三菱製鋼（5632）・施策再定義
EV化に対応した技術の確立
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
3記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
次世代自動車向け電動化・自動化・ネットワーク対応16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
三菱製鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「EV化進展の鈍化がみられる一方で、AIやデータセンター向けサーバ用インダクタの需要は拡大しております。今後は、軟磁性粉末の用途拡大に向けた開発を加速するとともに、MIM用粉末とあわせて採用拡大を推進し、収益拡大を図ってまいります。」
EV化対応の技術テーマが、EV需要だけでなくAI・データセンター向けインダクタやMIM用粉末を含む用途多角化・収益化へ再整理された。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動車内燃機関向け部品中心の製品構成からのシフトを進め、EV化・CASEの進展に伴い需要拡大が見込まれる特殊合金粉末の新規拡販推進を重点課題としています。」
EV化・CASEを見据え、内燃機関向け中心の製品構成から特殊合金粉末等へシフトする方針が、重点課題として具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「技術開発センターでは、世界各国で環境規制の強化が進む中、将来の電気自動車への生産シフト（EV化）に対応した技術の確立を目指して、EVプロジェクトチームを発足させました。」
環境規制強化と将来のEV化を見据え、技術開発センターにEVプロジェクトチームを発足させ、対応技術の確立を目指す新たな取り組みを開始した。