技術開発センターを中核とした研究開発と産学連携
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、技術開発センターに各セグメントの研究開発機能を集約し、材料から製品までの一貫した研究開発を進めてまいりました。また、産学連携等の共同研究により新しい分野も効率的に取り込んでまいりました。」
技術開発センターへの研究開発機能集約と、材料から製品までの一貫研究、産学連携を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年４月には開発・試作・改善を目的として千葉製作所内に設立したAMC（Advanced Materials Center)を技術開発センターへ統合し、お客様の声をより早く具現化していく体制としました。」
研究開発体制について、AMCを技術開発センターへ統合し、開発・試作・改善と顧客ニーズの具現化を一体化した。研究開発費も1,744百万円へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は1,441百万円で、その主な活動は以下のとおりであります。」
技術開発センターへの研究開発機能集約を継続し、材料から製品までの研究開発、ばね軽量化、海外材評価、自動化・高生産性ライン、IoT技術等を進めた。研究開発費は14億4,100万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに確定した重要な設備の新設等の計画は以下のとおりです。」
技術開発センターに設置する研究設備について、746百万円に加え、297百万円及び199百万円の新設計画が示され、研究開発設備の整備が具体化した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「三菱製鋼㈱ 千葉県市原市 （注）２ 全社 研究設備新設 746 平成30年10月 平成32年５月」
技術開発センターに設置する研究設備について、7億4,600万円、平成30年10月着手、平成32年5月完了予定の新設計画が具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は15億３千４百万円で、その主な活動は以下のとおりであります。」
技術開発センターに研究開発機能を集約する方針のもと、研究開発費15億3,400万円を計上し、材料・ばね・素形材・機器装置および全社IoT技術の開発を進めた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに確定した重要な設備の新設の計画は以下のとおりです。技術開発センターに設置予定です。」
技術開発センター向けに研究設備新設計画が具体化した。投資予定額は100百万円と729百万円で、平成29年5月から平成29年12月、平成30年9月の完成予定が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「技術開発センターでは、事業戦略に沿い長期的成長に向けた開発を行うため研究開発設備を整え本格的に取り組みをはじめました。」
技術開発センターで研究開発設備を整備し、本格的な研究開発を開始した。研究開発費は11億1,700万円で、全社でIoT技術の開発にも取り組んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発体制強化のため技術開発部門を組織化し、技術開発センターを設立しました。各セグメントの研究開発機能を集約して、セグメント間にまたがる課題や共通の課題に取り組み、基礎的、新規事業、将来に関する研究開発に取り組んでおります。」
技術開発センターの設立と研究開発機能の集約を再記載しており、前四半期から新たな段階到達は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発体制強化のため技術開発部門を組織化し、技術開発センターを設立しました。各セグメントの研究開発機能を集約して、セグメント間にまたがる課題や共通の課題に取り組み、基礎的、新規事業、将来に関する研究開発に取り組んでおります。」
技術開発センターの設立と研究開発機能の集約を再記載しているが、前四半期から新たな段階到達は示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「平成28年４月に、研究開発体制強化のため技術開発部門を組織化し、千葉製作所構内に技術開発センターを設立しました。各セグメントの研究開発機能を集約して、セグメント間にまたがる課題や共通の課題に取り組み、基礎的、新規事業、将来に関する研究開発が可能な体制となりました。」
既に掲げていた技術開発センター構想について、組織化とセンター設立が完了し、各セグメントの研究開発機能を集約する体制が整った。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術開発センターにおいて、企業戦略に沿った開発、長期的な成長の種としての開発が効率的に行える体制を構築します。さらに、産学共同研究を積極的に推進します。」
技術開発センターの体制整備と産学共同研究により、戦略整合的な開発と長期成長の種の創出を進める。