で2年連続B評価を取得し、統合報告書による非財務情報開示も継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年度の「ＣＤＰ気候変動質問書」に初めて回答し、2022年12月に「Ｂ」評価を取得しました。また、2023年５月に「サステナビリティ報告書2022」を創刊し、株主・投資家をはじめとする様々なステークホルダーに対する非財務情報の開示充実に取り組んでいます。」
CDP気候変動質問書への初回答で2022年12月にB評価を取得し、2023年5月にはサステナビリティ報告書を創刊した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月に気候関連財務情報開示タスクフォース(ＴＣＦＤ)への賛同を決議・表明し、気候変動に係るリスク及び収益機会が当社の事業活動や収益等に与える影響について、必要なデータの収集と分析を行い、リスクと機会を特定するとともに、シナリオ分析による戦略のレジリエンスを検証しています。また、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置し、サステナビリティに関する諸課題への取組みの検証・見直しを継続的に展開し、取締役会に報告・審議・承認を得るガバナンス体制を導入しました。」
TCFDへの賛同、気候関連リスク・機会のシナリオ分析、サステナビリティ委員会による取締役会報告体制を新たに開示した。