受取手形及び売掛金の増加による流動資産増加
FY2018-Q3に初出。27回の記載のうち17回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
日亜鋼業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「流動資産は34,062百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,765百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」
流動資産の変動要因は、前年度の棚卸資産減少から、当年度は現金及び預金の減少へ整理された。受取手形も減少し、電子記録債権は増加している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「流動資産は35,828百万円となり、前連結会計年度末に比べ466百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」
流動資産の変動要因は、前年度の棚卸資産減少から、当年度は現金及び預金の減少へ整理された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「流動資産は36,808百万円となり、前連結会計年度末に比べ514百万円の増加となった。これは主に棚卸資産の増加によるものである。」
流動資産の増加要因は、前年度末に示された棚卸資産の減少から、当中間期は棚卸資産の増加へ変化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「流動資産は36,294百万円となり、前連結会計年度末に比べ873百万円の減少となった。これは主に棚卸資産の減少によるものである。」
流動資産の変動要因が、前年度に示された売掛金等の増加中心の説明から、当年度は棚卸資産の減少へ整理された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「流動資産は36,032百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,135百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」
流動資産の減少要因は前四半期に続き現金及び預金の減少と説明されている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「流動資産は36,153百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,014百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」
流動資産の減少要因が、前四半期に示された受取手形及び売掛金の減少中心の説明から、今回は現金及び預金の減少へ整理されている。受取手形及び売掛金も減少している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は36,664百万円となり、前連結会計年度末に比べ503百万円の減少となった。 これは主に受取手形及び売掛金の減少によるものである。」
前年度末に流動資産増加要因とされた売掛金等が、今回は流動資産減少の主因となった。受取手形及び売掛金は7,437,225千円から6,898,668千円へ減少している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「流動資産は37,168百万円となり、前連結会計年度末に比べ325百万円の増加となった。これは主に売掛金、製品の増加が、有価証券の減少を上回ったことによるものである。」
売掛金及び製品の増加が有価証券の減少を上回り、流動資産が増加した。受取手形及び売掛金の増加が流動資産の変動要因として年度でも確認された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「流動資産は36,989百万円となり、前連結会計年度末に比べ146百万円の増加となった。これは主に受取手形及び売掛金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金の増加が流動資産増加の主因となる説明が継続している。受取手形及び売掛金は6,329,411千円から7,443,945千円へ増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 6,329,411 6,977,153」
受取手形及び売掛金は前年度末の6,329百万円から6,977百万円へ増加した。流動資産全体の増加要因としては現金及び預金の増加が主に説明されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 6,329,411 6,744,636」
受取手形及び売掛金は前年度末の6,329,411千円から6,744,636千円へ増加した。過年度に見られた流動資産の減少要因から、今回は増加方向に転じている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「流動資産は36,842百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,812百万円の増加となった。これは主に製品、原材料及び貯蔵品の増加が、受取手形の減少を上回ったことによるものである。」
流動資産増加の主因が現金や受取手形・売掛金から、製品、原材料及び貯蔵品の増加へと変化した。受取手形は減少要因となっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「流動資産は35,057百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,027百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金の増加ではなく、現金及び預金が流動資産増加の主因とされる説明が続いている。受取手形及び売掛金は前年度末の6,689,261千円から6,461,097千円へ減少した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「流動資産は33,928百万円となり、前連結会計年度末に比べ897百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」
流動資産の増加要因は受取手形及び売掛金ではなく現金及び預金と説明されている。受取手形及び売掛金は前年度末の6,689百万円から6,462百万円へ減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「流動資産は33,244百万円となり、前連結会計年度末に比べ214百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金は前年度末の6,689百万円から6,389百万円へ減少したが、現金及び預金の増加により流動資産は増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「流動資産は33,030百万円となり、前連結会計年度末に比べ430百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加が、受取手形及び売掛金の減少を上回ったことによるものである。」
受取手形及び売掛金の減少が続く一方、現金及び預金の増加がそれを上回り、流動資産は増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「流動資産は31,312百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,287百万円の減少となった。これは主に受取手形及び売掛金の減少によるものである。」
受取手形及び売掛金の減少が流動資産減少の主因となる構図が、前四半期に続いて示されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は31,726百万円となり、前連結会計年度末に比べ873百万円の減少となった。これは主に受取手形及び売掛金の減少によるものである。」
受取手形及び売掛金は前年度末の7,436百万円から5,977百万円へ減少し、従来の流動資産増加要因から減少要因へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 8,249,139 7,436,148」
受取手形及び売掛金は前年度末の8,249百万円から7,436百万円へ減少した。流動資産減少の主因は現金及び預金の減少とされ、売上債権は増加要因ではなくなった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 8,249,139 8,139,588」
受取手形及び売掛金は前年度末の8,249,139千円から8,139,588千円へ減少した。流動資産減少の主因は現金及び預金と説明されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 8,249,139 7,760,470」
受取手形及び売掛金は前年度末の8,249,139千円から7,760,470千円へ減少した。流動資産減少の主因は現金及び預金の減少と説明されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 8,249,139 7,513,372」
受取手形及び売掛金は前年度末の8,249百万円から7,513百万円へ減少した。流動資産全体も現金及び預金の減少を主因に減少している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「流動資産は33,236百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,559百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」
流動資産増加の主因が、前四半期の受取手形・売掛金及び電子記録債権から、年度では現金及び預金の増加として説明された。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「流動資産は32,127百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,450百万円の増加となった。これは主に受取手形及び売掛金と電子記録債権の増加によるものである。」
流動資産の増加要因が、従来の現金及び預金中心の説明から、受取手形・売掛金及び電子記録債権の増加へと変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は31,322百万円となり、前連結会計年度末に比べ645百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金は8,038,867千円から8,095,659千円へ増加したが、流動資産増加の主因は現金及び預金と説明されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「流動資産は30,917百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,048百万円の増加となった。これは主に現金及び預金と受取手形及び売掛金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金は7,601百万円から8,038百万円へ増加し、現金及び預金とともに流動資産増加の主因として引き続き示された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「流動資産は30,260百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,391百万円の増加となった。これは主に受取手形及び売掛金の増加によるものである。」
受取手形及び売掛金の増加が流動資産増加の主因として初めて独立して記載された。受取手形及び売掛金は7,601,956千円から8,409,686千円へ増加している。