品種構成悪化による販売価格低下
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「鋲螺線材製品は、販売数量の減少及び販売価格低下により、6,673百万円と前期に比べ488百万円（△6.8％）の減収となった。」
従来の品種構成改善・価格転嫁による価格改善の説明から、鋲螺線材製品で販売価格低下が減収要因として実績化した。 - 2026-05-14悪化決算
「鋲螺線材製品の売上高は、販売数量の減少及び販売価格低下により、6,673百万円と前期に比べ488百万円（△6.8％）の減収となりました。」
鋲螺線材製品について、販売価格低下が減収要因として明示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、主副原料及びエネルギー等のコスト上昇を踏まえた販価改善により、2,158百万円と前年同期に比べ198百万円(10.1％)の増収となった。」
品種構成悪化による販売価格低下ではなく、主副原料・エネルギーコスト上昇を踏まえた販価改善によって増収を確保する説明が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、販価改善並びに鋲螺線材製品の販売数量拡大等により、25,367百万円と前年同期に比べ2,300百万円（10.0％）の増収となった。」
品種構成悪化ではなく、販価改善及び鋲螺線材製品の数量拡大によって増収を確保する説明が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、販価改善並びに鋲螺線材製品の販売数量拡大等により、16,069百万円と前年同期に比べ1,303百万円（8.8％）の増収となった。」
従来の品種・向け先構成の改善から、原料・エネルギーコスト上昇を踏まえた販価改善を通じて増収を確保する説明が継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、普通線材製品及び特殊線材製品の販売数量が減少したものの、販価改善を推進したことにより、7,804百万円と前年同期に比べ755百万円（10.7％）の増収となった。」
従来の品種・向け先構成の好転による平均販価改善から、主副原料・エネルギーコスト上昇を踏まえた価格転嫁による販価改善へ、価格改善の説明が移っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、主副原料及びエネルギーコストの上昇等を踏まえた販売価格の改善により、6,735百万円と前年同期に比べ376百万円（5.9％）の増収となった。」
品種構成悪化による販売価格低下ではなく、主副原料・エネルギーコスト上昇を踏まえた販売価格改善が増収要因として継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、主副原料価格の上昇等を踏まえた販売価格の改善並びに販売数量の拡大により、4,194百万円と前年同期に比べ296百万円（7.6％）の増収となった。」
主副原料価格上昇を踏まえた販売価格改善に加え、前四半期に減少していた販売数量が拡大し、普通線材製品は増収となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は、主副原料価格の上昇等を踏まえた販売価格改善の一方で、フェンス向け等の販売数量が減少したことにより、1,918百万円と前年同期に比べ２百万円（△0.1％）の減収となった。」
平均販価・販売価格の改善は継続しているが、今回は品種構成の好転ではなく、主副原料価格上昇を踏まえた価格改善として説明されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「売上高は、品種・向け先構成の好転等により平均販価が改善したものの、建築向け等の販売数量が減少したことにより、8,872百万円と前期に比べ1,128百万円（△11.3％）の減収となった。」
品種・向け先構成の改善による平均販価の改善は継続しているが、販売数量減少により年度では減収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、品種・向け先構成の改善及び前期からの値上げ効果等により平均販価がアップしたものの、建築向け等の販売数量が減少したことにより、3,898百万円と前年同期に比べ792百万円（△16.9％）の減収となった。」
品種・向け先構成の改善及び値上げ効果による平均販価改善が継続して記載されている。一方、数量減少により減収となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、品種構成の好転等により平均販価が改善したものの、建築向け等の販売数量が減少したことにより、1,920百万円と前年同期に比べ328百万円（△14.6％）の減収となった。」
品種構成の好転及び平均販価の改善は引き続き記載されている一方、数量減少により普通線材製品は減収となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、品種構成の好転を含めた販売価格の改善を推し進めた。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が引き続き収益改善要因として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、23,411百万円と前年同期に比べ182百万円（0.8％）の微増となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が引き続き増収要因として示されており、品種構成悪化による販売価格低下は今回の減収要因として現れていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、15,374百万円と前年同期に比べ896百万円（6.2％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善と販売数量増加が、引き続き増収要因として示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、7,523百万円と前年同期に比べ304百万円（4.2％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が、引き続き増収要因として示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、31,247百万円と前期に比べ2,966百万円（10.5％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が、販売数量増加とともに増収要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、23,229百万円と前年同期に比べ2,193百万円（10.4％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が、販売数量増加とともに引き続き増収要因として示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、14,477百万円と前年同期に比べ1,056百万円（7.9％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が、販売数量増加とともに増収要因として引き続き示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、7,218百万円と前期に比べ657百万円（10.0％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が、販売数量増加とともに増収要因として引き続き示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、28,281百万円と前期に比べ1,947百万円（7.4％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が引き続き増収要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、当第３四半期連結累計期間の売上高は21,036百万円と前年同期に比べ1,586百万円（8.2％）の増収となった。」
品種構成の好転を含む販売価格改善が増収要因として引き続き記載されており、前四半期から実質的な内容の変化はない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、品種構成の好転を含めた販売価格の改善等により、1,940百万円と前年同期に比べ32百万円（1.7％）の増収となった。」
従来の品種構成悪化による販売価格低下とは反対に、品種構成の好転を含む販売価格改善が鋲螺線材製品の増収要因として記載されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、当第１四半期連結累計期間の売上高は6,560百万円と前年同期に比べ690百万円（11.8％）の増収となった。」
前回まで減収要因として現れていた品種構成の悪化について、今回は品種構成の好転及び販売価格の改善が増収要因として記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「土木分野を中心に販売数量が増加したものの、公共予算の縮小に伴う獣害防護柵の受注減に加え、品種構成の悪化により、売上高は6,379百万円と前年同期に比べ254百万円（△3.8％）の減収となった。」
前回は言及がなかった品種構成の悪化が再び記載され、販売数量の増加にもかかわらず普通線材製品の減収要因として実際に表れている。 - FY2017-Q2削除有価証券報告書当第２四半期の業績説明では、品種構成悪化や販売価格低下への言及がない。
- FY2017-Q1初出有価証券報告書
「販売数量は前年同期並みとなったものの、品種構成悪化による販売価格の低下により、当第１四半期連結累計期間の売上高は5,869百万円と前年同期に比べ232百万円（△3.8％）の減収となった。」
数量ではなく品種構成及び販売価格の悪化が減収要因として記載されている。