有価証券・投資有価証券の市場価格変動
FY2016に初出。33回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
丸一鋼管がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 424 百万円」
投資有価証券評価損4億2,400万円を計上した。政策保有株式の売却等により投資有価証券残高も前年度末比27億7,200万円減少し、市場価格変動の影響が損益・財政状態に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 797」
当中間期に投資有価証券評価損797百万円を計上し、市場価格変動の悪影響が損益に実際に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「政策保有株式の減少により投資有価証券が306億6千万円減少しました。」
投資有価証券残高が政策保有株式の削減および時価変動により306億6,000万円減少し、その他有価証券評価差額金も183億8,200万円減少した。市場価格変動の影響が財政状態に現れる一方、売却益178億3,700万円も計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券が時価評価の影響等により55億8千7百万円減少したことによります。」
投資有価証券が時価評価の影響等により前年度末比55億8,700万円減少し、その他有価証券評価差額金も56億5,900万円減少した。市場価格変動の影響が減少方向に実際に現れている。 - FY2024時価評価による投資有価証券の大幅増加有価証券報告書
「投資有価証券が時価評価の影響により182億8千3百万円増加したことによります。」
株価回復等の時価評価により投資有価証券が182億8,300万円増加し、その他有価証券評価差額金も117億8,800万円増加した。市場価格変動の影響が増加方向に現れた。 - FY2024-Q3時価評価による投資有価証券増加が継続有価証券報告書
「主な増減要因は、有形固定資産が108億2千8百万円増加、投資有価証券が時価評価の影響等により86億7千6百万円増加したことによります。」
投資有価証券は時価評価の影響等により前年度末比86億7,600万円増加し、その他有価証券評価差額金も増加した。市場価格変動の影響が増加方向に現れている。 - FY2024-Q2時価評価による投資有価証券増加が継続有価証券報告書
「主な増減要因は、投資有価証券が時価評価の影響等により105億6千2百万円増加、有形固定資産が73億8千4百万円増加したことによります。」
投資有価証券は時価評価の影響等により前年度末比105億6,200万円増加し、その他有価証券評価差額金も73億1,200万円増加した。市場価格変動の影響が増加方向に現れている。 - FY2024-Q1時価評価により投資有価証券が増加有価証券報告書
「主な増減要因は、投資有価証券が時価評価の影響等により54億4千6百万円増加したことによります。」
投資有価証券は時価評価の影響等により前年度末比54億4,600万円増加し、その他有価証券評価差額金も56億8,400万円増加した。市場価格変動の影響は今四半期には増加方向に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「主な増減要因は、マルイチ・フィリピン・スチール・チューブ・インク（MPST社）を新規連結したことや円安による換算差額もあり有形固定資産が60億7千万円増加した一方で、投資有価証券が時価評価の影響や投資有価証券の償還・売却等により57億8千9百万円減少したことによります。」
投資有価証券が時価評価、償還・売却等により57億8,900万円減少し、市場価格変動等の影響が財政状態に実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券が時価評価の影響や投資有価証券の償還・売却等により91億4千8百万円減少したことによります。」
投資有価証券が時価評価、償還・売却等により91億4,800万円減少し、市場価格変動等の影響が財政状態に現れた。その他有価証券評価差額金も63億6,100万円減少している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、投資有価証券が時価評価の影響等により37億7千4百万円減少したことによります。」
投資有価証券が時価評価の影響等により前年度末比37億7,400万円減少し、市場価格変動の影響が実績に現れた。その他有価証券評価差額金も21億8,800万円減少している。 - FY2022-Q3時価評価による投資有価証券増加が継続有価証券報告書
「主な増減要因は、投資有価証券が時価評価の影響等により76億6千6百万円増加したことによります。」
投資有価証券は時価評価の影響等により前年度末比76億6,600万円増加し、市場価格変動の影響が増加方向に現れた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「固定資産は、93億3千5百万円増加し1,703億3千1百万円となりました。主な増減要因は、投資有価証券が時価評価の影響等により81億3千4百万円増加したことによります。」
投資有価証券は時価評価の影響等により81億3,400万円増加し、市場価格変動による当四半期の悪影響は確認されず、前年度からの改善方向が続いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「主な増減要因は、投資有価証券が時価評価の影響等により43億8千3百万円増加したことによります。」
株価等の回復・時価評価により投資有価証券が43億8,300万円増加し、その他有価証券評価差額金も36億9,900万円増加した。市場価格変動による当四半期の悪影響は確認されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「主な増減要因は、丸一ステンレス鋼管㈱の新規連結等から有形固定資産が101億1千4百万円増加、および株価の回復から投資有価証券が107億8千8百万円増加したことによります。」
株価回復により投資有価証券が107億8,800万円増加し、当期は投資有価証券評価損も発生しなかった。市場価格変動リスクによる損益面の悪影響は前年度から低減した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「主な増減要因は、丸一ステンレス鋼管㈱の新規連結等から有形固定資産が95億5千万円増加、および株価の回復から投資有価証券が65億3千6百万円増加したことによります。」
