2025年創立100周年以降のレジリエントかつ持続的な成長
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
日本冶金工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは「ニッケル高合金・ステンレス市場のトップサプライヤーとして、新領域へ挑戦し進化を続けるレジリエントカンパニー」を目指し、このたび「中期経営計画2026－2028」を策定いたしました。」
創立100周年以降の持続的成長を目指す方針が、新中期経営計画のもとで新領域へ挑戦し進化を続けるレジリエントカンパニーという表現へ更新された。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした環境の中で「レジリエントカンパニー」として持続可能な成長の実現に向け個々の課題に対処していく必要があります。…2025年の当社創立100周年を越えてその先も持続的な成長を遂げるために、2023年度からの3年間で着手、実施していく施策が取り纏められております。」
2025年の創立100周年以降の持続的成長という従来の方向性が、「レジリエントカンパニー」として中期経営計画2023を実行する姿へ具体化された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが2025年の当社創立100周年、さらには、その先もレジリエント…且つ持続的な成長を遂げるために、2020年度からの３ヵ年で実行すべき施策が取り纏められております。」
2025年の創立100周年とその先のレジリエントかつ持続的な成長を見据えた中期計画の位置付けが再掲されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが2025年の当社創立100周年、さらには、その先もレジリエント…且つ持続的な成長を遂げるために、2020年度からの３ヵ年で実行すべき施策が取り纏められております。」
2025年の創立100周年とその先のレジリエントかつ持続的な成長を見据えた中期経営計画の位置付けが再掲されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染拡大による経済活動の停滞およびその後の景気回復の遅れ等による当社製品販売への影響につきましては、2020年度第２四半期から第３四半期を底にして徐々に回復し2023年度に正常レベルに戻ることを前提に、中期経営計画2020の最終年度である2022年度の目標数値を策定しております。」
2025年の創立100周年以降のレジリエントかつ持続的な成長に向けた中期計画について、感染症影響が2020年度第2四半期から第3四半期を底に回復し、2023年度に正常レベルへ戻るとの前提を置いて2022年度の目標数値が策定された。 - FY2020初出有価証券報告書
「こうした事業環境の構造変化を踏まえて、当社グループが2025年の当社創立100周年、さらには、その先もレジリエント（困難な状況に直面した際の強靭さや回復力がある）かつ持続的な成長を遂げるために、2020年度からの３か年で実行すべき施策を『中期経営計画2020』として取り纏めました。」
2025年の創立100周年とその先を見据え、困難への強靭さ・回復力を備えた持続的成長を長期的な目標として初めて明示した。