収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用予定
FY2018に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後に行われている、自動車、電力通信、建築、土木、フェンス、鋼索等の用途・分野別の収益分解開示が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後に行われている、自動車、電力通信、建築、土木、フェンス、鋼索等の用途・分野別の収益分解開示が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後に行われている、自動車、電力通信、建築、土木等の用途・分野別の収益分解開示が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後に行われている、自動車、電力通信、建築、土木等の用途・分野別の収益分解開示が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後に行われている自動車、電力通信、建築、土木等の用途・分野別の収益分解開示が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしている。」
収益認識基準の適用を年度でも継続し、用途・分野別の収益分解情報及び契約負債23,450千円を開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしている。」
収益認識基準の適用と、用途・分野別の収益分解開示が引き続き行われている。会計方針変更の影響は軽微とされている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識に関する会計基準の適用後、当第2四半期連結累計期間について、自動車、電力通信、建築、土木等の用途・分野別に収益を分解した情報が開示された。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしている。」
前年度まで適用予定とされていた収益認識に関する会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。会計方針変更の影響は軽微とされている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「(2) 適用予定日 2022年３月期の期首より適用予定である。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中とする方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)・「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)を2022年３月期の期首より適用予定である。」
収益認識基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は評価中とする開示が継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)・「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)を平成34年３月期の期首より適用予定である。」
収益認識に関する新会計基準の概要、5段階の収益認識手順及び平成34年3月期からの適用予定が初めて開示された。