株価回復により投資有価証券が65億3,600万円増加し、その他有価証券評価差額金も45億5,600万円増加した。前年同期に発生した評価損は当期には発生していない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「主な増減要因は、丸一ステンレス鋼管㈱の新規連結等から有形固定資産が95億4千7百万円増加したことによります。」
投資有価証券についてはその他有価証券評価差額金が14億6百万円増加し、前年同期に発生した投資有価証券評価損も当期は発生していない。市場価格変動による損益面の悪影響は前年度同期より低減している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「株式市場低迷から38億6千1百万円の投資有価証券評価損を計上したことから、特別損益は前年度比66億2千6百万円悪化しました。」
株式市場の低迷により投資有価証券評価損38億6,100万円を計上し、投資有価証券の残高も前年度末比104億6,900万円減少した。市場価格変動の影響が悪化方向に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損益で固定資産売却益や投資有価証券売却益が増加したものの、17億9千3百万円の投資有価証券評価損を計上したことから、前年同期比3億4千3百万円悪化しました。」
投資有価証券の市場価格変動に関連して17億9,300万円の評価損が発生し、特別損益を押し下げた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損益で固定資産売却益や投資有価証券売却益が増加したものの、20億3千9百万円の投資有価証券評価損を計上したことから、前年同期比13億8千万円悪化しました。」
投資有価証券の市場価格変動に関連して20億3,900万円の評価損が発生し、利益を押し下げた。貸借対照表上でも投資有価証券が時価下落などにより40億4,100万円減少している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な増減要因は、投資有価証券が時価の下落などにより40億1千3百万円減少したことによります。」
投資有価証券の時価下落により、当第1四半期末の残高が前年度末比40億1,300万円減少した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損5億7千7百万円の発生などから前年度比6億8千3百万円悪化しました。」
株価等の変動に関連して投資有価証券評価損5億7,700万円が発生し、その他有価証券評価差額金も139億2百万円減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「株価下落などから投資有価証券が64億6千万円減少しました。」
株価下落により投資有価証券残高が前年度末比64億6,000万円減少した。損益面でも投資有価証券評価損667百万円が発生している。 - FY2019-Q1投資有価証券が減少有価証券報告書
「固定資産は、25億4百万円減少し1,544億8千3百万円となりました。減価償却などから有形固定資産が15億9千9百万円減少、また投資有価証券が7億5千万円減少しました。」
当第1四半期末の投資有価証券は前年度末比7億5,000万円減少し、市場価格変動等による残高変動が減少方向に現れている。 - FY2018追加購入・株価回復で投資有価証券が増加有価証券報告書
「追加購入や株価回復などから投資有価証券が53億1千3百万円増加したことによります。」
投資有価証券の市場価格変動リスクが残るなか、追加購入や株価回復により残高が前年度末比53億1,300万円増加した。 - FY2018-Q3追加購入・株価回復で投資有価証券増加有価証券報告書
「投資有価証券が追加購入や株価回復などから108億1千6百万円増加したことによります。」
追加購入や株価回復により、投資有価証券が前年度末比108億1,600万円増加した。市場価格変動の影響が引き続き財政状態に現れている。 - FY2018-Q2株価回復・購入による投資有価証券増加有価証券報告書
「株価回復や購入などから、投資有価証券が34億9千2百万円増加したことによります。」
株価回復や購入により投資有価証券が前年度末比34億9,200万円増加し、市場価格変動の影響が引き続き財政状態に現れている。 - FY2018-Q1株価回復による投資有価証券増加の継続有価証券報告書
「株価回復などから、投資有価証券が29億1千9百万円増加したことによります。」
株価回復を背景に、投資有価証券が前年度末比29億1,900万円増加した。市場価格変動の影響が引き続き財政状態に現れている。 - FY2017株価回復による投資有価証券増加有価証券報告書
「株価回復などから、投資有価証券が86億4千5百万円増加したことによります。」
株式市場の回復により投資有価証券が86億4,500万円増加し、その他有価証券評価差額金も増加した。市場価格変動リスクは残るが、当期は評価額増加方向に作用している。 - FY2017-Q3市場回復による評価差額金増加有価証券報告書
「株式市場の時価上昇により投資有価証券が48億8千7百万円増加しました。」
投資有価証券の市場価格変動について、当四半期は株式市場の時価上昇により投資有価証券が48億8,700万円増加し、その他有価証券評価差額金も52億3,400万円増加した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社において投資有価証券評価損を16億5千4百万円計上したことによるものです。」
投資有価証券の市場価格変動に伴う評価損が当累計期間にも16億5,400万円発生し、親会社株主に帰属する四半期純利益を押し下げた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社において投資有価証券評価損を25億8千6百万円計上したことによるものです。」
投資有価証券の市場価格変動が当四半期に25億8,600万円の評価損として実際に発生し、親会社株主に帰属する四半期純利益を押し下げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの有価証券及び投資有価証券は、総資産の約３割を占めており、主な内容は、当社の関係会社株式、主要な取引先の株式および債券となっております。」
有価証券・投資有価証券が総資産の約3割を占めるとし、当期には株式市場の時価下落により投資有価証券評価差額金が減少している。