建築・自動車・設備投資等の需要変動リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
丸一鋼管がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。75社中60社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに24社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）とアジアが前年度割れとなったことから、全体では前年度比△3.7％の減少となりました。」
国内・アジアの販売数量減少により、グループ全体の販売数量は前年度比3.7％減となった。国内の中小建築、農業、建機・農機、自動車関連需要の低迷が続いている。 - 2026-05-13悪化決算
「販売数量面では、日本（単体）とアジアが前年度割れとなったことから、全体では前年度比△3.7％の減少となりました。」
日本とアジアの販売数量減少により、グループ全体の販売数量が前年度割れとなった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）とアジアが前年同期比割れとなったことから、全体では前年同期比4.5％の減少となりました。」
日本単体とアジアの販売数量減少により、グループ全体の販売数量は前年同期比4.5％減となった。国内の建築・農業・自動車関連需要の低迷が続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）と北米が前年度割れとなったことから、全体では前年度比2.8％の減少となりました。」
国内単体と北米の販売数量減少により、グループ全体の販売数量は前年度比2.8％減となった。国内中小建築案件の需要低迷、北米の購入控えが需要変動リスクとして実績に現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）と北米が前年同期割れとなったことから、アジアが2桁伸長したものの、全体では前年同期比1.6％の減少となりました。」
アジアが二桁伸長したものの、日本単体と北米の販売数量減少により、全体販売数量は前年同期比1.6％減となった。FY2024通期の海外数量増による全体3.5％増から、上期は全体減少へ転じている。 - FY2024海外数量増により全体は増加も国内需要低迷有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）が前年度比割れとなった一方、北米及びアジアでは前年度比増となったことから、全体では前年度比+3.5％の増加となりました。」
北米・アジアの数量回復によりグループ全体の販売数量は3.5％増となったが、日本単体は前年度比割れで、中小建築案件を中心とした国内需要低迷が続いている。 - FY2024-Q3海外回復で全体数量微増も国内需要低迷継続有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）が前年同期比割れとなった一方、北米及びアジアでは前年同期比増となったことから、全体では前年同期比+1.6％の微増となりました。」
北米・アジアの数量増により全体販売数量は前年同期比1.6％増となった一方、日本単体は前年同期比割れで、中小建築案件を中心とする国内需要の低迷が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）が前年同期比割れとなったことから、北米及びアジアでは前年同期比増とはなりましたが、全体では前年同期比△1.3％の減少となりました。」
北米・アジアの販売数量が増加した一方、日本単体の減少により全体販売数量は前年同期比1.3％減となった。中小建築案件の需要が盛り上がらず、需要変動リスクが継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本（単体）が前年同期比割れとなったことから、北米及びアジアでは前年同期比増とはなりましたが、全体では前年同期比△1.4％の減少となりました。」
北米・アジアが前年同期比増となったものの、日本単体の減少により全体販売数量は前年同期比1.4％減となった。国内では中小建築案件の需要が盛り上がらず、需要変動リスクが続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「販売数量面では、下期以降に日本（単体）が前年同期比割れとなったことに加え、北米の伸び悩みやアジアのマルイチ・サン・スチール・ジョイント・ストック・カンパニー（SUNSCO社）の落ち込みから、全体では新規連結した米国マルイチ・ネブラスカ・チューブLLC（MNT社）及びMPST社を加えても、前年同期比△3.2％の減少となりました。」
MNT社・MPST社の新規連結効果を含めても、国内の下期販売数量減、北米の伸び悩み、SUNSCO社の落ち込みにより全体販売数量が前年同期比3.2％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「販売数量面では、日本は横這いに止まったものの、北米の伸び悩みやアジアのマルイチ・サン・スチール・ジョイント・ストック・カンパニー（SUNSCO社）の落ち込みから、全体では新規連結した米国マルイチ・ネブラスカ・チューブLLC（MNT社）及びMPST社を加えても、前年同期比△1.5％の減少となりました。」
MNT社・MPST社の新規連結効果を含めても、北米の伸び悩みとSUNSCO社の販売数量減少により、全体販売数量は前年同期比1.5％減となった。 - FY2023-Q1全体販売数量微減・国内のコロナ前未達が継続有価証券報告書
