第4次中期経営計画による海外成長と高収益率の実現
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026第7次中計最終年度の実績・予想を更新有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第7次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第7次中期経営計画の最終年度として施策実行を継続している。2025年度実績は売上高2,437億円、営業利益320億円、ROE7.7％で、2026年度予想は売上高2,745億円、営業利益369億円、ROE7.3％となっている。計画目標の売上高3,000億円、営業利益400億円には未達見込みである。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第7次中期経営計画の２年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第7次中期経営計画の2年度として、地域別の状況把握とマイナス要因への迅速な対応を含む主要施策の実行を継続している。 - FY2025第7次中計2年度の実績・予想を更新有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第7次中期経営計画の２年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第7次中期経営計画の2年度目として施策実行を継続している。2024年度実績は売上高2,616億円、営業利益229億円、ROE7.8％、連結配当性向38.7％で、計画上の売上高2,710億円、営業利益350億円、ROE8.0％、配当性向41％を下回った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は2023年10月に2030年に向けてのありたい姿である長期ビジョン「MARUICHI 2030 Vision」及び、そのファーストステージとなる 2024年度から2026年度までを対象とした第7次中期経営計画（3ヵ年）を2024年4月に公表しており」
第6次中期経営計画から第7次中期経営計画へ移行し、国内コア、海外コア、成長事業の3区分ごとに売上高・営業利益目標と投資計画を設定した。3年間で1,300億円の投資、M&A400億円も掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第6次中期経営計画の最終3年目として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画の最終3年目として、主要施策の実行、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第6次中期経営計画の最終3年目として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画の最終3年目として、主要施策の実行、地域別状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を継続する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第6次中期経営計画の最終3年目として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画の最終3年目として、主要施策の実行、地域別の状況把握、マイナス要因への迅速な対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、第6次中期経営計画の2年目として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画の2年目として、主要施策の実行、地域別の状況把握、マイナス要因への迅速な対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第6次中期経営計画の2年度目として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画の2年度目として、主要施策の着実な実行と地域別の状況変化への迅速な対応を継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、2021年4月7日に発表いたしました第6次中期経営計画について、当社グループが目標とする数値目標に下記項目を追加・修正することといたしました。」
第6次中期経営計画について、ROE6.5％の数値目標を追加し、環境目標を特定拠点のCO2直接排出量実質ゼロから、国内グループのCO2排出量を2030年に2013年度比46％、2023年度に30％削減する目標へ修正した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第6次中期経営計画のスタート年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画のスタート年度として、感染症対策、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を行いながら主要施策を実行する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第6次中期経営計画のスタート年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第6次中期経営計画のスタート年度として、感染症対策、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を行いながら主要施策を実行する方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は2021年4月7日に第6次中期経営計画（2021年4月～2024年3月）を公表いたしました。」
第5次中期経営計画から第6次中期経営計画へ移行し、2021年4月から2024年3月までの3年間を基盤固めの期間とした。売上高2,000億円、営業利益260億円、営業利益率13％、株主還元率50％などの数値目標と、デジタル化・ESG・国内外投資を主要施策として示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第5次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の最終年度として、感染症対策、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を行いながら主要施策を実行する方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第5次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の最終年度として、感染症対策、地域別状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を行いながら主要施策を実行する方針を再確認している。上期実績は全体として予想を上回ったが、国内は下振れ、海外は上振れの傾向と説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、感染症の拡大防止に努めながら、第5次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の最終年度として、感染症の拡大防止、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を行いながら主要施策を実行する方針を再確認している。 - FY2020最終年度実績・予想を更新有価証券報告書
「第5次中期経営計画の主要施策の実行をすすめてまいります。」
第5次中期経営計画の最終年度として主要施策の実行を継続している。2019年度実績は売上高1,549億円、営業利益147億円、ROE2.4％で、最終年度目標の売上高1,750億円、営業利益240億円、ROE6.5％を下回った。2020年度予想も売上高1,605億円、営業利益153億円、ROE4.0％とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第5次中期経営計画の中間年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の中間年度として、主要施策の実行、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第5次中期経営計画の中間年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での状況変化を的確に把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の中間年度として、主要施策の実行、地域状況の把握、マイナス要因への迅速な対応を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第5次中期経営計画の中間年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での変化を把握し、マイナス要因をミニマイズする迅速な対応を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画の中間年度として、主要施策の実行、地域変化の把握、マイナス要因への迅速な対応を引き続き進める方針を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は引き続き、国内の高い収益力を維持しつつ、海外を中心に将来の成長のために必要な投資を積極的に行い、この厳しい環境を克服し成長していくため、2018年3月9日に公表しました第5次中期経営計画の主要施策の実行をすすめてまいります。」
第5次中期経営計画の中間年度に入り、2018年度実績、2019年度目標、最終年度目標を提示した。2018年度は売上高1,674億円、営業利益192億円、ROE5.5％となり、計画最終年度は売上高1,750億円、営業利益240億円、ROE6.5％を目標としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第5次中期経営計画のスタート年度として主要施策の着実な実行の為、各地域での変化を把握しマイナス要因をミニマイズする方針を引き続き進めてまいります。」
第5次中期経営計画のスタート年度として、各地域の変化を把握し、主要施策を着実に実行する方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第5次中期経営計画のスタート年度として主要施策の着実な実行を進めてまいります。」
第5次中期経営計画の初年度として、主要施策を着実に実行する方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は引き続き、国内の高い収益力を維持しつつ、海外を中心に将来の成長のために必要な投資を積極的に行い、この厳しい環境を克服し成長していくため、平成30年3月9日に公表しました第5次中期経営計画の初年度として主要施策の実行をすすめてまいります。」
第4次中期経営計画から第5次中期経営計画へ移行した。計画期間は平成30年4月1日から平成33年3月31日までで、最終年度に売上高1,750億円、営業利益240億円、営業利益率13.7％、ROE6.5％などを目標としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第4次中期経営計画の最終年度として引き続き主要施策の着実な実行を進めてまいります。」
第4次中期経営計画の最終年度として、主要施策を引き続き着実に実行する方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第4次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行を進めてまいります。」
第4次中期経営計画の最終年度として、主要施策を着実に実行する方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、第4次中期経営計画の最終年度として主要施策の着実な実行を進めてまいります。」
第4次中期経営計画の最終年度において、主要施策を着実に実行する方針を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は引き続き、国内の高い収益力を維持しつつ、海外を中心に将来の成長のために必要な投資を積極的に行い、この厳しい環境を克服し成長していくため、平成27年4月から第4次中期経営計画をスタートさせており、この進捗状況は以下のとおりとなっております。」
第4次中期経営計画について、平成29年3月期の売上高1,373億円、営業利益245億円、営業利益率17.8％、ROE7.4％などの実績と、平成30年3月期の目標を対比して進捗を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は引き続き、国内の高い収益力を維持しつつ、海外を中心に将来の成長のために必要な投資を積極的に行い、この厳しい環境を克服し成長していくため、昨年4月から第4次中期経営計画をスタートしております。」
第4次中期経営計画を、国内収益力の維持と海外投資による成長の枠組みとして説明している。