環境保全活動の積極的かつ継続的な改善
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2025。
日亜鋼業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社におけるCO2排出量の削減については、鉄鋼業界の動向に歩調を合わせ、2030年度に2013年度比で30％削減を目標に掲げている。当社はエコプロセス等を通じて推進し、2024年度は2013年度比で36％程度削減（生産量１トン当たりの原単位ベースでは2013年度比22％程度の削減）を行っており、引き続きCO2排出量の低減に努めていく。」
2030年度30％削減目標とエコプロセスによる達成手段は維持された。2024年度実績は総量36％程度削減、原単位22％程度削減となり、前年度の原単位23％程度・総量34％程度から更新された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、ESGやSDGsを踏まえ、「めっき技術で社会に貢献する」をキーワードに、耐食性の高い環境にやさしい商品の提供（エコプロダクト）、お客様や社会のニーズに応えるソリューションの提案（エコソリューション）、省エネやCO2排出量削減等に資する製造プロセスの構築（エコプロセス）の「三つのエコ」を通じて、持続可能な社会の実現に向けて積極的に貢献している。」
「めっき技術で社会に貢献する」と「三つのエコ」による環境・社会面の取り組みが、サステナビリティの独立項目でも継続して示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、「めっき技術で社会に貢献する」をキーワードに、ESGやSDGsを踏まえ、環境にやさしい商品（エコプロダクト）と需要家へのソリューション（エコソリューション）の提供、環境と脱炭素を意識した製造プロセスの変革（エコプロセス）等を通じて、持続可能な社会の実現に向け、積極的に貢献している。」
従来の製品長寿命化や環境負荷低減の方針を、ESG・SDGs、エコプロダクト、エコソリューション及び脱炭素を意識したエコプロセスへ展開している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、環境面については「めっき技術で社会に貢献する」をキーワードに、耐食性の高い商品の提供を通じて、フェンスや養殖金網、獣害防護柵をはじめとする最終製品の長寿命化やライフサイクルコストの削減、環境負荷の低減などに積極的に貢献している。」
従来の環境保全活動の継続方針が、「めっき技術で社会に貢献する」というキーワードの下、製品長寿命化、ライフサイクルコスト削減、環境負荷低減という具体的な貢献内容へ展開された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「環境保全活動においても積極的かつ継続的に取組み、企業の社会的な責任を果たしていく所存である。」
環境保全活動を積極的かつ継続的に改善し、社会的責任を果たす方針が引き続き示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「環境保全活動においても積極的かつ継続的に改善に取組み、企業の社会的な責任を果たしていく所存である。」
環境保全活動を継続的に改善し、企業の社会的責任を果たす方針が初めて独立したテーマとして抽出できる。