新日本電工(5563)・事実悪化
重要関連会社の合算損益の赤字から黒字への転換
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載は2026-08-05。
9記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外重要関連会社の損益変動1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-05悪化決算説明資料
「23年以降3期連続赤字計上、26年も赤字見通し」
重要関連会社の損益について、パータマフェロアロイズが2026年も赤字となる見通しを示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高 58,159 税引前当期純利益 △7,153 当期純利益 △6,773」
Pertama FerroalloysとKudumane Japanの合算損益は、前年度の税引前損失4,520百万円・純損失5,309百万円から、税引前損失7,153百万円・純損失6,773百万円へ悪化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上高 63,539 税引前当期純利益 △4,520 当期純利益 △5,309」
重要関連会社2社の合算損益は、前年度の税引前当期純損失8,452百万円・当期純損失9,216百万円から、当年度はそれぞれ4,520百万円・5,309百万円の損失へ損失幅が縮小している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、重要な関連会社はPertama Ferroalloys SDN.BHD.及びKudumane Japan合同会社であり、両社の財務諸表を合算した要約財務諸表は以下のとおりであります。 税引前当期純利益 △8,452 当期純利益 △9,216」
重要関連会社の合算損益は、前年度の税引前当期純利益13,718百万円・当期純利益13,928百万円から、当年度はそれぞれ8,452百万円、9,216百万円の損失へ転じている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外持分法適用会社においても、シリコマンガン及びフェロシリコン市況の下落や在庫影響等により減益となり、持分法による投資損益は前年同期を大きく下回りました。」
海外持分法適用会社の業績が製品市況の下落や在庫影響により減益となる状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1海外持分法適用会社の業績が前年同期を下回る有価証券報告書
「海外持分法適用会社においても、製品市況の下落の影響を受け業績は前年同期を下回りました。」
製品市況の上昇により堅調としていた過去の記載から、海外持分法適用会社の業績が製品市況下落の影響で前年同期を下回る記載へ変化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外持分法適用会社においても製品市況の上昇により、業績は堅調に推移しました。」
海外持分法適用会社について、製品市況の上昇による業績堅調を再確認している。 - FY2022-Q1重要関連会社の業績が好転有価証券報告書
「また、マレーシアの持分法適用会社においても、製品市況の上昇により業績が好転しました。」
前年度に重要関連会社2社の合算損益が黒字化したことに続き、マレーシアの持分法適用会社について製品市況の上昇による業績好転を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、重要な関連会社はPertama Ferroalloys SDN.BHD.及びKudumane Investment Holding Limitedであり、両社の財務諸表を合算した要約財務諸表は以下のとおりであります。 税引前当期純利益 15 当期純利益 53」
重要関連会社2社の合算損益は、前年度の税引前当期純損失2,605百万円・当期純損失4,444百万円から、当年度は税引前当期純利益15百万円・当期純利益53百万円へ転換している。