「販売数量面では、日本は微増となったものの、北米の伸び悩みやアジアSUNSCO社の落ち込みから、全体では新規連結した米国マルイチ・ネブラスカ・チューブLLC（MNT社）及びMPST社を加えても、前年同期比△0.5％の微減となりました。」
MNT社・MPST社を新規連結した効果を含めても、北米の伸び悩みとSUNSCO社の販売数量減により全体販売数量は前年同期比0.5％減となった。国内単体は前年同期比2.0％増だが、コロナ前水準には未回復である。 - FY2022-Q3全体販売数量増加も国内はコロナ前未達が継続有価証券報告書
「販売数量面では、日本・北米・アジアの3セグメントともに前年同期を上回り、全体では前年同期比＋5.9％となりました。」
日本・北米・アジアの全セグメントで販売数量が前年同期を上回った一方、日本単体は前年同期比3.3％増にとどまり、前々年同期比では11.7％減とコロナ前水準を下回っている。 - FY2022-Q2全地域販売数量回復・国内はコロナ前未達が継続有価証券報告書
「販売数量面では、日本・北米・アジアの3セグメントともに前年同期を上回り、海外が2桁伸長したことから全体では前年同期比＋10.6％となりました。」
日本・北米・アジアの全セグメントで販売数量が前年同期を上回り、全体では10.6％増となった。一方、日本単体は前々年同期比12.9％減で、コロナ前水準にはなお回復していない。 - FY2022-Q1全地域の販売数量は回復も国内はコロナ前水準未達有価証券報告書
「単体の販売数量は、前年同期がコロナの影響で落ち込んだこともあり前年同期比＋10.7％と2桁伸長しましたが、前々年同期比では△10.2％とコロナ前の水準には回復出来ておりません。」
国内販売数量は前年同期比では回復したものの、コロナ前と比較すると10.2％下回っている。全体では日本・北米・アジアの3セグメントすべてで前年同期を上回ったが、国内建築部門の需要低迷は継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「販売数量面では、北米4拠点合計・アジア3拠点合計ともに前年度を上回りましたが、日本国内の落ち込みが大きく、全体では1割弱の減少となりました。」
海外の販売数量が回復した一方、日本国内の落ち込みによりグループ全体の販売数量は1割弱減少した。国内単体では年間販売数量が前年度比11.9％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「販売数量面では、北米4拠点合計では前年同期を上回り、アジア3拠点合計でもほぼ前年同期水準を確保出来たものの、日本国内の落ち込みが大きく、全体では1割弱の減少となりました。」
北米・アジアの一部回復を国内販売数量の大幅な落ち込みが相殺し、全体の販売数量は前年同期比で1割弱減少した。国内では建築部門の低迷も続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「販売数量面では、北米4拠点合計では前年同期を上回り、アジア3拠点合計でもほぼ前年同期水準を確保出来たものの、日本国内の落ち込みが大きく、全体では1割強の減少となりました。」
国内販売数量の落ち込みにより、海外の一部回復を相殺して全体の販売数量は1割強減少した。国内単体の販売数量は前年同期比約17％減となり、需要変動の影響が数値化されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「国内需要の柱である住宅・建築着工件数の減少や自動車生産の大幅な減少などの主要部門が鈍化し、海外鋼材需要もマイナスに転じ、経済活動の再開は図っているものの、新型コロナウィルスの収束は見えず減速は避けられない見通しとなりました。」
住宅・建築、自動車など国内主要需要部門の鈍化に加え、海外鋼材需要もマイナスに転じたと記載しており、需要変動リスクへの警戒が強まっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「足元の状況は前年度比約15％程度の数量減となっており、このトレンドは2020年度を通じて続くと想定し、販売数量見込みは、上期前年同期比△15.0％、下期前年同期比△6.9％、通期前年度比△11.0％としております。」
建設・自動車向けを含む国内需要減が実績に現れ、2020年度も数量減が続くと見込んでいる。需要変動リスクが数値で示され、悪化認識が強まった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は一部の部門で鈍化が窺え、先行きに注視が必要となり、海外鋼材需要は安定的ではあったものの、下期には世界粗鋼生産がマイナスに転じるなど総じてピークを過ぎたと思われます。」
国内需要は一部部門で鈍化し、海外鋼材需要も世界粗鋼生産の減少を伴ってピークを過ぎたとの認識を示しており、需要変動への警戒が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は総じて堅調なものの一部の部門で鈍化が窺え、先行きに注視が必要となり、海外鋼材需要は安定的ではあったものの、総じてピークを過ぎたと思われます。」
国内需要の一部鈍化が示され、海外鋼材需要についても従来の「ピークを過ぎた」とする見方が継続している。需要変動リスクへの警戒が強まった状態を記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は一部の部門で鈍化が窺えるものの、総じて底堅く推移しておりますが、海外鋼材需要は安定的ではあったものの、総じてピークを過ぎたと思われます。」
