海外売上高・外貨建取引に伴う為替および金利変動
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が22.0％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。」
為替・金利変動リスクは継続しているが、海外売上高比率は前期の25.9％から22.0％へ低下した。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「為替差損やリファイナンス費用の計上もあり、経常利益及び当期純利益は予想を下回る結果となりました。」
為替差損の計上により、為替変動リスクが2026年3月期の経常利益および当期純利益の予想未達として実績に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が25.9％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。従って、急激な金利及び為替相場の変動等が、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率が前期の25.7％から25.9％へ上昇し、為替・金利変動のエクスポージャーが数値付きで更新された。 - FY2023後退有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が25.7％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。」
為替・金利変動リスクは継続しているが、海外売上高比率は前期の27.2％から25.7％へ低下している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が27.2％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。」
海外売上高比率27.2％を背景とする為替・金利変動リスクが再確認され、前期の27.6％から数値が更新されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が27.6％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。」
海外売上高比率27.6％を背景とする為替・金利変動リスクが再確認されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が28.6％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。」
海外売上高比率28.6％を背景とする為替・金利変動リスクが再確認され、前期の海外売上高比率29.3％から数値が更新されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、海外売上高比率が29.3％で、顧客を通じたものを含めると相当な比率となり、また、在外子会社の財務諸表は現地通貨建で作成されているため、為替変動の影響を受けます。さらに、当社グループは、金利変動の影響を受ける可能性もあります。」
海外売上高比率29.3％および在外子会社の現地通貨建財務諸表を背景に、急激な為替・金利変動が業績や財務状況に影響するリスクを独立して記載している。