国内の競争優位と高収益力の維持

「丸一鋼管単体は、販売数量が前年同期比で+3.5％増、営業利益は同+15.1％増（48.5億円）で着地」

「国内事業につきましては、当社主力の中小建築や農業案件の需要が盛り上がりに欠け、建機・農機関連の荷動きも低調、自動車関連も一部メーカーの販売不振などから、単体の販売数量は前年度比△1.6％の実績となりました。」

「国内事業につきましては、当社主力の中小建築や農業案件の需要が盛り上がりに欠け、建機・農機関連の荷動きも低調、自動車関連も一部メーカーの販売不振などから、単体の販売数量は前年同期比△2.1％の実績となりました。パイプ販売単価については、需要低迷の中でコストアップ分の転嫁に鋭意努めておりますが、数量面の不振から製品価格を値下げする他メーカーもあり、単価は下落傾向にあります。」

「国内事業につきましては、工場・倉庫等の着工床面積の減少等から当社主力の中小建築案件の需要が盛り上がらない中、単体の販売数量は前年度比△5.3％の実績となりました。」

「国内事業につきましては、工場・倉庫等の着工床面積の減少等から当社主力の中小建築案件の需要が盛り上がらない中、単体の販売数量は前年同期比△4.6％の実績となりました。パイプ販売単価については、需要低迷の中で製造コストや運送費アップ分の転嫁に鋭意努めており、一部ユーザーおよび店売りで部分的に了解頂いておりますが、全体的には進捗が遅れております。」

「単体の販売数量は前年度比△3.0％の実績となりました。…セグメント利益は、単体が数量減による固定費負担増及びコストアップで減益となり、丸一ステンレス鋼管㈱も想定は上回ったものの減益となり、全体で247億1千8百万円（同10.1％減）と減益になりました。」

「国内事業につきましては、自動車生産は回復傾向にあるものの、工場・倉庫等の着工床面積の減少等から当社主力の中小建築案件の需要が盛り上がらない中、単体の販売数量は前年同期比△3.9％の実績となりました。また、パイプ販売単価についても、一部値下げ対応せざるを得ない状況の中、価格とスプレッド幅の維持に努めました。」

「国内事業につきましては、自動車生産は回復傾向にあるものの、工場・倉庫等の着工床面積の減少等から当社主力の中小建築案件の需要が盛り上がらない中、単体の販売数量は前年同期比△5.2％の実績となりました。また、パイプ販売単価についても、一部値下げ対応せざるを得ない状況の中、価格とスプレッド幅の維持に努めました。」

「単体の販売数量は前年同期比△8.8％の実績となりました。また、パイプ販売単価についても、一部値下げ対応せざるを得ない状況の一方、海外調達材料コイル価格の値上げもあり、スプレッド幅がやや下落傾向となりました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げ効果により引き続きスプレッドが改善維持出来たことに加え、丸一ステンレス鋼管㈱での値上げと管種の構成比変動や輸出採算改善も寄与し、210億8千2百万円(同30.0％増)と増益になりました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げ効果により引き続きスプレッドが改善維持出来たことに加え、丸一ステンレス鋼管㈱での値上げと管種の構成比変動に加え円安による輸出採算改善も寄与し、137億3千9百万円（同43.8％増）と増益になり、期初予想の利益を2割強上回りました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げにより引き続きスプレッドが改善維持出来たことに加え、丸一ステンレス鋼管㈱での値上げ効果と管種の構成比改善も寄与し、69億7千1百万円（同49.8％増）と増益になりました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げによるスプレッドの前年同期比での同レベル維持と数量増からの製造コスト負担減に加え、丸一ステンレス鋼管㈱での付加価値の高い半導体製造装置向けBA管高採算品の販売構成比増やステンレス管の製品価格値上げなどの収益性改善効果も寄与し、162億1千7百万円（同46.8％増）と増益になりました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げによるスプレッドの前年同期対比での同レベル維持と数量増からの製造コスト負担減に加え、丸一ステンレス鋼管㈱での付加価値の高い半導体製造装置向けBA管高採算品の販売増やステンレス管の製品価格値上げなどの収益性改善効果も寄与し、95億5千4百万円（同43.4％増）と増益になりました。」

「セグメント利益は、単体での製品値上げによるスプレッドの前年同期対比での同レベル維持と数量増からの製造コスト負担減に加え、丸一ステンレス鋼管㈱での付加価値の高い半導体製造装置向け製品の販売増加などの収益性改善効果も寄与し、46億5千3百万円（同54.1％増）と増益になりました。」

「セグメント利益は155億4千1百万円（同0.1％増）と増益になりましたが、丸一ステンレス鋼管㈱を除くと、上期までの材料コイル調達価格の低下によって年間のスプレッドは改善出来た一方、販売数量の減少および製造コスト負担増等から△6.4％の減益になりました。」

「国内事業につきましては、需要減少から単体販売数量の四半期毎の落ち込み幅は、第1四半期△18.9％・第2四半期△14.6％・第3四半期△10.2％と改善縮小しているものの、累計では前年同期比△14.5％の水準となっています。」

「売上高は、丸一ステンレス鋼管㈱の新規連結効果によって544億3千7百万円（前年同期比7.6％増）と表面上は増収となったものの、既存売上高は実質約△18%の減収になりました。材料コイルの調達価格が下がりスプレッドは改善出来たものの、販売数量の減少および製造コスト負担増等から、セグメント利益は66億6千2百万円（同10.0％減）と減益になりました。」

