在庫評価益による利益押上げ
FY2018-Q2に初出。17回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1削除有価証券報告書当中間期の業績説明では、在庫評価益または在庫評価差による利益への影響について明示的な言及がない。
- FY2025再定義有価証券報告書
「営業利益は、販価改善及び在庫評価差等の増益要因が、諸コスト上昇及び販売数量減等の減益要因を上回ったことにより、1,349百万円と前期比13百万円(1.0%)の増益となった。」
前年度に減益要因として示された在庫評価差が、当年度は販価改善とともに全体営業利益の増益要因として記載された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「利益面においては、販売価格改善及び在庫評価差等の増益要因が諸コスト上昇及び販売数量減等の減益要因を上回ったことにより、営業利益は666百万円と前年同期に比べ39百万円（6.3％）の増益」
前年度に在庫評価差が減益要因として示された局面から、当中間期は販売価格改善とともに在庫評価差等が全体営業利益の増益要因として示された。ただし製品別には、鋲螺線材で在庫評価差等を含む減益要因が価格改善等を上回った。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、在庫評価差及び販売数量減少等の減益要因が販売価格改善等の増益要因を上回ったことにより、524百万円と前年同期に比べ209百万円（△28.5％）の減益となった。」
在庫評価差が販売価格改善等を上回る減益要因として明示され、鋲螺線材製品の利益を押し下げた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、販売価格改善等の増益要因が在庫評価差及び販売数量減少等の減益要因を上回ったことにより、60百万円と前年同期に比べ21百万円(54.4％)の増益となった。」
在庫評価差が減益要因となる一方、販売価格改善等がこれを上回るという構図が、普通線材製品の利益説明で引き続き示されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「販価改善等の増益要因が、変動コスト上昇、販売数量減少、在庫評価差等の減益要因をやや上回ったことにより、営業利益は304百万円と前年同期に比べ31百万円（11.6％）の増益となった」
従来の在庫評価益による利益押上げではなく、在庫評価差が減益要因として示されている。販価改善等がこれを含む減益要因をやや上回り、営業利益は増益となった。 - FY2023-Q2削除有価証券報告書当第2四半期の業績説明では、在庫評価益又は製品在庫評価益による利益押上げへの言及がない。
- FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「利益面においては、販売数量の拡大、販価改善、コスト低減対策等に加え、製品在庫評価益が寄与し、営業利益は1,609百万円と前年同期に比べ734百万円（84.0％）の増益となった。」
一時記載が途切れていた在庫評価益が、今回は「製品在庫評価益」として全体の営業利益及び普通線材・特殊線材製品の利益押上げ要因に再び明示された。 - FY2020-Q3削除有価証券報告書当第３四半期の業績説明では、在庫評価益が利益押上げ要因として言及されていない。
- FY2020-Q2削除有価証券報告書当第２四半期の業績説明では、在庫評価益が利益押上げ要因として言及されていない。
- FY2019悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、販価改善や販売数量増、コスト削減等の収益改善が主原料価格の上昇及び在庫評価益の減少等を下回ったことにより、171百万円と前期に比べ100百万円（△37.0％）の減益となった。」
在庫評価益の減少が、販売価格改善・数量増・コスト削減による収益改善を相殺する要因として年度でも示された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、主原料価格上昇等によるコスト増に対して、販価改善や数量増、コスト削減等の収益改善が上回ったものの、在庫評価益の大幅な減少等により、155百万円と前年同期に比べ96百万円（△38.2％）の減益となった。」
在庫評価益の大幅な減少が、販売価格改善・数量増・コスト削減による収益改善を相殺し、特殊線材製品の利益減少要因となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面においては、主副原料価格上昇等のコスト増に対して、販価改善や数量増、コスト削減等の収益改善が上回ったものの、在庫評価益の減少により、営業利益は333百万円と前年同期に比べ122百万円（△26.9％）の減益、」
従来は在庫評価益が営業利益の押上げ要因として示されていたが、今回はその減少が営業利益の減益要因となった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「セグメント利益は、販価改善や数量増、コスト削減等の収益改善があったものの、主副原料価格の上昇等のコスト増及び製品在庫評価差により、44百万円と前年同期に比べ19百万円（△30.6％）の減益となった。」
従来は在庫評価益が利益押上げ要因として示されていたが、今回は製品在庫評価差が利益圧迫要因として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「増産及び償却費減による製造固定費負担の減少並びに在庫評価益等により、営業利益は946百万円と前期に比べ371百万円（64.5％）の増益となった。」
在庫評価益は、増産・償却費減・各種コスト改善と並ぶ年度の営業利益増益要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売面の努力や各種コスト改善に加え、増産及び償却費減による製造固定費負担の減少並びに在庫評価益等により、営業利益は801百万円と前年同期に比べ437百万円（119.9％）の増益、」
在庫評価益は、増産・償却費減・各種コスト改善と並ぶ営業利益の増益要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「増産及び償却費減による固定費負担の減少並びに在庫評価益等により、営業利益は456百万円と前年同期に比べ321百万円（238.4%）の増益、」
在庫評価益が、増産及び償却費減と並ぶ営業利益の増益要因として初めて明示された。