海外製品流入・顧客海外進出による販売減少
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
モリ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが所属しておりますステンレス業界では、建築業界での人手不足による建設工事の停滞などで建材向けのステンレス需要が減っているうえ、中国製を中心とした安価な輸入材が急増し市況価格を押し下げております。」
従来から認識していた海外製品流入リスクについて、中国製を中心とする安価な輸入材が急増し、市況価格を押し下げていると記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また製品の先安観による買い控え等の動きもあり、本格的な荷動きの回復までには至っておりません。」
安価な輸入材の影響による製品価格下落と、先安観による買い控えが続く状態を再確認している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「主力の配管分野においては、安価な輸入材との競合が目立つようになり、その影響により販売価格の引き下げを行うなど厳しい経営環境になってきております。」
従来から記載されていた海外からの廉価製品流入について、主力の配管分野で競合が目立ち、販売価格の引き下げに至ったと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるパイプや条鋼においても、海外からの廉価な製品が輸入されています。当社グループでは国内メーカーとしての品質とアフターサービスの面で輸入製品に対抗しています。」
海外からの廉価製品流入と、品質・アフターサービスによる対抗方針を再確認している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界では、ニッケル市況の下落および輸入材の影響等で製品価格は値下がり傾向に転じております。」
輸入材の影響等により製品価格が値下がり傾向へ転じたと記載しており、海外からの製品・材料流入による販売価格下落リスクが具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるパイプや条鋼においても、海外からの廉価な製品が輸入されています。当社グループでは国内メーカーとしての品質とアフターサービスの面で輸入製品に対抗しています。」
海外からの廉価製品流入と、品質・アフターサービスによる対抗方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるパイプや条鋼においても、海外からの廉価な製品が輸入されています。当社グループでは国内メーカーとしての品質とアフターサービスの面で輸入製品に対抗しています。」
海外からの廉価製品流入を販売上のリスクとして記載し、品質とアフターサービスで対抗する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当グループの主力製品であるパイプや条鋼においても、海外からの廉価な製品が輸入されています。当社グループでは国内メーカーとしての品質とアフターサービスの面で輸入製品に対抗しています。」
海外からの廉価製品の流入を販売上のリスクとして記載し、国内メーカーとして品質とアフターサービスで対抗する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、上記の戦略ですべての状況に対応できる保証はなく、たとえば海外製品の流入などにより販売価格が下落して採算が悪化し、又は顧客の海外進出に伴って販売量が減少するなどにより、その製品の製造販売からの撤退を余儀なくされ、売上高が減少したり、製造設備の廃棄などに伴う損失発生などにより、利益の確保が困難になる可能性は否定できません。」
海外製品の流入と顧客の海外進出が、販売価格、販売量、設備廃棄、利益確保に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「たとえば海外製品の流入などにより販売価格が下落して採算が悪化し、又は顧客の海外進出に伴って販売量が減少するなどにより、その製品の製造販売からの撤退を余儀なくされ、売上高が減少したり、製造設備の廃棄などに伴う損失発生などにより、利益の確保が困難になる可能性は否定できません。」
海外製品の流入や顧客の海外進出による価格・販売量・設備処分を通じたリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「たとえば海外製品の流入などにより販売価格が下落して採算が悪化し、又は顧客の海外進出に伴って販売量が減少するなどにより、その製品の製造販売からの撤退を余儀なくされ、売上高が減少したり、製造設備の廃棄などに伴う損失発生などにより、利益の確保が困難になる可能性は否定できません。」
海外製品との競争および顧客の海外移転を、価格・販売量・設備処分を通じた収益リスクとして説明している。