原材料価格と製品価格の変動差による収益圧迫
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-31。
モリ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-31対処決算
「また収益面におきましては、販売価格と材料価格の値差が微増しているため、営業利益は12億88百万円（前年同四半期比19.1％増）」
販売価格と材料価格の値差が微増し、営業利益が前年同四半期比で増加している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「製品価格と材料価格の値差は確保できましたが、販売数量の低迷や固定費の上昇等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は、減益となりました。」
製品価格と材料価格の値差は確保できた一方、販売数量の低迷や固定費上昇により利益が減少した状態を再確認している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが所属しておりますステンレス業界では、国内需要が低迷する中で材料価格や運送費などが上昇しており、販売価格への転嫁を進めてまいりました。しかしながら、主力の配管分野においては、安価な輸入材との競合が目立つようになり、その影響により販売価格の引き下げを行うなど厳しい経営環境になってきております。」
材料価格・運送費の上昇に対して販売価格への転嫁を進める一方、輸入材との競合により販売価格の引き下げも行っており、価格転嫁差による収益圧迫要因が強まっている。 - FY2024値差確保も数量低迷・固定費上昇で減益有価証券報告書
「製品価格と材料価格の値差は確保できましたが、販売数量の低迷や固定費の上昇等により、営業利益は58億96百万円（前年同期比12.4％減）、経常利益は63億93百万円（前年同期比10.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は45億19百万円（前年同期比14.6％減）となりました。」
製品価格と材料価格の値差は確保できた一方、販売数量の低迷と固定費上昇により利益が前年同期比で減少した。価格転嫁差そのものは悪化要因として現れていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、材料価格の低下に伴い棚卸評価差益が剥落したため、営業利益は46億円（前年同四半期比12.0％減）、経常利益は49億60百万円（前年同四半期比10.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は35億44百万円（前年同四半期比9.9％減）となりました。」
材料価格の低下に伴う棚卸評価差益の剥落が利益減少要因となっており、材料価格の変動が収益に影響する状態を再確認している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「収益面におきましては、生産高の減少や材料価格の低下に伴い棚卸評価差益が剥落したため、営業利益は29億73百万円（前年同四半期比12.3％減）、経常利益は32億92百万円（前年同四半期比12.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億82百万円（前年同四半期比8.8％減）となりました。」
材料価格の低下に伴って従来の棚卸評価差益が剥落し、生産高減少も重なって営業利益等が前年同期比で減少した。材料・製品価格の変動差が収益面の悪化要因として現れている。 - FY2024-Q1製品・材料価格差の微増有価証券報告書
「また収益面におきましては、製品価格と材料価格の値差が微増しているため、営業利益は14億89百万円（前年同四半期比1.5％増）となりました。」
製品価格と材料価格の値差が微増し、営業利益は前年同四半期比1.5％増となった。価格変動差のリスクが解消したとは記載されていない。 - FY2023-Q3材料高下で在庫評価益が増加有価証券報告書
「また、収益面におきましては、材料価格の上昇に伴う在庫評価益の増加等により、営業利益は52億27百万円（前年同四半期比19.2％増）となりました。」
材料価格上昇は継続しているが、当第3四半期累計期間では在庫評価益の増加が営業利益の増加要因として説明されている。原材料価格と製品価格の変動差に関するリスク自体の解消は記載されていない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界では、材料価格の上昇に伴う製品価格への転嫁が段階的に行われましたが、製品価格にはすでに天井感も出てきております。」
材料価格上昇に対する製品価格への転嫁は段階的に進んだものの、製品価格に天井感が出ており、今後の追加転嫁による収益確保が難しくなり得る状況を記載している。 - FY2023-Q1販売単価上昇下で収益改善有価証券報告書
「前年同四半期に比べ販売数量の増加及び販売単価の上昇等により、売上高は増加しております。また収益面におきましても、生産高の増加や工場稼働率の上昇等により、営業利益は14億67百万円（前年同四半期比20.8％増）となりました。」
材料価格上昇が続く一方、販売単価の上昇、生産高増加、工場稼働率上昇により営業利益は前年同期比20.8％増となった。価格転嫁差のリスクが解消したとは記載していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「材料価格の上昇が今後も継続した場合は、更なる販売価格への転嫁が必要となり、それが販売量の減少に繋がる懸念があります。また、転嫁が不首尾に終わった場合は、収益性の低下に繋がるなどどちらに転んでも厳しい状況となることが予想されます。」
材料価格上昇に対する追加値上げが販売量減少または転嫁失敗による収益性低下につながる可能性を明示し、価格転嫁差のリスクをより具体化している。 - FY2022-Q3価格転嫁の長期化が焦点化有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界は、ニッケル市況の高騰が続き、材料価格の上昇が長期にわたっております。今後も製品価格への反映が適正に実施できるかが重要であります。」
材料価格上昇に対して販売価格を適正に反映できるかが重要とされ、価格変動差による収益圧迫リスクが長期的な価格転嫁の問題として引き続き示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますステンレス業界でも、製品価格は上昇しましたが、ニッケル市況の高止まりによる、材料価格の上昇が継続しており、更なる販売価格の値上げが必要となっております。」
材料価格の上昇に対して製品価格の引上げを進めているものの、さらなる値上げが必要とする価格転嫁差の懸念が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「仕入れ価格の上昇に伴い、販売価格の引き上げを実施しましたが、さらなる値上げが急務となっています。」
仕入れ価格の上昇に対して販売価格の引き上げを実施したものの、追加値上げが急務とされており、価格転嫁差による収益圧迫懸念が強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、「第２ 事業の状況 ２ 事業等のリスク」に記載のとおり、当社グループの主力製品のパイプや条鋼の販売価格と主要な原材料であるコイル材等の仕入価格には当社グループではコントロールできない市場価格があります。」
