高砂鐵工（5458）・事実固定資産除却損の減少
固定資産売却益の計上による四半期純利益増加
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
15記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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固定資産の売却・除却に伴う特別損益226社が書いているテーマ・逆風34社・追い風195社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに83社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている176社のうち14社を表示しています。上の文は176社すべてから計算しています。このテーマの255件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025固定資産除却損の減少有価証券報告書
「固定資産除却損 2 1」
固定資産除却損は前連結会計年度の2百万円から当連結会計年度には1百万円へ減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産除却損 4 1」
固定資産除却損は前年同期の4百万円に対し、当第3四半期累計期間は1百万円である。 - FY2024-Q2固定資産除却損の減少有価証券報告書
「固定資産除却損 4 1」
固定資産除却損は前年同期の4百万円から当第2四半期累計期間には1百万円へ減少した。 - FY2023固定資産除却損の増加継続有価証券報告書
「固定資産除却損 3 9」
固定資産除却損は前連結会計年度の3百万円から当連結会計年度には9百万円へ増加した。 - FY2023-Q2固定資産除却損の増加有価証券報告書
「固定資産除却損 3 4」
固定資産除却損は前年同期の3百万円から当第2四半期累計期間には4百万円となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「固定資産除却損 － 3」
当連結会計年度にも固定資産除却損3百万円を特別損失として計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産除却損 － 3」
当第3四半期連結累計期間にも固定資産除却損3百万円を特別損失として計上している。 - FY2022-Q2固定資産除却損の計上再発有価証券報告書
「固定資産除却損 － 3」
当第2四半期連結累計期間に固定資産除却損3百万円を特別損失として計上している。 - FY2020-Q3削除有価証券報告書前 filing まで記載されていた固定資産売却益による純利益への影響について、当四半期の当期項目としての記載は見当たらない。
- FY2019再定義有価証券報告書
「固定資産売却益 － 21 固定資産売却損 － 10 固定資産除却損 － 11」
当年度は固定資産売却益21百万円を計上する一方、固定資産売却損10百万円および除却損11百万円も計上しており、固定資産関連損益の説明が売却益のみから損益双方の計上へ変化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「特別損失 固定資産売却損 － 10 固定資産除却損 － 8 特別損失合計 － 19」
固定資産について、過年度の売却益が当期純利益を押し上げたという従来の説明から、当第3四半期累計では固定資産売却損10百万円・除却損8百万円を特別損失に計上したという説明へ変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は405百万円（前年同期比5.5％減）となりましたが、前年同期比減少したのは前年同期に固定資産売却益等の計上があったためです。」
固定資産売却益について、前年同期の純利益を押し上げた要因として、当期の前年同期比減少理由に引き続き言及している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は280百万円（前年同期比26.8％減）となりました。前年同期比減少したのは前年同期に固定資産売却益等の計上があったためです。」
固定資産売却益について、従来の当期純利益を押し上げた要因としての説明から、前年同期の計上が当期の純利益の前年同期比減少要因となったという説明へ変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これに固定資産売却益268百万円を特別利益として,減損損失89百万円等を特別損失として計上し、法人税等の調整を行い、親会社株主に帰属する当期純利益は428百万円（前年同期比89.5％増）となりました。」
固定資産売却益268百万円を特別利益に計上したことを通期でも確認している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「これに平成28年11月14日付け「固定資産の譲渡に関するお知らせ」で公表いたしました固定資産売却益を特別利益として計上、税金費用等を調整し、親会社株主に帰属する四半期純利益は382百万円（前年同期比102.1％増）となりました。」
固定資産売却益を特別利益に計上し、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比102.1％増となった。