国内需要の一部鈍化に加え、海外鋼材需要について従来の「ピークを迎えつつある」認識から「ピークを過ぎた」とする見方に変化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「下期では販売数量が前年同期比プラスに転じたものの、上期末での自然災害による物流の混乱等もあり、会計年度での販売数量は前年度を若干下回りました。」
下期には数量が回復したものの、自然災害による物流混乱等により国内の通期販売数量は前年度を下回った。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は建築・自動車など鉄鋼需要産業の関連指標も上昇し底堅く推移し、海外鋼材需要は安定的ではありましたが、総じてピークを過ぎたとの感が強まっております。」
国内外の需要は底堅く安定的とする一方、前四半期の「ピークを迎えつつある」との認識から、総じてピークを過ぎたとの見方に変化している。 - FY2019-Q2需要は底堅いがピークアウト懸念が浮上有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は建築・自動車など鉄鋼需要産業の関連指標も上昇し底堅く推移し、海外も鋼材需要は安定的でありましたが、総じてピークを迎えつつあるとの感が強まっています。」
国内外の鋼材需要は底堅く安定的とする一方、全体として需要がピークを迎えつつあるとの認識を示している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は建築・自動車など鉄鋼需要産業の関連指標も上昇し底堅く推移し、海外も緩やかな鋼材需要の回復がありました。」
国内需要は建築・自動車関連指標の上昇を伴って底堅く推移し、海外需要も回復していると説明しており、需要低迷リスクは前四半期より弱まっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内事業につきましては、建築向け製品の需要については、プラスに転じる気配があることに加え、市況の先高感から問屋筋による在庫の積み増しの動きが出てくるものと思われます。一方、急激に値上りした材料コイル価格により、製品価格とのスプレッドの悪化が懸念されます。」
建築向け需要の改善可能性を示す一方、材料コイル価格上昇によるスプレッド悪化懸念が残っており、需要変動リスクは継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は鉄鋼需要産業の関連指標が上昇する中で回復基調にあり、パイプ業界も数量ベースでは前年を上回る基調となりました。海外の鉄鋼需要も回復基調が継続しております。」
国内需要、パイプ業界の数量、海外鉄鋼需要がいずれも回復基調にあるとの認識を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は鉄鋼需要産業の関連指標も上昇する中で回復基調にあり、パイプ業界も数量ベースでは前年を上回る基調となりました。海外の鉄鋼需要も回復基調が継続しております。」
国内需要とパイプ業界の数量が前年を上回る基調にあり、海外鉄鋼需要の回復も継続していると記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「鉄鋼業界は、国内需要は鉄鋼需要産業の関連指標も上昇する中で回復基調にあり、パイプ業界も数量ベースでは前年を上回る基調となりました。」
国内鉄鋼需要が回復基調となり、パイプ業界の数量も前年を上回る基調と記載され、従来の需要低迷リスクは当四半期において弱まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ただし、パイプ業界においては需要が盛り上がらず、年度を通じて低調に終わりました。」
建材を中心に数量は増加したものの、パイプ業界の需要は年度を通じて低調だったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建材を中心に第３四半期は前年比若干の数量増となりましたが、原料高及び需給逼迫を受けた国内外高炉のコイル価格の値上げ圧力は強く、材料コストが上昇しました。」
建材を中心に販売数量は前年比で若干増加した一方、鉄鋼全般の需要は盛り上がらず、需要変動の影響が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内需要は上期を通じて低調に終わりました。国内事業につきましては、熊本震災等の影響により自動車向けは低調でありましたが、第２四半期では製品の販売総数量は前年比若干のプラスに転じました。」
国内需要および自動車向け需要の低調さは続く一方、第2四半期の製品販売総数量は前年比で若干のプラスに転じたと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主力製品である建築・土木用鋼管の需要減や、震災などの影響による自動車向け製品の数量減により、販売数量は前年同期比減少致しました。」
建築・土木向けおよび自動車向けの需要減少が当四半期にも販売数量の減少として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「したがって、中低層の建築投資、輸送用機器の生産量、企業の設備投資及び公共投資、および当社製品ユーザーの生産動向等によって、連結経営成績は影響を受ける可能性があります。」
国内の建築・自動車向け需要の低調、北米のエネルギー関連需要減少など、需要環境の影響を当期に報告している。