「国内事業につきましては、需要減少および営業活動面での制約もあって、販売数量は予想した前年同期比△15%程度を上回る数量減少となりました。販売単価も下落圧力傾向にあり前年同期比で下がりました。売上高は、丸一ステンレス鋼管㈱の新規連結効果によって265億9千万円（前年同期比4.7％増）と表面上は増収となったものの、既存売上高は実質2割程度の減収と厳しい実績になりました。材料コイルの調達価格が下がりスプレッドは改善出来たものの、販売数量の減少および製造コスト負担増等から、セグメント利益は30億1千9百万円（同18.6％減）と減益になりました。」

「販売数量見込みは、上期前年同期比△15.0％、下期前年同期比△6.9％、通期前年度比△11.0％としております。一方販売価格は数量減により下落圧力がかかりますが、きめ細かい営業活動による販売価格維持に加えて、全社的なコストダウンを図りスプレッド維持に努めて参ります。」

「国内事業につきましては、足元では市況が盛り上がりに欠けており、加えて個人消費(自動車・住宅等)およびオリンピック関連の建設需要の減速による鉄鋼需要の大幅減が示現しつつありますが、きめ細かい営業活動により販売価格を維持しつつ、年度末に向けた販売数量の確保に取組んでまいります。加えて、生産性の向上やコストダウンなどに努めると共に、適正在庫の維持を図ってまいります。」

「セグメント利益は74億1百万円（同0.8％減）とほぼ横這いに止まりました。 足元では市況が盛り上がりに欠けておりますが、販売価格を維持しつつ販売数量の確保に取組んでまいります。」

「国内事業につきましては、市況が盛り上がりに欠け販売数量が前年同期比マイナスとなりました。一方、販売単価は前年同期比では上昇しており、売上高は254億9百万円（前年同期比3.3％増）と増収になりました。材料コイルの仕入価格は落ち着き前年並みのスプレッドは維持出来たものの、数量減からの製造コスト増や発送費値上がり等から、セグメント利益は37億8百万円（前年同期比3.9％減）と減益になりました。販売価格を維持しつつ販売数量の確保に取組んでまいります。加えて、コイル価格は高止まり感の中での再値上げ要求の動きもあり、生産性の向上やコストダウンなどに努めてまいります。」

「材料コイルの仕入価格が上昇する中で製品価格への転嫁は難航し、スプレッドが悪化したことからセグメント利益は157億6千8百万円（前年度比10.4％減）と減益になりました。」

「材料コイルの仕入価格が上昇する中で製品価格への転嫁は難航し、スプレッドが悪化したことからセグメント利益は117億2千3百万円（前年同期比13.1％減）と減益になりました。」

「一方、足元でコイル価格の高止まり感はあるものの、製品価格への転嫁が未達の中で、引き続き販売価格の値上げを最優先に取組んでまいります。加えて、新規開拓やモデルミックスの改善などの収益確保に努めてまいります。」

「引き続き、販売価格の値上げを最優先に、新規開拓やモデルミックスの改善に取り組んでまいりますが、厳しい状況が見込まれます。」

「国内事業につきましては、材料コイルの大幅な値上がりと供給がタイトな状況により、当社では製品の販売数量よりも価格への転嫁を優先して取り組んできました。…コストダウンや設備改造による生産効率の向上に取り組んだものの、セグメント利益は176億円（前年度比9.7％減）と減益になりました。」

「セグメント利益は、これらスプレッドの悪化が拡大し、数量増に伴うコストダウンや生産効率の向上に努めましたが、134億9千6百万円（前年同期比7.4％減）と減益になりました。」

「国内事業につきましては、建材を中心に販売数量は前年同期比増加いたしました。一方、販売単価面で前年度末から値上がりが続いている材料コイルの製品販売価格への転嫁は未達の状態にありますが、売上高は数量増と単価アップにより、478億8千5百万円（前年同期比14.1％増）と増収になりました。セグメント利益は、数量増に伴うコストダウンや生産効率の向上に努めましたが、スプレッドの悪化から90億7千9百万円（前年同期比0.9％減）と若干の減益になりました。」

「国内事業につきましては、建材を中心に販売数量は前年同期比増加いたしました。一方、販売単価面で前年度末に大幅に値上がりとなった材料コイルの製品価格への値上げ転嫁は未達の状態にありますが、売上高は数量増と単価アップにより、235億8千3百万円（前年同期比15.7％増）と増収になりました。セグメント利益は、数量増に伴うコストダウンや生産効率の向上などから、49億8千1百万円（前年同期比12.8％増）と増益になりました。」

「現状、製品価格への転嫁は大幅未達状態にあります。これらの結果、売上高が887億1千8百万円（前年度比2.9％減）と製品価格の下落が原因して減収となりました。一方、第４四半期での材料仕入価格は大幅に上昇しましたが、原材料と製品の在庫により採算への影響を薄めることが出来、また年間を通じて数量アップによるコストダウン、設備改造による生産効率の向上もあり、前年度に悪化したセグメント利益は194億8千4百万円（前年度比12.5％増）と増益になりました。」

「一方、昨年は製品の値下がりで悪化したセグメント利益は今期は145億7千2百万円（前年同期比17.7％増）に回復しております。」

「国内事業につきましては、熊本震災等の影響により自動車向けは低調でありましたが、第２四半期では製品の販売総数量は前年比若干のプラスに転じました。一方、国内外高炉のコイル価格の値上げ圧力は強く、製品価格値上げに鋭意取り組みましたが、上期の需要は低調で建材市況が軟化する状況下での値上げは難しく、現状維持が精一杯でありました。以上により、前年比販売単価の大幅減もあり国内事業の売上高は419億8千5百万円（前年同期比8.7％減）となりました。一方、昨年は原材料の値上がりで悪化したセグメント利益は91億5千7百万円（前年同期比17.9％増）と一昨年レベルに回復いたしました。」

「セグメント利益は、今期はその影響が無く44億1千7百万円（前年同期比22.1％増）の結果となりました。」

「①国内での競争力の優位性を維持」