製品販売価格と原材料仕入価格が市場価格の影響を受け、当社グループではコントロールできないという価格差・収益リスクを再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また収益面におきましては、材料価格の値上がりや数量の減少による工場稼働率の低下により、営業利益は38億５百万円（前年同期比18.5％減）、経常利益は、39億78百万円（前年同期比21.2％減）となりました。」
材料価格の値上がりと数量減少に伴う工場稼働率低下が、営業利益18.5％減、経常利益21.2％減という通期の収益圧迫として記載されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「収益面におきましては、製造コストの上昇や生産高減少に伴う工場稼働率の低下等により、営業利益は29億19百万円（前年同四半期比20.2％減）」
製造コストの上昇と生産高減少に伴う工場稼働率低下が営業利益の前年同期比20.2％減として現れており、原材料・製造コストによる収益圧迫が続いている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「収益面におきましては、材料価格の値上がり等による製造コストの増加や生産高の減少という状況下、販売価格を維持できたため、営業利益は18億65百万円（前年同四半期比21.4％減）となり、減益幅を予想より縮小しました。」
材料価格上昇と生産高減少による収益圧迫は続いているが、販売価格を維持できたことで減益幅を予想より縮小したと説明している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また収益面におきましては、材料価格の値上がり等による製造コストの増加により、営業利益は46億68百万円（前年同期比9.8％減）」
材料価格上昇による製造コスト増加が通期の営業利益9.8％減として実際の収益圧迫に現れている。原材料変動を製品価格へある程度転嫁するアロイリンク方式も記載されているが、コスト増加の影響は残っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、材料価格の値上がり等による製造コストの増加により、営業利益は36億59百万円（前年同四半期比2.9％減）」
材料価格の値上がり等による製造コスト増加が、営業利益の前年同期比2.9％減少要因となっており、原材料コストによる収益圧迫を引き続き記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「収益面におきましては、材料価格の値上がり等による製造コストの増加により、営業利益は23億73百万円（前年同四半期比3.9％減）」
材料価格の値上がり等による製造コスト増加が営業利益の前年同期比3.9％減少要因として現れており、原材料コストによる収益圧迫が前進して記載されている。製品価格も上昇しているため、価格転嫁差の詳細までは明示されていない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかし利益につきましては、材料価格の上昇をすべて製品価格に転嫁できない可能性もあるため、製品価格と材料価格の値差がいくぶん縮小するものとして若干の減益になると予想されます。」
前四半期まで収益改善要因として説明されていた製品価格と材料価格の値差について、次期は縮小し、転嫁不足による若干の減益を見込むリスクへと記述が変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また収益面におきましても、生産量増加による工場稼働率の向上や材料価格の値上がりによる在庫評価益の増加等により、営業利益は37億69百万円（前年同四半期比37.6％増）、経常利益は、39億56百万円（前年同四半期比35.8％増）となりました。」
材料価格の値上がりによる在庫評価益の増加が引き続き収益改善要因として説明されている。生産量増加による工場稼働率向上も併せて記載されている。 - FY2018-Q2材料高による在庫評価益有価証券報告書
「また収益面におきましても、生産量増加による工場稼働率の向上や材料価格の値上がりによる在庫評価益の増加等により、営業利益は24億68百万円（前年同四半期比51.3％増）、経常利益は、25億84百万円（前年同四半期比68.8％増）となりました。」
原材料価格の上昇が、製品価格との差による収益圧迫ではなく、在庫評価益の増加要因として説明されている。生産量増加による工場稼働率向上も収益改善要因に加わっている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また収益面におきましては、製品価格と材料価格の値差は縮小中ではあるものの依然大きいため、営業利益は12億54百万円（前年同四半期比61.2％増）、経常利益は12億99百万円（前年同四半期比91.1％増）となりました。」
前四半期まで拡大要因とされていた製品価格と材料価格の値差が縮小に転じている。ただし値差は依然大きく、営業利益・経常利益は増加しているため、収益圧迫が実際に発生したとは記載していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また収益面におきましては、製品価格と材料価格の値差の拡大、生産量増加による生産コストの低減等により、営業利益は27億40百万円(前年同四半期連結累計期間比72.2％増)、経常利益は29億13百万円(前年同四半期連結累計期間比74.7％増)となりました。」
製品価格と材料価格の値差の拡大が引き続き収益改善要因となり、生産量増加による生産コスト低減も加わったと説明している。価格変動差のリスク自体が解消されたとは記載していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また収益面におきましては、製品価格と材料価格の値差が拡大したため、営業利益は16億31百万円(前年同四半期連結累計期間比50.1％増)となりました。」
製品価格と材料価格の値差が拡大し、当四半期も営業利益の増加要因になったと説明している。価格変動差そのものが解消されたとは記載していない。 - FY2017-Q1価格差拡大の影響が好転有価証券報告書
「また収益面におきましては、製品価格と材料価格の値差が拡大したため、営業利益は７億78百万円(前年同四半期比30.4％増)となりました。」
製品価格と材料価格の値差が拡大し、当四半期は収益圧迫ではなく営業利益の増加要因となった。ただし、価格変動差のリスク自体が解消されたとは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「基本的には、原材料価格が上下すれば製品価格も上下する相関関係にはありますが、必ずしも同時にまた同程度で変動するとは限りません。そのため、原材料価格が上昇しても、同時にまた同程度で製品価格が上昇しないことになれば、製品価格が適正な価格に上昇するまでの間は収益が圧迫されることになり、その期間が長引き又はその状態が恒常化すれば、その製品の製造販売から撤退せざるを得ない状況になる可能性もあります。」
原材料と製品の価格転嫁の時間差・変動差を、採算悪化や事業撤退につながり得るリスクとして明示している。